フォーティエンスコンサルティング株式会社(旧クニエ / QUNIE)の企業研究・転職ガイド

NTTデータグループのビジネスコンサルティングファームとして発足し、「日本の産業力強化と社会課題解決への真の貢献」を掲げるフォーティエンスコンサルティング株式会社(Fortience Consulting Inc. / 旧社名:株式会社クニエ)。

2024年7月のリブランドを経て社名を「クニエ(QUNIE)」から「フォーティエンス(Fortience)」へと変更し、約1,300名規模のグローバルコンサルティングファームへと進化した同社の事業構造、3大強み、組織文化・年収水準、主要な募集職種、選考対策をまとめました。

会社概要とポジショニング

項目詳細
会社名フォーティエンスコンサルティング株式会社(Fortience Consulting Inc.)
旧社名株式会社クニエ(QUNIE Corporation)※2024年7月1日付で社名変更
設立・沿革2009年7月1日 アーンスト&ヤング系のコンサルティング部門などを母体に、NTTデータグループのコンサルティング専業会社として設立
本社所在地東京都千代田区大手町2-3-2 大手町プレイス イーストタワー11F
国内拠点東京本社、大阪オフィス、福岡オフィス
代表者代表取締役社長 山口 重樹
資本金9,500万円(株式会社NTTデータ 100%出資)
人員規模約1,300名規模
主要事業分野経営戦略、事業戦略、グローバルサプライチェーンマネジメント(SCM/PLM)、バリューチェーン改革、CIO/CISOサポート(IT戦略・サイバーセキュリティ)、金融ビジネス、公共・スマートシティ、デジタル&アナリティクス(AI/DX)、組織人事(HCM)
主要顧客層日系グローバル製造業(自動車、精密、電機、化学等)、金融機関、通信・エネルギー、流通・小売、官公庁・自治体

外資系総合ファーム(アクセンチュア、デロイト、PwC、KPMG、EY)が欧米本国の意向や自社ソリューション導入を前提とした大規模システム開発へ傾斜しがちな中、フォーティエンスコンサルティングは「NTTデータグループの資本力・信頼性」をバックボーンに持ちながら、自社開発の縛りを受けない「ベンダーフリーの純粋なコンサルティング専業」を貫いています。

売上至上主義や稼働率偏重に陥ることなく、「クライアントの真の成長と社会変革」にフォーカスする日系発のハイクオリティファームとして確固たるポジションを築いています。

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ビジネスモデルと3つの強み

1. 製造業の屋台骨を支える「SCM / PLM / 生産技術」の圧倒的知見

フォーティエンス(旧クニエ)の最大の代名詞であり、国内最強と評されるのがサプライチェーンマネジメント(SCM)およびプロダクトライフサイクルマネジメント(PLM)領域です。

  • 需給計画、調達、生産管理、物流ネットワークのグローバル最適化において、業界随一のプロジェクト実績を保有
  • 自動車、精密機器、電機、重工、化学などの大手グローバルメーカーに対し、構想策定から業務プロセス再設計、定着化まで深く伴走支援
  • 地政学リスクの高まりに伴うサプライチェーン強靭化や、カーボンニュートラルに対応したグリーンSCMの推進で先行

2. 案件の約65%が「海外展開・グローバル案件」という高比率

「日系発のグローバルファーム」として、日系企業の海外進出や海外拠点のガバナンス統合を強力に支援しています。

  • 全社案件の約65%がクロスボーダーやグローバル展開に関わるプロジェクト
  • NTTデータグループが世界50カ国以上に有するネットワークや現地拠点を活用しつつ、日本のコンサルタントが現地に赴き、現地の文化や商慣習を踏まえたハンズオン支援を主導

3. ベンダーフリー×NTTデータグループ基盤のハイブリッド優位性

親会社であるNTTデータの大規模SI案件に縛られることなく、クライアントにとって最適なIT・システム構成(SAP、Oracle、各種クラウド、AIツール等)を完全に中立な立場で選定・提案。 一方で、構想策定後の大規模システム実装や運用が必要な局面では、NTTデータグループの卓越したエンジニアリング力を動員できるため、「絵に描いた餅」に終わらせない確かな実行基盤を兼ね備えています。

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組織カルチャーと働く環境

  • 「自由と規律」×「クライアントファーストのDNA」

「高品質なコンサルティングを提供し、社会に貢献する」という創業理念が浸透。数字を追いかけるための不要な提案や、稼働率のための強引なアサインは行いません。個々のコンサルタントの自律性が尊重され、自分のやりたいテーマや社会貢献につながるプロジェクトに手を挙げられるフラットな社風です。

