SAS Institute Japanの転職・採用情報

概要

売上	32.4億USドル（グローバル・2017年）
設立	1985年10月3日
従業員数	323名（2020年1月現在）
代表者	代表取締役社長　手島主税

SAS Institute Japan株式会社は、ソフトウェアとサービスを通じて、企業の業務改革につなげるアナリティクスデータを提供する会社。1966年に米国の国立衛生研究所（NIH）支援のもと、8つの大学が集結したコンソーシアムである「Statistical Analysis System」の設立とともにスタートした。

SASでは「データがあふれる世界をインテリジェンスに満たされる世界に変える」をビジョンに掲げ、アナリティクスのリーディングカンパニーとして、世界中のグループ支社とともにサービスを提供している。ビジョンを達成するためのミッションとして、「世界で最も信頼されているアナリティクスで、お客様にパワーとインスピレーションをお届けする」を提示する。多くの顧客へアナリティクスを提供することにより、洞察までの時間を短縮したり、インスピレーションを触発したりすることを目標にしている。

グローバルなSASでは「The collective power of our values influences everything we do.」の価値観が共有され、社員が行うことの全てが重要視されているのが特徴。行動基準として「CURIOUS」「PASSIONATE」「AUTHENTIC」「ACCOUNTABLE」の4つが示され、関わる人とより良い関係を築くことが求められている。

事業内容は、「SAS Platform」「SAS Viya」「Artificial Intelligence」「Internet of Things」「Advanced Analytics」「Beautiful Data」といった領域やサービス。SAS Institute Japan株式会社が提供するSASのソリューションを通じて、視覚的にデータを表示し、顧客の理解を促すことで、より的確な企業変革を促している。

沿革・歴史

1985年

米国SASインスティチュートの9番目の現地法人として設立。

1990年

社名を「エス・エイ・エスソフトウェア株式会社」から「株式会社サスインスティチュートジャパン」に変更。

1993年

本社を中央区勝どきの新社屋へ移転。

2002年

社名を「株式会社サスインスティチュートジャパン」から「SAS Institute Japan株式会社」に変更。

2009年

本社を港区六本木の新社屋へ移転。

拠点（国内・海外）

国内

東京、大阪

海外

欧州、中近東、アフリカ、アジア、北米

トピックス

１．豊富な受賞履歴

SAS Institute Japan株式会社が所属するSASが実施している従業員への職場環境整備の活動が、世界的に評価されているのがポイントだ。

2020年には、ノースカロライナ州ケアリーのSAS支社がFortuneの「2020 Best Workplaces in Technology」に選出。日本のSAS Institute Japan株式会社においては、Great Place to Work Institute Japan主催の「働きがいのある会社」ランキングに3年連続で選出された。オフィスのグリーン化、パーソナルブースの導入、リフレッシュメントの提供など職場環境の改善に日々取り組んだ成果が評価された。また同年には、SAS INSTITUTE BRASILがTop Employers Brasilに選出。組織内の全てのレベルで人材を育成し、リーダーシップを発揮しながら雇用環境の最適化に努めている点が高い評価につながった。

日本だけでなく世界中の支社においても職場環境が整備され、グループ全体で高いモチベーションを保ちながら働けるのが魅力である。

２．新しい実証実験や研究開発を推進

SAS Institute Japan株式会社は、新しい挑戦を行う企業を中心に、実証実験や研究開発におけるデータ取得・可視化の分野で積極的に支援を行っている。

2020年には、株式会社ジェーシービーが進めるアナリティクスの高度化や内製化を目的とした分析案件推進の実証実験に対して、自社サービスである「SAS Viya」の提供を開始。分析プロセス全体を単一のプラットフォーム上で行える「SAS Viya」を用いて、分析体制の確立と事業課題の解決スピード向上をサポートする。

また同年にはTOYO TIRE株式会社と、タイヤセンシング技術研究開発を行うことを目的として「SAS Visual Data Mining and Machine Learning」と「SAS Event Stream Processing」の採用を発表。「SAS Visual Data Mining and Machine Learning」によって機械学習を行い「タイヤ力推定モデル」を構築、さらに「SAS Event Stream Processing」によって、タイヤ力推定モデルを車上デバイスに組み込み、可視化を実現する。TOYO TIRE株式会社が目指すモビリティ社会への対応支援を行う。

さらに2019年には、東日本旅客鉄道株式会社が主催する「モビリティ変革コンソーシアム」で、Smart City WG「駅からはじまるスポーツのまち」の実証実験に参画。海浜幕張駅の混雑予想にSASの「SAS Visual Data Mining and Machine Learning」と「SAS Event Stream Processing」を導入することで、電車利用者の利便性向上をデータ分野から支える。

３．ダイバーシティへの取り組み

世界中のさまざまなバックグランドを持ったSAS社員が活躍するために、ダイバーシティへの取り組みを積極的に行っている。

例えば、女性活躍を推進させるために「Women’s Initiative Network（WIN）」を結成。専門知識の共有やネットワーク拡大を行うことで、女性自身がキャリアとプライベートの両方の充実を図ることを目指している。また従業員の内25%を占めるミレニアル世代に向けて「Young Professionals Network（YPN）」を結成。グループ内で月一回のネットワーキングランチを行ったり、リーダーを交えたコーヒーブレイクと会話を行ったりすることで、SASへの帰属意識が高まるように設計されている。 1995年に設立されたSAS International Connectionは、SAS社員の国際的な交流を促すため、従業員や顧客と専門知識の共有を行う。異文化の理解に役立つだけでなく、それぞれの組織へ文化的な支援を送り込むことができるのが特徴だ。

グローバルなSASだけでなく、SAS Institute Japan株式会社においてもダイバーシティへの活動が積極的になされ、幅広い人材が活躍しやすいのが魅力だ。