コトラ（広報チーム） 
サステナビリティ職は、環境対応や社会貢献にとどまらず、企業価値の向上、事業リスクの管理、新規事業の創出に関わる仕事へと広がっています。中途採用では即戦力を求める求人が中心である一方、経営企画、IR、経理、調達、製造、コンサルティングなど、周辺領域での経験を生かせるポジションもあります。
本記事では、サステナビリティ職の仕事内容、勤務先による役割の違い、転職市場で評価されやすい経験、求人選びのポイントを整理します。
サステナビリティ中途採用が注目される背景
情報開示や脱炭素への対応が採用を後押しする理由
企業には、財務情報に加えて、気候変動、人権、人的資本、資源循環などに関する情報を説明することが求められています。投資家、顧客、取引先、行政などが企業の取り組みを確認する機会が増えたことで、情報を集め、整理し、外部へ発信する体制づくりが重要になっています。
特に、温室効果ガス排出量の把握や削減計画の策定、気候関連のリスクと機会の開示、評価機関からの質問への対応は、多くの企業にとって継続的な業務です。開示資料を一度作成して終わるのではなく、毎年の更新、データ精度の向上、社内統制の整備が必要になるため、専門人材の採用や専任組織の新設が進んでいます。
企業価値や事業成長に関わる仕事への広がり
サステナビリティは、従来のCSRや社会貢献活動だけを指すものではありません。気候変動による事業リスク、原材料の調達リスク、人権問題、規制強化、顧客からの環境要求などを踏まえ、中長期的に事業を成長させるための経営課題として扱われています。
例えば、脱炭素に向けた設備投資、再生可能エネルギーの調達、低環境負荷の製品開発、資源を循環させる事業モデルの検討は、コストやリスクへの対応であると同時に、新たな競争力につながる可能性があります。そのため、サステナビリティ担当には、社会課題を理解するだけでなく、事業や収益構造と結び付けて考える力が求められます。
上場企業から中堅企業まで広がる採用ニーズ
サステナビリティ関連の採用は、従業員数が多いグローバル企業や上場企業を中心に増えてきました。大規模企業では、グループ会社や海外拠点を含めたデータ収集、投資家対応、評価機関対応、全社方針の浸透など、専門組織を必要とする業務が増えているためです。
一方で、中堅企業でも、主要顧客や親会社からの調査依頼、取引先への環境・人権対応の要請、資金調達における説明責任の高まりを背景に、サステナビリティ業務を担う人材への需要が広がっています。専任部署を設ける企業もあれば、経営企画、総務、IR、調達、環境安全などの部門が兼務で推進する企業もあります。
環境・人権・資源循環など担当領域の多様化
サステナビリティ職と一口にいっても、扱うテーマは幅広く、企業の業種や事業内容によって重点領域が異なります。製造業では、温室効果ガス排出量、製品の環境負荷、調達先の人権・環境対応が重要になりやすい傾向があります。金融機関では、投融資先の環境・社会リスクや、持続可能な資金調達が主要テーマになります。
近年は、気候変動に加え、生物多様性や自然資本、人権、資源循環、人的資本、サプライチェーン管理へと対象が広がっています。求人を見る際には、「サステナビリティ推進」という職種名だけで判断せず、どの領域を担当するのかを確認することが重要です。
サステナビリティ職の主な仕事内容
サステナビリティ戦略と社内方針の企画・推進
サステナビリティ担当の中心的な業務は、自社が優先的に取り組むべき課題を整理し、中長期の方針や目標に落とし込むことです。自社の事業が環境・社会に与える影響と、環境・社会の変化が自社に与える影響の両面から、重要テーマを検討します。
方針を決めた後は、具体的な目標、担当部署、実行計画、進捗確認の方法を設計します。経営層への報告、事業部門との調整、社内会議の運営、従業員への周知も重要な仕事です。担当者には、抽象的な方針を現場で動かせる施策に変え、部門横断で推進する力が求められます。
