三菱総合研究所の転職・採用情報

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三菱総合研究所は、官公庁・金融・一般企業の各分野のクライアントに、幅広い専門分野に対応できる総合力を使って、ワンストップで課題を解決する総合シンクタンクです。

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三菱総合研究所の会社概要

売上	連結：573億円　単体：501億円（2019年9月期）
設立	1970年（昭和45年）7月10日
従業員数	4,235名（単体1,093名）（2022年9月現在）
代表者	代表者代表取締役社長　籔田　健二代表取締役副社長　水原　秀元

三菱総研ＤＣＳ株式会社は、三菱総合研究所（MRI）、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（MURC）と協力し、高品質なITソリューションやサービスを提供する会社。同社はソリューションやサービスだけでなく、アウトソーシングやBPO業務なども手掛けているのが特徴だ。

三菱総研ＤＣＳ株式会社は、創業以来から提供している人事給与サービス「PROSRV(プロサーブ)」を主力としてクライアントの業務を支えている。特に銀行やクレジットカードといった金融業務であるF&A(Finance&Accounting)において豊富な経験や実績を有し、コンサルティングから運用・処理までを一貫して行えるのが強みだ。

社内で共有する価値観に「信頼と信用」「プロフェッショナリズムとチームワーク」「挑戦と成長」の3つを掲げ、社員が一丸となってプロジェクトに取り組む。

また、1．高度な“専門力”2．組織全体のパフォーマンスを発揮する“共感力”3．必ず結果を出す“実戦力”の3つの能力を持つ人材をプロフェッショナルとし、人材育成を積極的に行っている点がポイント。社内の仲間や上司とともに、一致団結して成長していけるのが魅力である。

会社名株式会社三菱総合研究所
URL http://www.mri.co.jp/

代表者代表取締役社長　籔田　健二
代表取締役副社長　水原　秀元

事業内容：シンクタンク・コンサルティングサービス・ITサービスなど

所在地〒100-8141
東京都千代田区永田町二丁目10番3号

三菱総合研究所の事業概要

調査・研究・政策支援などを行うシンクタンク、企業の経営戦略立案から実行支援までを行うコンサルティング、最新のテクノジーを使ったICTソリューションの専門的な機能をバランス良く組み合わせて、クライアントに付加価値に高いサービスを提供しています。

三菱総合研究所に求められる人物・スキル

クライアントが抱える問題を解決することで、より良い社会を実現するように努力する人物が求められています。当面の課題を解決するだけではなく、先を見据えた解決策を提案するためには、専門とする分野だけではなく、積極的に新しい知識や経験を習得する姿勢が必要です。常日頃から、人としての幅を広げ深める努力をしないと、クライアントや社外の人達から一人前のプロフェッショナルとして認められることができません。さらに、ビジネスとして業務を担当する以上は、クライアントとの交渉や納期なども意識して仕事しなくてはなりませんので、精神と肉体のタフさも要求されます。ただクライアントの言う通りに仕事をしようとしたり、納期を気にするあまり質の低いサービスしか提供できないようでは問題です。厳しい環境下にあっても自分の能力を十分に発揮して、質の高いサービスを提供できる能力を持っている必要があります。そのため、社会貢献とビジネスという両者のバランスを取りながら、業務を遂行しなくてはなりません。こうした能力を有している人であれば、性別や国籍などに関係なく、採用されて活躍する機会が与えられます。そして、コンサルティングサービスを提供する職種などでは、クライアントの半歩先を予測して信頼関係を構築するクライアントファースト、未知の分野の挑戦した時でも困難な状況を楽しめる精神、変化があっても成長の機会ととらえて前進して行こうとする心構えなどのマインドセットも必要となっています。

三菱総合研究所のキャリアパス

多くの業務を経験して能力とスキルを向上させると、より重要で難易度の高い業務を担当したりプロジェクトをマネジメントするポジションに就くのが一般的なキャリアパスとなりますが、実際にどのようにキャリアを形成するかについては、本人の志向なども考慮して決定されます。キャリアパスに関しては、当人の自主性を重んじられているので、会社が一方的に決めるようなことはありません。キャリア形成を支援する自己申告制度・キャリア相談窓口・社内公募制度・キャリアデザイン研修なども用意されていますし、普段の働き方や適性などを把握している上長と話し合って、キャリア形成の方針や組織の目標を共有して、日々の業務を通して希望するキャリアを構築できるような環境が整備されます。さらに、専門知識やスキルを拡げ深めることを目的に社内や外部の企業や研究機関などへの出向することもありますし、資格の取得・語学の学習・学会活動などに要する補助する能力開発支援制度も利用可能です。このように、能力やスキルを高めて効率的にキャリアを構築することもできますが、育児休職制度や育児勤務制度を利用して、仕事と家庭を両立させることもできます。

