概要
| 設立 | 1983年12月 |
|---|---|
| 従業員数 | 450名（2023年4月現在） |
| 代表者 | 代表取締役CEO 杉野 尚志 代表取締役会長 秋田 芳樹 代表取締役COO 中防 保 |
株式会社レイヤーズ・コンサルティングは、「戦う創造集団」を使命に掲げ、主に日本の上場企業を対象にコンサルティングサービスを提供する会社。近年における激しい競争環境の変化の中で、クライアントがイノベーションを起こしながら勝ち残るための支援を行う。
同社は、オープンイノベーションを重視しているのが特徴。これまで500社・1,000以上のプロジェクトで培ってきた経験と幅広いネットワークを活用して、他社との協業を推し進める。
レイヤーズ・コンサルティングはコンサルティング方針として、「熱き想いと冷徹な計算」「実行主義」「ミドルアップミドルダウン」「ロングリレーションシップ」の4つを掲げ、日本発のコンサルティング会社として、日本企業の慣行に合ったサービスを提供できるのが強みである。
また、「ビジネスモデル改革」と「超効率経営」という2つの側面でクライアントのデジタルトランスフォーメーションを進めているのも特徴。ビジネスモデル改革においては、「ぶっ飛んだ事業戦略」を訴え、既存の価値観にとらわれない発想を重視している。超効率経営においては、デジタル技術を活用することによって、クライアント企業の経営効率を2倍、3倍と上げていくことを目指している。
クライアントへ提供するコンサルティングサービスは、1．ビジョン・ミッションの明確化、2．共振、3．計数、4．実行 の4つのステップで行われる。体系化された方法を基に課題を解決することで、より安定した品質を保てるのがメリットである。
同社はクライアントと一緒にイノベーションを起こすため、「CFO賢人倶楽部」「事業開発・デジタルマーケティング賢人倶楽部」「ものづくり賢人倶楽部」「CHRO賢人倶楽部」「CDO賢人倶楽部」といった意見交換の場を持っている。「学ぶ、交流する、創る、発信する」の4つの観点で、CEOを支えているCFO、CSO、CPO、CHRO、CDOといった役職の方々に対して、情報発信を行っている。
沿革・歴史
1983年
杉野尚志と中防保が株式会社レイヤーズ・ストラテジー・コンサルティングを設立。
1989年
官公庁・公益法人の事業運営支援を目的とする公共事業部を発足。
1996年
公共事業部を地球科学技術政策研究所(現・株式会社ブレーントラスト)として分社。
2007年
本社を東京都中央区に移転。
社名を現在の株式会社レイヤーズ・コンサルティングに変更。
2011年
情報技術開発株式会社との合弁会社、レイヤーズ・TDIソリューションズ株式会社を設立。
2012年
インドのTata Strategic Management Group(タタ・ストラテジック・マネジメントグループ)と業務提携。
2014年
アメリカ現地法人を設立。
シンガポール現地法人を設立。
拠点（国内・海外）
国内：東京
海外：アメリカ、シンガポール
関連会社
- 株式会社Future Dimension Drone Institute
- Horizon One株式会社
トピックス
１．豊富なプロジェクト支援実績
株式会社レイヤーズ・コンサルティングでは、多彩な業界・業種においてコンサルティング実績を有しているのが特筆すべき点である。
例えばある製薬・医療業界の企業においては、働き方改革の実施サポートに成功。コンサルティングを受ける以前は、人事部門が経営層から働き方改革を推進するように迫られていた。しかしビジネスサイドからの反対が大きく、残業時間を削減するだけの取り組みと化していた。 そこで株式会社レイヤーズ・コンサルティングは、経営層へのヒアリングを実施。経営層が掲げている目的やゴールを理解し、社内で浸透させるために研修企画を実施した。結果、各部門長が働き方改革の目的やゴールを理解し、改革を推進できるような風土を醸成させることに成功した。
また、ある建設・不動産業界の会社においては、BtoBの売り切り型ビジネスモデルからBtoCの従量課金型ビジネスモデルへの変革を支援。クライアントが持ち合わせていない情報であるターゲットユーザーのユーザー行動や潜在ニーズを分析することで、実現可能な4つのビジネスモデルを案出、検証した。 結果、BtoB固有の技術をeコマース上へ展開させ、顧客層を拡大させることに成功した。
転職者が多様な業界や業種のプロジェクトに関われることは、自身のスキルや経験値を一段と上げられる大きなチャンスである。
２． 転職者が働きやすい環境整備
株式会社レイヤーズ・コンサルティングは、新卒社員だけでなく中途採用の社員も非常に多いため、入社後に馴染みやすいのがポイントである。中途採用で入社する人の割合は、コンサル・シンクタンク出身が一番多く、その次にメーカー、IT・通信、金融と続く。
入社後には、プロジェクトメンバーによるサポートがあるため、安心して働けるのが特徴。最初は3～10名によるプロジェクトへ参画し、プロジェクト責任者から目的や概要、期待される役割などについて細かく説明を受けられる。プロジェクト内では定期的に懇親会を行っているため、仕事上の付き合いだけでなく仲間として接することができるのが魅力だ。
また、トレーニング・サポーター制度を整備。入社後に受けるトレーニングを受講することで、コンサルタントに必要なスキルやマインドを身に付けられる。さらに、蓄積してあるトレーニング資料や動画を利用して、自主的に学ぶことも可能。
サポーター制度を利用すれば、プロジェクトメンバー以外の人に仕事上のアドバイスを受けられるのが転職者にとって心強い。
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