非財務情報の収集・開示資料の作成
非財務情報とは、売上高や利益のような財務数値以外で、企業の持続的な成長に関わる情報を指します。代表例には、温室効果ガス排出量、従業員の構成、人材育成、安全衛生、人権対応、取締役会の構成、サプライヤー管理などがあります。
サステナビリティ職では、各部門や海外拠点から必要な情報を集め、数値や文章の整合性を確認し、統合報告書、サステナビリティレポート、有価証券報告書、ウェブサイトなどに反映します。単に資料を作成するだけでなく、情報の根拠を確認し、継続的にデータを取得できる仕組みを整えることも重要です。
GHG排出量と製品単位の排出量の算定
GHGは温室効果ガスを指します。企業活動に伴う排出量は、自社で燃料を使用して発生する排出、購入した電力などに伴う排出、原材料調達や物流、製品使用などを含むサプライチェーン上の排出に分けて管理されることが一般的です。
業務では、電力使用量、燃料使用量、物流量、原材料データなどを集め、定められた計算方法に沿って排出量を算定します。グループ会社や取引先にデータ提出を依頼することも多く、算定ルールの説明やデータの確認が必要です。
製品単位の排出量を算定する仕事では、原材料の調達から製造、物流、使用、廃棄までの過程を確認し、製品ごとの環境負荷を可視化します。環境の知識だけでなく、生産工程、調達、製品設計、データ管理への理解が求められます。
脱炭素施策や再生可能エネルギー導入の推進
排出量を把握した後は、削減に向けた具体策を検討します。省エネルギー設備への更新、工場やオフィスの運用改善、再生可能エネルギー由来の電力の調達、設備投資計画への反映などが主な施策です。
この領域では、環境部門だけで完結しません。生産、設備、購買、財務、総務、事業部門などとの連携が必要です。担当者は、削減効果、投資額、実行時期、事業への影響を整理し、社内の意思決定を支援します。再生可能エネルギーや省エネに関する技術知識があると強みになりますが、プロジェクトを前に進める調整力も同じくらい重要です。
人権・調達・自然資本に関する取り組みの管理
人権に関する業務では、従業員、取引先、地域社会などに関わるリスクを把握し、問題の予防や改善に向けた方針・手順を整えます。調達領域では、取引先に対して環境、人権、労働安全、法令遵守などの基準を示し、調査や対話を通じて取り組み状況を確認します。
自然資本に関する業務では、水、森林、土地、生物多様性など、事業が自然環境に与える影響や、自然環境の変化が事業に及ぼすリスクを分析します。こうした領域では、調達、法務、コンプライアンス、品質管理、環境安全などの経験が生かされます。
勤務先別に見る仕事内容と役割の違い
事業会社で全社の取り組みを推進する仕事
事業会社のサステナビリティ職は、自社の経営方針と事業活動にサステナビリティを組み込む役割です。全社戦略、情報開示、脱炭素、人権、調達、従業員への教育など、複数のテーマを横断的に扱うことがあります。
特徴は、自社の事業や現場に深く関わり、施策を継続的に実行する点です。方針策定だけでなく、各部門との調整、データ収集、制度設計、進捗管理まで担うため、粘り強く関係者を巻き込む力が必要です。企業によっては、経営企画部門、総務部門、IR部門、環境部門などに所属する場合もあります。
コンサルティング会社で顧客企業を支援する仕事
コンサルティング会社では、複数の顧客企業に対し、サステナビリティ戦略、脱炭素計画、情報開示、サプライチェーン管理、新規事業の検討などを支援します。顧客の課題を整理し、調査・分析を行い、提案書や実行計画を作成する仕事が中心です。
さまざまな業界の案件に関われるため、短期間で幅広い知識を身に付けやすい点が特徴です。一方で、限られた期間で成果物を作成し、顧客や社内メンバーと合意形成を進める必要があります。論理的思考力、資料作成力、プロジェクト管理力、顧客とのコミュニケーション力が重視されます。
