PwCコンサルティング合同会社 企業インタビュー

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PwCコンサルティング合同会社 代表執行役CEO 足立 晋 氏

企業インタビュー「真のグローバルを舞台に」

グローバル連携で、最適なサービスを提供

当事業部(PwCコンサルティング合同会社 金融サービス(FS)事業部)には、現在約280名のメンバーが所属し、外国籍のメンバーが約15%、女性が20%強在籍しています。またそのうちパートナーは16名、うち5人が海外から日本に赴任しており、非常に多様性に富んだ組織になっています。また日本からもニューヨーク、ロンドン、シンガポール、香港のPwC海外法人のオフィスに過去4年でのべ15人ぐらいが2年以上の長期赴任を経験しており、今後もますます赴任者数は増やしていこうと思っています。

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このようにグローバルで多様な環境を実現しているのは、グローバルで競っているクライアントのために、私たち自身が半歩先、一歩先を進んで体現する必要があると考えているからです。私たちには、「コンサルティング」「監査」「税務」「ディール(M&A)」という4つのサービスライン(当社ではLoS(ロス)と呼びます※Line of Serviceの略)があり、それらLoSがプロジェクトに応じて有機的、機能的に混在してプロジェクトチームを組成する機会がかなり頻繁にあります。このように複数のLoSが協業することをx-LoS(クロスロス)と呼んでいるのですが、これは国内に限らずグローバルオフィスのさまざまなLoSとも瞬時にプロジェクトチームを組成し、クライアントに対して最適なチーム体制でサービスを提供できることが私たちの強みであり、大きな差別化要因だと思います。

クライアントの満足と自分の成長をともに追い求める

私たちの主なクライアントは、グローバルにビジネス展開をしていたり、複雑な多岐に渡るビジネスを展開している金融機関になります。大切にしていることは、常にクライアントの期待を越えるサービスを提供し、長期間にわたって高い満足度を感じていただくことです。それを実現するためには、プロフェッショナルファームにおいて唯一の資源ともいえる人材の成長こそが重要であり、各メンバーの成長が組織の総合力向上に直結すると考えています。成長といっても、ロジカルシンキングやコミュニケーションスキルといったコンサルティングスキルを伸ばすことはもちろん大切ですが、それと同じくらい周囲から信頼される人間力を磨くことも必要です。

先ほどお伝えしたとおり、さまざまなバックグラウンドもビジネスモデルもまったく異なるメンバーと、それもグローバル環境で仕事を進めるには、何よりも信頼関係を構築することが大切です。言語や育った環境の違い、つまりカルチャーを超えて仕事をすることは、かなり難易度が高く、勇気のいる仕事ですが、自分自身を絶えず向上させながら、クライアントの抱える大きな課題を解決したいという熱意のある方であれば、きっとやりがいを感じながら活躍できるはずです。

失敗を経験するからこそ気づくことがある

自ら変化を求める方をサポートする制度もあります。一例ですが、OEP(Open Entry Program)という戦略的人材育成を目的とした制度があり、年に1回、自分の意志でキャリアを選択し、LoS間で異動できます。2015年には43名がこの制度を利用して異なるLoSにキャリアを広げました。こうしたLoSをまたぐ異動制度以外にも、コンサルティング内およびFSコンサルティング内でのチーム間異動は、基本的にいつでも可能ですので、柔軟にキャリアプランを立てることができます。

変化やチャレンジをするからには、成功するばかりではなく、失敗もつきものでしょう。人間、失敗するからこそ気づくことも数多くあると思いますので、失敗を恐れず積極的にチャレンジすることを推奨していますが、簡単に「失敗を恐れずチャレンジを」と言っても難しいこともあるでしょう。新しく入社した転職者には、育成担当者であるコーチが付き、年間にわたって継続的、計画的に成長をサポートしています。具体的には、3カ月ごとにプロジェクトでの実績を評価し、年4回のプロジェクト評価結果を踏まえて、自分の長所を伸ばしつつ、失敗経験も踏まえて弱みを十分に理解し、どのように乗り越えればよいかをコーチと一緒に考えて、次にそれを乗り越えて成長をしていくというステップが可能になります。

「金融といえばPwC」を目指して

現在の私たちはまだまだ成長過程です。金融先進国と言われる米国のPwCと比べるとコンサルタント数でも大きな差があることは否めません。しかし、クライアントである日本の金融機関がグローバルな環境でさらに価値発揮することは十分可能ですし、だからこそ私たちの存在が求められ、そこに組織としての成長余地があると考えています。2020年には、FSコンサルティングは一層大きく成長するでしょうし、ニューヨーク、ロンドン、シンガポールといった海外オフィスで働くメンバーも40-50人にまで拡大するでしょう。

