コトラ（広報チーム） 
情報セキュリティの3要素とは
情報セキュリティにおいて「3要素」と呼ばれる基本原則があります。それは、「機密性（Confidentiality）」「完全性（Integrity）」「可用性（Availability）」の3つです。この3要素は、情報を安全に保ちながら必要に応じて利用できるようにするための重要な考え方です。それぞれが独立した役割を持ちながらも、互いに関連し合って情報の保護を支えています。
機密性（Confidentiality）の意味と重要性
機密性とは、許可された者だけが情報にアクセスできる状態を維持することを指します。例えば、個人データや機密情報が不正に閲覧されると、プライバシーや信用の損失につながります。機密性を保つためには、アクセス管理や認証手段をしっかりと確立することが不可欠です。セキュリティにおけるこの要素を怠ることは、情報漏洩やデータの悪用といった深刻なリスクを招く原因となります。
完全性（Integrity）の役割と事例
完全性とは、情報が正確であり、変更されることなく最新の状態で維持されていることを保証することです。もし情報の完全性が損なわれれば、不正確なデータに基づく意思決定を招いたり、業務の信頼性を損なったりする可能性があります。例えば、金融取引データが改ざんされる事例は重大な損失を引き起こす代表例です。完全性を守るためには、データの整合性確認や改ざん防止措置が必要です。
可用性（Availability）を確保する理由
可用性とは、必要なときに情報が利用可能である状態を保つことを指します。たとえば、業務時間中にシステムにアクセスできなければ、業務が停止してしまい大きな損害が発生します。可用性を確保するためには、システムの耐障害性を高めたり、バックアップや障害対応計画を整備したりすることが求められます。この要素は、ビジネスの継続性という視点からも重要です。
3要素をバランスよく保つ意義
情報セキュリティの3要素である機密性、完全性、可用性は、それぞれが重要であり、どれか一つでも欠けると情報の安全性が脅かされます。しかし、これらをバランスよく保つことが重要です。例えば、機密性を重視するあまりに情報へのアクセスを過剰に制限すると可用性が低下し、業務に支障をきたします。一方、可用性のみを追求しすぎると機密性や完全性が損なわれる可能性があります。そのため、3要素の特性を理解し、それぞれを適切に調整することが、効果的な情報セキュリティ対策につながります。
情報セキュリティ3要素を脅かすリスク
内部から発生するリスクとその影響
情報セキュリティの三要素である機密性、完全性、可用性を脅かすリスクの中には、内部から発生するものがあります。内部リスクとは、組織内部のスタッフや関係者による意図的または偶発的な行為が原因となるものです。例えば、業務担当者が不適切なアクセス権限を持ち、重要情報にアクセスしてしまうケースや、内部の不満分子が情報を漏洩させる場合が挙げられます。このようなリスクは組織に甚大な被害をもたらす可能性があります。具体的には、機密性が損なわれることで情報漏洩が発生したり、完全性が失われることで誤った情報に基づいた判断が行われたりします。内部リスクを予防するには、厳格なアクセス管理や従業員の教育が不可欠です。
外部攻撃の具体例と危険性
外部攻撃は、情報セキュリティ三要素に重大な影響を与えるリスクの一つです。サイバー攻撃の増加に伴い、組織が標的にされる事例が後を絶ちません。具体的な例として、ランサムウェアによる攻撃があります。これは、システムをロックすることで可用性を損ない、組織の業務に甚大な影響を及ぼします。また、フィッシング詐欺やSQLインジェクション攻撃により、機密性や完全性が脅かされることも少なくありません。この種の攻撃者は個人や組織の情報を盗み取ったり、改ざんしたりすることで金銭的利益を得ようとします。こうした外部攻撃を防ぐには、ファイアウォールや不正アクセス防止システム（IDS/IPS）の導入、そして常に最新のセキュリティパッチを適用することが重要です。
ヒューマンエラーが及ぼすリスク
情報セキュリティの三要素に影響を与えるもう一つの大きな原因は、ヒューマンエラーです。人間による意図しないミスは、機密情報の漏洩や不可用状態の発生を引き起こすことがあります。例えば、従業員が誤ってメールで機密情報を送信してしまったり、不正確なデータを登録して完全性を損なうケースがあります。また、パスワードの使い回しや誤った管理により、外部からの不正アクセスを招くこともあります。このようなリスクを抑えるためには、従業員に対する意識向上やセキュリティ教育を定期的に実施し、適切なセキュリティツールを活用することが求められます。
3要素を守るための基本的な対策
強固な認証手段とアクセス管理
情報セキュリティの3要素である機密性・完全性・可用性を守るためには、強固な認証手段と適切なアクセス管理が欠かせません。特に、機密性を確保するには、許可された人だけが情報にアクセスできる環境を整えることが必要です。例えば、パスワード認証に加えて、多要素認証（MFA）の導入が有効です。多要素認証は、パスワード、スマートフォンによる確認、指紋認証などを組み合わせて利用することで、不正アクセスのリスクを大幅に低減します。
また、アクセス管理の徹底も重要です。情報へのアクセス権限は必要最小限にし、権限を持つユーザーのリストを適宜見直すことで、不正な権限の拡張や情報漏洩を防ぎます。特に企業や組織では、役割ごとに細かく権限を設定し、不要なデータへのアクセスを防ぐことがセキュリティ維持に効果的です。
暗号化と通信セキュリティの活用
情報の完全性や機密性を保つためには、暗号化技術の活用が欠かせません。暗号化によって、データが第三者に盗み見られるリスクや改ざんされるリスクを低減することができます。例えば、ファイルの保存時にはAES（Advanced Encryption Standard）暗号化を利用し、通信時にはTLS（Transport Layer Security）を使用してデータを保護する手法が一般的です。