  • 学究的で互いを高め合うナレッジ共有文化

SCMや製造業改革などの各領域において、業界を代表するソートリーダーや書籍執筆者が多数在籍。社内勉強会や研究会が活発に開催されており、コンサルタント同士が知見を惜しみなく共有し合う風通しの良さがあります。

  • 高水準な報酬テーブルと健全なワークライフバランス
    • 年収水準: 外資系・大手総合ファームと同等水準の給与テーブル。
      • アナリスト:550万〜700万円
      • コンサルタント:700万〜950万円
      • シニアコンサルタント:900万〜1,200万円
      • マネージャー:1,200万〜1,500万円
      • シニアマネージャー / ディレクター:1,500万〜2,000万円超
    • 就業環境: 大手町プレイス イーストタワーの快適なオフィス。フルフレックスタイム制(コアタイムなし)や在宅勤務(ハイブリッドワーク)が定着。過度な長時間労働を厳しく抑制する労務管理が徹底されており、離職率の低さはコンサルティング業界でも際立っています。

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プロフェッショナル中途採用で注力される主な職種

中途採用では、コンサルティングファーム経験者に加え、事業会社(メーカー、金融、IT、エネルギー等)出身の業界スペシャリストを幅広く迎え入れています。

1. 製造業領域(MFG)/ SCM・PLMコンサルタント

  • 業務内容:
  • 大手製造業に対するグローバルサプライチェーン改革(需給計画、調達、物流)、生産技術・設計開発プロセス改革(PLM)、スマートファクトリー化の構想立案・実行支援。
  • 求められるスキル・経験:
    • コンサルティングファームでのSCM/PLM/製造業向けコンサルティング経験
    • 大手メーカーでの生産管理、生産技術、需給計画、調達、設計開発の実務経験

2. IT戦略・CIOサポート / ITアーキテクチャコンサルタント

  • 業務内容:
  • 大手企業のCIO/情報システム部門に対するIT中長期戦略立案、ITガバナンス構築、基幹系システム刷新の構想策定、ITアーキテクチャ設計、ベンダーマネジメント支援。
  • 求められるスキル・経験:
    • コンサルティングファーム、SIerでの上流IT企画、要件定義経験
    • 事業会社の情報システム部門での企画・PM実務経験

3. 金融ビジネスコンサルタント(FS)

  • 業務内容:
  • メガバンク、地方銀行、保険会社、証券会社に対するデジタルトランスフォーメーション(DX)、顧客接点改革、リスク管理高度化、業務プロセスの刷新。
  • 求められるスキル・経験:
    • 金融機関向けのコンサルティング実務経験、または銀行・保険・証券での企画・業務改革経験

4. CISOサポート / セキュリティプログラムマネジメント

  • 業務内容:
  • 企業の経営層・CISOに対するサイバーセキュリティ戦略の策定、セキュリティガバナンス体制構築、インシデントレスポンス計画の策定。
  • 求められるスキル・経験:
    • セキュリティコンサルティング、または事業会社での情報セキュリティ企画・運用実務経験

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選考対策と転職成功のポイント

  1. 「なぜBig4やアクセンチュアではなく、フォーティエンス(旧クニエ)なのか」の言語化

面接で最も問われるのは、同ファームの思想への深い理解です。

  • 「大規模なシステム導入ありきの提案ではなく、中立なベンダーフリーの立場で顧客の本質的な経営課題に向き合いたい」
    • 「稼働率や自社利益の追求に追われるのではなく、日系企業や社会の持続的な成長に真に寄与するコンサルティングを行いたい」
    • 「SCMや製造業など、業界屈指の圧倒的な専門性を誇る環境でプロフェッショナルとして尖った強みを磨きたい」 といった志望動機を、自身のこれまでの原体験や問題意識と重ね合わせて語れるように準備します。
  1. 「実務の解像度の高さ」と「事業会社視点」のアピール

事業会社出身者が多数活躍している背景には、現場の痛みやオペレーションの難しさを肌感覚で理解できる人材を重視する方針があります。これまでの実務において「現場のどのようなボトルネックを、どのようなリーダーシップで周囲を巻き込んで改善したか」をSTARアプローチ(状況・課題・行動・結果)で具体的に整理します。

  1. ケース面接・論理的思考力の対策

選考では、通常の職務経歴に関する質問に加え、ビジネスの課題解決をテーマにしたケース面接やディスカッションが実施されます。

  • 課題の前提条件を的確に確認し、構造化してボトルネックを特定する力
    • 既存のフレームワークを丸暗記するのではなく、クライアントのビジネス特性や現場の実行可能性を踏まえた実効性のある打ち手を論理的に提示できるかが評価の分かれ目となります。

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この記事を書いた人

コトラ(広報チーム)

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