ジブラルタ生命保険株式会社の転職・採用情報

概要

設立	2001年4月3日
従業員数	11,924名（2023年3月末時点）
代表者	代表取締役社長　添田毅司（そえだ　たけし）

ジブラルタ生命保険株式会社は、個人保険、個人年金保険、団体保険、団体年金保険、再保険といった事業を展開する会社。グローバルな金融サービス機関であるプルデンシャル・ファイナンシャルの一員として、顧客の役に立つ生命保険を、ニードベースセールスによって提供しているのが特徴だ。

同社の経営理念には「We are the GIBRALTAR.」を掲げる。社会的価値の高い生命保険サービスを一人でも多くの顧客へ届けるため、努力を惜しまずに、常に最善のサービスを提供し続けていく。
またビジョンには、「人間愛・家族愛という不朽の原理に基づく相互扶助制度である生命保険を社会に広く普及し続けることで、お客様から最も信頼され、社会、コミュニティから最も称賛される生命保険会社になる」を掲げる。
さらに、「信頼に値すること」「顧客に焦点をあわせること」「お互いを尊敬しあうこと」「勝つこと」の4つの行動指針を社内で共有している。

ジブラルタ生命保険では近年、「お客さま本位の業務運営に関する方針」を策定。顧客ニーズに最適な補償の提案、品質の高い商品・サービス提供を実現するため、社員と役員が一丸となって取り組む。同社の使命である「お客さまとそのご家族に経済的な保障と心の平和をお届けする」を果たすため、ライフプラン・コンサルタントや一般代理店とともに、誠実なサービスを提供し続けている。

沿革・歴史

2001年

プルデンシャル・ファイナンシャルの一員として営業を開始。

2002年

プルデンシャル・タワー（東京・永田町）落成。

2006年

全ての「お客さまの声」を一元管理する組織「お客様の声委員会」の設置。

2009年

更生会社大和生命（現社名：プルデンシャルジブラルタファイナンシャル生命）を完全子会社化。

2010年

提携金融機関等を通じた生命保険販売ビジネスを、プルデンシャルジブラルタファイナンシャル生命へ業務移管。

2011年

AIGエジソン生命、エイアイジー・スター生命の株式を取得し、子会社化。

2012年

ジブラルタ生命、AIGエジソン生命、エイアイジー・スター生命の3社が合併し、新「ジブラルタ生命」としてスタート。

2013年

お客さまサービスおよび設計書等の分かりやすさを追求し、顧客情報保護に配慮した新営業支援システム”LC One”を導入。

2015年

新契約時において現金による初回保険料の授受を廃止し、完全キャッシュレスに移行。

2017年

「お客さま本位の業務運営に関する方針」を策定、公表。

2018年

耳や言葉の不自由なお客さま向けの遠隔手話通訳サービスをコールセンターに導入。

拠点（国内・海外）

国内：47都道府県

海外：なし

トピックス

１．社会貢献活動を実施

ジブラルタ生命保険株式会社は、本業で社会へ貢献するだけでなく、地域やコミュニティへの貢献を通じて、理念に則った社会貢献活動を展開しているのが特徴。同社は主に、「子ども」「地域」をテーマにして活動を行っている。

子どもをテーマにした社会貢献活動においては、「数学オリンピック」の開催団体である「公益財団法人数学オリンピック財団」へ協賛。また、子どもたちによる社会的自立力の醸成に向けて活動を行う団体「公益財団法人ジュニア・アチーブメント日本」への協賛、子どもがお金の使い方を身に付けられるよう、保護者へセミナーを行う「おこづかい教育出前教室」の開催などを行っている。

また地域をテーマにした社会貢献活動においては、各地方で開催されるイベントへ協賛したり、社員主導のボランティア活動をサポートしたりしている。例えば、2016年に開催した「会津若松市鶴ヶ城ハーフマラソン大会」のサポートや、同年に明治神宮外苑で行った、自転車ロードレースのボランティア活動などが良い例だ。

２．環境へ配慮した取り組みを実施

ジブラルタ生命保険株式会社は、同社が掲げるビジョンやミッションを達成するため、社会環境においても安心して暮らせる社会を提供できるよう、省資源や省エネルギーの活動に取り組んでいるのが特筆すべき点だ。

例えば、離席や退出時におけるパソコン電源OFFの徹底、未使用場所での照明消灯の徹底、階段利用の促進などを行い、電力の削減に努めている。
また、毎年10月の第一土曜日を「インターナショナル・ボランティア・デー」とし、社員とその家族でボランティア活動を実施。具体的には、河川・海岸沿いのゴミ拾い活動や、公園・地域周辺の清掃活動などを全国各地で行い、環境問題に対する意識の醸成を行っている。

ジブラルタ生命保険株式会社は、本業や、社員一人一人の心掛けを通じて環境保全に貢献し、社会を巻き込みながら環境への意識向上を目指している。