監査・保証の組織で情報の信頼性を確認する仕事
監査・保証に関わる組織では、企業が開示する温室効果ガス排出量や非財務情報について、算定方法、根拠資料、管理体制を確認し、情報の信頼性を評価します。第三者の立場で、データが適切に収集・管理されているかを確認することが主な役割です。
この仕事では、数値の正確性だけでなく、データ作成の手順、社内規程、承認プロセス、証跡の保存状況なども確認します。そのため、経理、内部監査、内部統制、品質保証、環境管理などの経験が親和性を持ちます。基準を正しく理解し、根拠に基づいて判断する姿勢が求められます。
金融機関で投融資やリスク管理に関わる仕事
金融機関では、投融資先企業の環境・社会リスクを評価したり、脱炭素への移行を支援する金融商品を企画したりする仕事があります。投融資ポートフォリオに含まれる排出量の分析、特定業界の移行リスクの把握、顧客企業との対話、情報開示などが主な業務です。
企業の事業内容や財務状況に加えて、気候変動、人権、自然資本などの視点からリスクと機会を考える必要があります。法人営業、融資審査、リスク管理、投資分析、アセットマネジメント、証券業務などの経験が生かされます。
サステナビリティ支援サービスで顧客の実行を支える仕事
排出量算定や情報開示を支援するサービス企業では、顧客のデータ収集、システム導入、業務設計、運用定着を支援します。顧客の現状を把握し、必要なデータ項目や収集フローを定め、関係者が継続して運用できる状態をつくることが仕事です。
こうした職種では、サステナビリティの知識に加えて、IT導入、業務改善、カスタマーサクセス、プロジェクトマネジメントの経験が活用できます。制度や開示要件を理解しながら、顧客の現場に合わせて実行可能な仕組みを提案する力が重要です。
転職市場で求められる経験とスキル
経営企画・事業企画・プロジェクト推進の経験
サステナビリティの取り組みは、全社横断のプロジェクトになりやすいため、経営企画や事業企画で培った経験が評価されます。中期計画の策定、KPI設計、会議体の運営、複数部門を巻き込んだ施策推進、経営層への報告などの経験は、実務に直結します。
特に評価されやすいのは、単に計画を作った経験ではなく、関係者の意見を調整し、施策を実行し、進捗を管理した経験です。応募書類では、プロジェクトの目的、自身の役割、関係部署、課題、実行内容、成果を具体的に示すとよいでしょう。
経理・IR・法務など開示や管理部門での経験
非財務情報の開示では、正確性、根拠、社内承認、外部への説明責任が重視されます。そのため、経理、IR、法務、内部監査、内部統制、広報などの経験は高く評価されやすい傾向があります。
経理経験者は、数値の管理、締め作業、統制、監査対応の知識を生かせます。IRや広報の経験者は、統合報告書や対外資料の作成、投資家・評価機関とのコミュニケーションに親和性があります。法務やコンプライアンスの経験者は、人権方針、調達基準、規制対応、リスク管理の領域で強みを発揮しやすいでしょう。
環境管理・生産技術・調達に関する実務経験
工場の環境管理、エネルギー管理、生産技術、設備保全、品質保証、調達などの経験は、脱炭素やサプライチェーン管理を担うポジションで有効です。現場の設備、製造工程、原材料、物流を理解している人材は、実行可能な削減施策を検討しやすいためです。
調達経験者は、取引先への調査、サプライヤー評価、調達基準の整備、海外取引先との交渉といった経験を人権・環境対応に結び付けられます。生産技術や環境安全の経験者は、エネルギー使用量の削減、設備更新、法令対応、排出量算定などで専門性を発揮できます。
データ集計・分析と業務の仕組みづくりのスキル
