コトラ（広報チーム） 
最終学歴とは何を指すのか？その基礎知識
最終学歴の定義とは？
最終学歴とは、言葉のとおり学歴の中で最も高い教育機関を卒業した記録を指します。履歴書においては、「最後に通った学校」ではなく、「最終的に卒業した学校」が基準となります。たとえば、高校卒業後に大学に進学して卒業している場合、最終学歴は「大学卒業」となります。ただし、学校を中退した場合や専門学校で修了した場合など、例外もあるため注意が必要です。
最終学歴と「最後に通った学校」との違い
最終学歴と「最後に通った学校」は似ているようで異なる概念です。たとえば、大学を中退した場合、最後に通った学校は大学ですが最終学歴は高校卒業となる場合が多いです。履歴書では学歴の正確な情報を記載する必要があるため、この違いを正しく理解しておくことが重要です。
在学中の場合はどうなる？
現在学校に在学中の場合、履歴書には「在学中」と記載します。例えば、大学に在籍している場合は「○○大学○○学部在学中」と記載します。この表記は、まだ卒業していないため最終学歴として確定しておらず、現在の状況を明らかにするためです。採用先から卒業見込み年月の記載を求められる場合もありますので、正確な情報を用いるよう心がけましょう。
中退の場合の最終学歴の考え方
中退した場合、最終学歴は中退した学校ではなく、それ以前に最終的に卒業した学校が基準となります。たとえば、高校卒業後に大学を中退した場合、最終学歴は「高校卒業」となります。ただし、履歴書には学歴欄に「中退」を明記することで、通学していた事実を示すことができます。正直に記載することでトラブルを回避することが重要です。
専門学校や短大の場合の最終学歴の扱い
専門学校や短大を卒業した場合、これらの学校が最終学歴として記載されます。ただし、専門学校には文部科学省の認可を受けていないものもあり、その場合は学歴として認められないことがあります。履歴書では認可を受けた専門学校であれば、「専門学校○○学科卒業」と記載します。また、短期大学の場合も正式名称を用いて「○○短期大学卒業」と記載することで、採用担当者に正確な情報が伝わります。
履歴書の学歴欄の書き方を学ぼう
学歴欄の基本構成
履歴書の学歴欄は、基本的に時系列で記載することが大切です。一般的には、高校入学以降の学歴から記載を始めます。「学歴」と大きく見出しを記載した後に、入学年度・卒業年度・学校名を順番に書いていきます。また、最終学歴が大学や大学院の場合は、学部や学科名も正式名称で記載することが重要です。例えば、「〇〇大学 経済学部 経済学科 卒業」とし、省略は避けましょう。
正式名称の書き方とは？
履歴書に記載する学歴は、校名を正式名称で記載することが求められます。例えば、略称や通称に頼らず、「早稲田大学」を「早大」などと省略すべきではありません。また、学部や学科についても略さず、正確な名称を記載しましょう。これにより、採用担当者に対して正確で信頼できる印象を与えることができます。企業側は履歴書の細かい部分から精査することが多いため、特に最終学歴については誤記がないよう注意が必要です。
西暦と和暦、どちらを使用すべきか
履歴書の学歴欄で入学年月や卒業年月を記載する際、西暦・和暦のどちらを使用するべきか迷うことがあります。基本的には、どちらでも問題ありませんが、統一して記載することが重要です。一貫性のある書き方が履歴書全体の見やすさにつながります。また、採用担当者の確認効率も向上するため、記入漏れや誤解を防ぐ効果も期待できます。日本企業の場合は和暦が選ばれることも多いですが、外資系企業向けには西暦を使うのが良いでしょう。
「以上」や「同上」の注意点
履歴書の学歴欄の最後に必ず「以上」と記載することを忘れないようにしましょう。この言葉は、学歴欄が完結したことを示す目印となります。一方で、「同上」などの表記は原則使用しないようにします。学歴欄において、同じ学校名が続く場合でも毎回正式名称を記載することが求められます。こうした細部にも気を配ることで、採用担当者に対し、丁寧で誠実な印象を与えることができます。
在学中や中退を正しく記載する方法
履歴書の学歴欄には、在学中や中退といった特殊な状況も正確に記載する必要があります。在学中の場合は、「在学中」や「卒業見込み」といった言葉を明示的に記載しましょう。例えば、「〇〇大学 工学部 在学中」と記載します。一方、中退の場合は、「〇〇大学 経済学部 経済学科 中途退学」と記載し、理由については履歴書内では書きません。ただし、最終学歴として判断されるのは「中退ではなく卒業した最も高い学歴」である点にも留意しましょう。誠実な記載が採用担当者に好印象を与えるカギとなります。
最終学歴にまつわるよくある質問とその回答
最終学歴に専門資格は含まれるのか？