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「金融コンサルティングといえばPwC」と誰からも認識されることを目指して、私たちと一緒に刺激的な成長の道を歩んでいきましょう!みなさんのご応募、心よりお待ちしております。

インタビュー記事提供:PwCコンサルティング合同会社 金融サービス(FS)事業部

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PwCコンサルティング合同会社 – 選考に関するFAQ

選考プロセスについて

PwCコンサルティング合同会社は、通年採用を実施しており、選考においては配属予定部門および人事による書類選考ならびに個別面接が中心となります。面接にお越しいただく時間帯は日中だけでなく、夕方以降も柔軟に調整することが可能です。

年齢について

PwCコンサルティング合同会社は、応募条件に年齢の制限を設けていません。新卒から経験豊富な方まで幅広く採用を行っています。

異業種からの転職について

PwCコンサルティング合同会社は、特定の業界に限らずさまざまな業界出身者の採用を行っています。コンサルタントとしての経験の有無に関わらず多様なポジションで積極的に採用しています。

語学力について

語学力は必須ではありませんが、英語などの語学力が高い方は国内だけでなく海外のプロジェクトに参画し、経験を積むチャンスがあります。当社には語学研修のプログラムがありますので、語学が得意でない方は是非ご利用ください。

必要な資格について

コンサルタントの仕事を行うにあたって必須となる資格はありませんが、アドバイザリー業務・会計・IT・ビジネス全般に関して保有されている資格などは、コンサルティング業務において十分に生かす事が可能となります。

PwCコンサルティング合同会社 – 就業環境に関するFAQ

給与について

PwCコンサルティング合同会社では年俸制を導入しており、入社時に今までのご経験をもとに当社におけるタイトル(役職)を決定し、そのタイトル(役職)に応じた年俸幅において決定しています。入社後は、毎年期初に設定した目標に対する達成状況に応じて評価が行われ、評価に応じた年俸が次年度の新年俸として決定されます。

福利厚生について

PwCコンサルティング合同会社は以下の諸制度を完備しています。 健康保険組合/企業年金基金/確定拠出年金制度(日本版401K)/慶弔見舞金制度/総合福祉団体定期保険/財形貯蓄制度/スポーツクラブ/保養所など各種契約施設/各種研修プログラムなどがあり、スポーツクラブや保養所等の施設は多くの社員が積極的に利用しています。

勤務地・転勤について

勤務地はご相談の上、決定させていただきます。コンサルタントはクライアント先で業務を行うことが多いため、必要に応じて国内外への出張および転勤が発生します。

研修について

PwCコンサルティング合同会社は一人ひとりが自らの能力を十分に発揮し、さらに新しい知識を身に付けて成長できる環境を整えることが重要だと考えています。グローバルベースでのナレッジマネジメントが実践されているとともに、e-Learningをはじめ、集合研修、チーム別勉強会の開催など、自ら率先して学習できる環境が整えられています。

PwCコンサルティング合同会社 – ある社員の一日

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PwCコンサルティング合同会社 – 会社概要

PwCコンサルティング合同会社は、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。
PwCグローバルネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場で競争力を高めることを支援します。

名称

PwCコンサルティング合同会社
英文名称:PwC Consulting LLC

企業HP

代表者

代表執行役会長 鹿島 章
代表執行役CEO 足立 晋

所在地

東京
〒100-6921
東京都千代田区丸の内2-6-1 丸の内パークビルディング21階
Tel:03-6250-1200

〒104-0061
東京都中央区銀座8-21-1 住友不動産汐留浜離宮ビル

名古屋
〒450-6038
愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ 38F
Tel:052-588-3958

大阪
〒530-0001
大阪府大阪市北区梅田3-3-10 梅田ダイビル
Tel:06-6346-1900

主な事業内容

ストラテジーコンサルティング(Strategy&)
・全社・事業戦略
・カスタマー戦略
・ファイナンス戦略
・オペレーション戦略
・組織戦略
・技術・イノベーション戦略

マネジメントコンサルティング
・PMI
・オペレーションズ
・カスタマー
・人事・チェンジマネジメント
・ファイナンス

テクノロジーコンサルティング
・テクノロジーアドバイザリー
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この記事を書いた人

コトラ(広報チーム)