サステナビリティ業務では、多拠点・多部門からデータを集め、定義をそろえ、継続的に更新する必要があります。そのため、表計算ソフトを使った集計や分析、データベースの活用、業務フローの設計、チェック体制の構築といったスキルが重要です。
求められるのは、高度な分析だけではありません。誰が、いつ、どのデータを、どの形式で提出するかを決め、属人化しない運用にする力が実務では重視されます。業務改善やシステム導入、データ基盤の構築に関わった経験は、サステナビリティ職でも強みになります。
英語力と海外拠点・海外取引先との調整経験
グローバルに事業を展開する企業では、海外拠点からのデータ収集、海外規制の調査、英語での開示資料作成、海外の評価機関とのやり取りが発生します。そのため、英語力と海外関係者との調整経験がある人材は評価されやすい傾向があります。
英語力は、会話だけでなく、海外の基準や規制を読み解く力、メールや資料で正確に伝える力も重要です。応募先によって求められる水準は異なりますが、海外拠点との会議、英文資料の作成、海外顧客・取引先との折衝経験があれば、具体的にアピールできます。
経験別の転職可能性とキャリアの築き方
未経験者が活かしやすい前職経験
サステナビリティの実務経験がない場合でも、前職で培った経験を職務内容に結び付けられれば、応募できる可能性があります。親和性が高い経験には、全社プロジェクトの推進、データ集計、開示資料の作成、取引先管理、環境安全、エネルギー管理、内部統制、顧客への提案などがあります。
未経験者は、「サステナビリティに関心がある」だけで終わらせず、入社後にどの業務で貢献できるかを示すことが大切です。例えば、経理経験者であれば非財務データの管理と統制、調達経験者であれば取引先調査と基準づくり、営業経験者であれば顧客や社内関係者との調整といった形で整理します。
若手層では、実務経験よりも学習意欲、英語力、データを扱う力、プロジェクト推進力が評価される求人もあります。ただし、ミドル層以降では即戦力を求める傾向が強くなるため、現職で関連業務に関わる機会をつくることも有効です。
ESG・経営企画経験者が狙いやすいポジション
ESG、CSR、経営企画、IR、広報、環境管理などの経験者は、事業会社のサステナビリティ推進、情報開示、評価機関対応、経営戦略との連携を担うポジションを狙いやすいでしょう。
すでにサステナビリティレポートの作成、温室効果ガス排出量の算定、統合報告書の作成、マテリアリティの見直し、外部評価への対応などに携わっている場合は、担当範囲と成果を明確に伝えることが重要です。担当者レベルから、リーダー候補、部門立ち上げ、全社推進責任者へと選択肢を広げられる可能性があります。
コンサルタントが事業会社へ転職する際の強み
コンサルタントが事業会社へ転職する場合、課題整理、調査・分析、経営層向け資料の作成、プロジェクト管理、関係者調整といった経験が強みになります。特に、サステナビリティ、脱炭素、情報開示、サプライチェーン、人権などのプロジェクト経験があれば、即戦力として評価されやすいでしょう。
一方で、事業会社では、提案だけでなく、社内で施策を定着させ、継続的に運用する視点が求められます。転職活動では、顧客支援の経験を示すだけでなく、長期的に自社の事業や組織に向き合いたい理由、実行フェーズまで担いたい意欲を伝えることが重要です。
管理職・専門職に求められる戦略立案と組織横断の推進力
管理職や専門職の求人では、特定領域の知識だけではなく、全社的な戦略を設計し、組織を動かす力が求められます。経営層との対話、重点テーマの優先順位付け、予算・人員の確保、関係部門との合意形成、海外拠点との連携などを担うためです。
管理職候補として評価されるには、担当業務の専門性に加え、チームやプロジェクトを率いた実績が重要になります。例えば、開示体制の構築、排出量算定の仕組み化、全社方針の策定、海外拠点を含むプロジェクトの推進など、組織横断で成果を出した経験が有効です。
入社後に専門性を高めるキャリアパス