最終学歴は、通常「最も高い教育機関の卒業歴」を指し、文部科学省などに認定されている学校の卒業歴に基づきます。そのため、専門資格自体は最終学歴には含まれません。たとえば、資格試験の合格や専門学校外で取得した資格は、学歴として扱われることはありません。ただし、専門学校での学習を通じて資格を取得した場合は、その専門学校が最終学歴として記載されます。履歴書では、資格欄に取得した資格について具体的に記載すると良いでしょう。
複数の学位を持つ場合、どれが最終学歴になる？
複数の学位を持つ場合、最終学歴は「学歴の中で最も高いもの」が該当します。たとえば、大学卒業後に大学院修士課程を修了した場合は修士号が最終学歴となり、博士課程を修了した場合は博士の学位が最終学歴となります。複数の学位を持っている場合は、履歴書の学歴欄にもその順序に従って記載することが推奨されます。
海外の学校を卒業した場合の記載方法
海外の学校を卒業している場合も、最終学歴として履歴書に記載できます。この場合、その学校が最も高い学歴に該当すれば問題ありません。学校の名称は、原則として正式名称を英語で記載します。また、学歴欄に補足情報を書き加える場合、カッコ内に日本語の説明を記載することで採用担当者の理解を助けることができます。例えば「University of California, Berkeley（カリフォルニア大学バークレー校）」のような形で記すと良いでしょう。
高等専門学校や通信制の扱い
高等専門学校の卒業は、「短期大学や専門学校卒業」と同じく最終学歴として扱われます。一方、通信制の場合でも、学業を修了し卒業資格を得ていれば最終学歴として履歴書に記載可能です。ただし、学校名は正式名称で記入し、通信制である旨を特別に記載する必要はありません。同様に、高等学校の通信制課程を卒業した場合も正式な最終学歴として認められます。
転職時に使える履歴書の学歴のアドバイス
転職時の履歴書では、最終学歴だけでなく、その過程を分かりやすく示すことが大切です。特に中退や留学経験がある場合は、適切な説明を付け加えることで、曖昧な記載を避けましょう。また、採用担当者が確認しやすいように学歴と職歴のバランスを意識して記載することも重要です。学歴欄には正式な学校名や学部名を略さず記載し、「以上」や特定の表記ルールにも慣れておくと、履歴書全体の印象が向上します。
履歴書を書く際の注意点とポイント
企業側が重視する最終学歴のポイント
履歴書における最終学歴は、採用担当者にとって応募者の職務能力や素質を測る重要な情報です。特に学歴が問われやすい職種では、最終学歴の正確な記載がのちの評価に影響を与える可能性があります。履歴書では、「最も高い教育課程の卒業歴」を明確に記載することが求められます。また、職歴との関連性が意識される場合もあるため、自分の最終学歴が勤めたい企業や職種とどのように関連しているのかを押さえた上で記載内容を整えることが重要です。
学歴欄と職歴欄のバランスの取り方
履歴書では、学歴欄と職歴欄が時系列で混在しますが、これらの内容がバランスよく整理されているかどうかが採用担当者の印象を大きく左右します。学歴欄においては、「高等学校入学」以降の情報のみ記載することが一般的で、小学校や中学校の情報は省略します。一方、職歴欄はどのような業種で、どのようなキャリアを積んできたかを具体的に明示する必要があります。そのため学歴と職歴を合わせて記載する際、「最終学歴」が職務能力との関連性を説明しやすいことが理想です。
誤記によるトラブルを未然に防ぐ方法
履歴書で最終学歴を誤記することは、採用担当者に誤解を与えたり、信頼を損なったりする原因になります。たとえば、大学を中退しているのに「卒業」と記載するのは典型的な誤りです。誤記を防ぐためには、入学年度や卒業年度を過去の証明書類と照らし合わせて確認し、西暦と和暦を混在させないように統一することがポイントです。また、専門学校や短大の場合でも、正式な校名や学科名を記載しているかどうかを最終確認することが必要です。
採用担当者に好印象を与える記載テクニック
採用担当者に好印象を与える履歴書の記載には、正確さと読みやすさが大切です。具体的には、「学歴」と「職歴」を明確に分け、必要最低限の情報を簡潔にまとめることがポイントとなります。また、校名や企業名は略称ではなく正式名称で記載することで、誠実な印象を与えられます。さらに、手書きの場合は丁寧な文字を心がけ、誤字脱字がないように細心の注意を払いましょう。
自己確認と第三者による最終チェックの重要性
履歴書を完成させた後は、自分で内容を何度も確認し、誤りがないことを確かめる必要があります。ただし、自分だけで確認すると見逃しが発生する可能性があるため、信頼できる第三者にチェックしてもらうことが非常に重要です。可能であれば、学歴や職歴に詳しい家族や友人、キャリアアドバイザーなど専門的な知識を持つ人に確認を依頼しましょう。また、うっかりミスを防ぐために、記載ルールや企業の指定に合っているか最終的に再確認することも不可欠です。