さらに、通信セキュリティを高めることで、中間者攻撃（Man-in-the-Middle Attack）や情報盗聴のリスクを抑制できます。特に、インターネットを介したデータ送信ではHTTPSプロトコルを採用することが重要です。これにより、送受信データが暗号化され、内容が漏れる心配を最小限に抑えることができます。
バックアップと障害時対応の準備
情報セキュリティの3要素のひとつである可用性を確保するためには、定期的なバックアップと障害時対応の計画が必須です。バックアップは突然のシステムトラブルやサイバー攻撃によるデータ消失に備える手段として非常に効果的です。データを定期的に自動保存する仕組みを構築し、異なる場所に複製を保管するのが望ましいです。
また、障害時対応の計画があることで、システムダウンや障害が発生した際も迅速に復旧作業へ移行できます。事前に災害復旧（Disaster Recovery）プロセスやビジネス継続計画（BCP）を策定し、定期的に訓練を行うことが、被害を最小限に抑える重要なポイントとなります。データとシステムの安全性を確保し、ビジネスの停止リスクを軽減するためにも、こうした備えを怠らないことが大切です。
情報セキュリティ3要素の理解を深める方法
学習教材やセミナーを活用する
情報セキュリティの三要素である機密性、完全性、可用性を理解するためには、関連する学習教材やセミナーを積極的に活用することが重要です。特に入門的な教材では、情報セキュリティの基礎として三要素を丁寧に解説しているため、初心者でもわかりやすく学ぶことができます。また、最新のセキュリティトレンドや具体的な事例に触れることのできるセミナーやウェビナーに参加することで、情報管理に対する実践的な知識を得られる機会を増やすことができます。
身近な事例を通じて実際のリスクを考える
情報セキュリティの三要素を深く理解するには、日常的な場面でのリスクに目を向けることが効果的です。例えば、ログインパスワードの漏洩や、誤送信によるメール内容の流出といった身近な事例を振り返り、それがセキュリティ三要素のうちどの要素に影響を与えるかを考えることで、理論だけでなく実践的な視点も養うことができます。このように、自身の生活や業務の中からセキュリティリスクを抽出することは、情報保護の重要性を実感し、適切な対応を考える契機となります。
体系的に理解するための資格取得
情報セキュリティの知識を体系的に学びたい場合、資格取得に挑戦することも有効です。例えば、情報セキュリティマネジメント試験やCISSP（Certified Information Systems Security Professional）などの資格は、セキュリティの三要素に関する理解を深めるのに役立ちます。資格取得のプロセスを通じて、情報セキュリティにおけるベストプラクティスやリスク管理の手法を幅広く学ぶことができるため、実務での応用力を高めることが期待できます。また、資格を取得することで、自身の知識やスキルを客観的に証明することにもつながります。
発展：情報セキュリティの追加要素とその重要性
4つの追加要素（真正性、信頼性など）とは
情報セキュリティの三要素である「機密性」「完全性」「可用性」に加え、近年では4つの追加要素が重要視されています。それらは「真正性（Authenticity）」「信頼性（Reliability）」「責任追跡性（Accountability）」「否認防止（Non-repudiation）」です。
「真正性」は情報が正しい発信元から提供されていることを確認する要素であり、不正なアクセスを未然に防ぐ役割を果たします。また、「信頼性」は情報やシステムが期待通りに動作し、その品質が保証されている状態を指します。さらに、「責任追跡性」とは、各操作や行動が誰により行われたかを追跡・記録できることで、トラブル時の原因究明に大いに役立ちます。そして「否認防止」は、当事者が自分の行動や発言を否定できないよう記録や証拠を確保する機能を指します。
これらの4つの要素を取り入れることで、セキュリティ対策はより包括的なものとなり、個人および組織の情報を安全に保つ土台が強化されます。
7要素を含む包括的なセキュリティ考慮
従来の三要素に4つの新しい要素を加えることで、情報セキュリティはより広範囲をカバーする「7要素」に拡張されました。この7要素を包括的に考慮することで、ありとあらゆるセキュリティ脅威への対応力が向上します。
具体的には、「機密性」が情報漏洩を防ぎ、「完全性」がデータの正確性を担保し、「可用性」がシステムの安定稼働を確保します。そして、「真正性」や「信頼性」によりデータの出所と動作の保証が行われ、「責任追跡性」がトラブルへの調査能力を高めます。「否認防止」はその責任を明確にして、紛争やトラブルを未然に防ぎます。
このように、7要素を満たすことで情報は外部からの脅威にも強くなり、企業や個人が持つデジタル資産を守る堅牢な基盤を構築することができます。
組織レベルでのセキュリティ強化への取り組み
セキュリティの7要素を実現するためには、組織全体での取り組みが不可欠です。まず、明確なセキュリティ方針を設定し、全従業員に教育・訓練を実施することが重要です。これにより、「機密性」や「否認防止」に関連するヒューマンエラーを減らすことが可能です。
また、国際規格であるISO/IEC 27001に準拠した情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）を構築することで、組織的な対応が強化されます。定期的なリスクアセスメントを実施し、「真正性」や「信頼性」を脅かすサイバー攻撃のシミュレーションや脆弱性テストを行うことも有効です。
さらに、災害やサイバー攻撃といった予期せぬ事態に備えた計画（BCP: 事業継続計画）を立て、継続的な見直しを行う必要があります。このように、組織レベルでの取り組みを通じ、情報セキュリティの7要素をバランスよく保つことができます。