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沿革・歴史

1970年

株式会社三菱銀行（現三菱ＵＦＪ銀行）のコンピュータ受託計算部門を分離独立し、ダイヤモンドコンピューターサービス株式会社を設立。

1979年

（株）ディー・シー・オペレーションズに出資。

1985年

（株）ディーシーエスビジネスを設立。

1988年

（株）ディーシーエスビジネスを吸収合併。

1990年

本社を千代田区五番町に移転。

1993年

東京証券取引所市場第二部上場。
東北ディーシーエス（株）設立。

1997年

千葉情報センター設立。
（株）ディーシーエステクノ設立。
（株）ディーシーエスビジネスパートナー設立。
（株）コムネスと合併。

1999年

合弁会社ダイヤモンド富士ソフト（株）設立。

2001年

合弁会社日本カードプロセシング（株）設立。
東京証券取引所市場第一部上場。

2004年

MTFG（現MUFG）、MRI提携強化（東証一部上場廃止）。

2005年

資本構成変更によりMRIの連結対象会社化。
本社オフィスを品川に移転。

2006年

名古屋オフィスを開設。

2007年

社名を「三菱総研ＤＣＳ株式会社」に変更。

2008年

株式会社ディーシーエステクノを吸収合併。

2009年

合弁会社ＭＲＩバリューコンサルティング株式会社設立。

2010年

株式会社ユービーエスを連結対象子会社化。
子会社「ダイヤモンド富士ソフト株式会社」が社名を「ＭＲＶソリューションズ株式会社」に変更。
子会社ＭＲＶソリューションズ株式会社にＭＲＩバリューコンサルティング株式会社を吸収合併し、社名をＭＲＩバリューコンサルティング・アンド・ソリューションズ株式会社に変更株式会社オプト・ジャパンを連結対象子会社化。

2011年

株式会社アイ・ティー・ワンを連結対象子会社化。
株式会社ディー・シー・オペレーションズの社名を「株式会社ＭＤビジネスパートナー」に変更。
株式会社ディーシーエスビジネスパートナーを吸収合併。

2012年

東京ビジネスセンター（TBC）を開設。
株式会社MDビジネスパートナーに株式会社エム・アール・アイスタッフサービスを吸収合併。
中国上海市に現地法人「迪希思信息技術（上海）有限公司」を設立。

2013年

シンガポール支店を開設。
ロンドン支店を開設。

2014年

米国に現地法人「MRIDCS Americas, Inc.」を設立。

2016年

HRソリューションDCS株式会社を設立。

2018年

株式会社オプト・ジャパンを吸収合併。

拠点（国内・海外）

国内

東京、大阪、名古屋、宮城、千葉

海外

イギリス、シンガポール

トピックス

１．社会変革に向けた実験を次々と開始

三菱総研ＤＣＳ株式会社は、社会や企業の課題を解決するための実験を積極的に行い、社会や事業を次のフェーズへ導くための支援を行う。

2019年には、長崎県五島市教育委員会および日本サード・パーティ株式会社と、小学校でのコミュニケーションロボット活用に向けた実証実験を開始。児童の挑戦心や知的好奇心を刺激させるほか、教員の負担を減らすことを目的として、段階的にロボット教育の浸透を図っている。

また同年には、株式会社三菱ＵＦＪ銀行と、INFINIDAT JAPAN合同会社のエンタープライズストレージ「InfiniBox」の提供に向けた共同実験を開始。新しいマルチクラウドストレージサービスを三菱ＵＦＪ銀行のログ分析システムに適用することで、パフォーマンス向上を目指している。

２．積極的な社会貢献活動

三菱総研ＤＣＳ株式会社では、社員が一丸となって地域社会への貢献活動を行っているのが特徴だ。

例えば、2007年より社内で職場献血を実施。2019年には25回の開催を迎え、東京都赤十字血液センターから感謝状と表彰状を受け取るに至った。

また2018年には、ダイバーシティ活動の一環として、千葉県柏市に「柏ファーム」を開園。働く意欲のある障がい者へ野菜の栽培を行う仕事を提供し、多様な人材が活躍するための土台作りを行う。ほかにもペットボトルキャップ収集活動やユニセフ外国コイン募金、ベルマーク運動といった活動を行うなど、地域やコミュニティと密接いかかわりをもっているのが特筆すべき点である。

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