いま、サステナビリティ・ESG領域でのコンサルティングビジネスが活況です。
サステナビリティ・ESG領域の最近の動向、各監査法人のサステナビリティ・ESGアドバイザリーの概要や戦略等を説明した上で、サステナビリティ・ESG関連の求人ポジションをご紹介致します。
【PART1】サステナビリティ・ESG領域の動向／コンサルティング会社のポジショニング
– サステナビリティ・ESG領域の動向
– コンサルティング会社のポジショニング
サステナビリティ・ESG領域の動向
GPIFによるPRI署名、ESG投資の実行等により、サステナビリティ・ESGが、社会貢献から経営課題に転換し、本領域でのコンサルティングビジネスが発展してきました。
| 企業のスタンス | イベント |
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1996年：ISO14001（環境マネジメント規格）の発行 1997年12月：京都議定書署名 企業において、CSR部署の設置など 2005年5月：京都議定書発行 2006年4月：国連責任投資原則（PRI:Principles for Responsible Investment）が発足 ※国際連合事務総長であるコフィー・アナンが金融業界に対して提唱 |
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2015年9月：国際連合でのSDGs採択 2015年10月：年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）による国連責任投資原則（PRI）への署名 2018年には160兆のうち3.5兆をESG投資 2017年6月：G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）にて、TCFD（気候変動関連財務情報開示タスクフォース：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）を設置、最終報告を公表 |
コンサルティング会社のポジショニング
４大監査法人は、独占的領域の保証業務を含めて、一気通貫での企業のサステナビリティ・ESGに助言、実務支援に強みを持っています。
【PART2】４大監査法人のサステナビリティ・ESGアドバイザリーの概要および戦略
– ４大監査法人のサステナビリティ・ESGアドバイザリーの概要
– ４大監査法人のサステナビリティ・ESGアドバイザリーの戦略
– ４大監査法人の戦略比較