入社後は、まず情報開示、排出量算定、外部評価対応、社内プロジェクトの事務局などから経験を積むケースがあります。その後、気候変動、人権、調達、自然資本、サステナブルファイナンスなどの専門領域を深める道があります。
また、全社戦略や事業変革に関わる経験を積むことで、経営企画、事業企画、IR、リスク管理、海外事業、コンサルティングなどへキャリアを広げることも可能です。サステナビリティ職は比較的新しい領域であり、定型的なキャリアパスが確立されていない企業も多いため、自身の強みと担当テーマを意識して専門性を築くことが重要です。
サステナビリティ職の求人を選ぶポイント
担当領域と業務範囲を求人票で確認する
求人票に「サステナビリティ推進」と記載されていても、実際の業務は企業によって大きく異なります。全社戦略、情報開示、温室効果ガス算定、人権、調達、再生可能エネルギー、社内教育など、どこに重点が置かれているかを確認しましょう。
特に、入社後すぐに担う業務、将来的に任される業務、社内外との関係者、海外対応の有無を確認することが大切です。自分の経験が生かせる領域と、今後伸ばしたい領域が重なる求人を選ぶと、転職後の活躍につながりやすくなります。
経営層との距離と社内推進体制を見極める
サステナビリティ施策を実行するには、経営層の関与と、部門横断で協力できる体制が欠かせません。求人票や面接では、所属部署、レポートライン、経営会議への報告機会、専任人員の数、関連部門との役割分担を確認するとよいでしょう。
専任部署がある企業では、戦略や開示の高度化を担う役割が期待されることがあります。一方、少人数の組織や新設部署では、幅広い業務を経験できる反面、自ら仕組みをつくり、関係者を巻き込む力が必要になります。
開示対応中心か事業変革中心かを確認する
サステナビリティ職には、開示や評価機関対応を中心とするポジションと、脱炭素投資、新規事業、製品開発、調達改革などの事業変革を中心とするポジションがあります。どちらが優れているということではなく、必要となる経験やキャリアの方向性が異なります。
開示対応中心の仕事では、データ管理、統制、文章作成、制度理解、外部とのコミュニケーションが重要です。事業変革中心の仕事では、技術・事業への理解、投資判断、現場との連携、プロジェクト推進がより重視されます。自分がどのような専門性を築きたいかを考えたうえで選びましょう。
求められる経験と入社後に任される役割を整理する
応募前には、必須条件と歓迎条件を分けて確認し、自分の経験との接点を整理します。すべての条件を満たしていなくても、プロジェクト推進、データ管理、海外対応、調達・環境管理など、代替できる強みがあれば応募できる場合があります。
また、求人票の職務内容が広い場合は、面接で優先順位を確認することが重要です。入社直後に求められる成果、担当テーマ、前任者やチームの状況、今後の組織拡大の予定を把握することで、ミスマッチを防ぎやすくなります。
年収・勤務地・働き方を比較して応募先を絞る
サステナビリティ職の年収は、企業規模、担当領域、英語力、専門性、管理職経験によって幅があります。参考情報では、管理職手前のポジションで年収800万～900万円程度が一般的とされる一方、ピープルマネジメントや高い語学力を伴うポジションでは、年収1,200万円以上を検討する企業もあります。
ただし、年収だけでなく、勤務地、転勤の有無、海外赴任の可能性、リモートワーク、フレックスタイム、出張頻度なども確認しましょう。サステナビリティ職は、全社横断の調整や海外との会議が発生する場合があるため、働き方が自身の希望と合うかを見極めることが重要です。
サステナビリティ職への転職では、専門用語の知識だけでなく、これまでの経験をどの業務に生かせるかを具体的に示すことが重要です。求人ごとの担当領域と組織体制を確認し、自身の強みが最も発揮できるポジションを選びましょう。
