事業戦略の志望動機では、企業の成長にどう関わりたいかを、根拠を持って伝える必要があります。単に「企画に興味がある」「成長企業で働きたい」と述べるだけでは、応募先でなければならない理由や入社後の活躍が伝わりません。
重要なのは、企業研究で得た情報と自身の経験を結び付け、事業課題の理解、自分の強み、入社後の貢献イメージを一貫して示すことです。本記事では、新卒、未経験転職者、事業企画・経営企画の経験者に向けて、事業戦略職の志望動機を組み立てる方法を解説します。
事業戦略職の志望動機で採用担当者が確認するポイント
事業や市場への理解があるか
事業戦略の担当者には、市場の変化、顧客のニーズ、競合の動き、自社の強みを踏まえて判断する力が求められます。そのため採用担当者は、応募者が企業の事業内容を表面的に理解しているだけでなく、どのように利益を生み出しているか、今後どの領域に成長機会や課題があるかまで把握しているかを確認します。
志望動機では、事業内容をそのまま説明するのではなく、自分なりの視点を加えることが重要です。たとえば、「既存顧客への提供価値を高めながら新市場も開拓している点に魅力を感じた」のように、企業の取り組みと事業上の意味をつなげて伝えます。
なぜ事業戦略に携わりたいのかが明確か
事業戦略は、数字の分析や資料作成だけを行う仕事ではありません。市場や顧客の課題を整理し、成長に向けた方針を考え、関係者と協力しながら施策を実行する仕事です。
そのため、「経営に近い仕事がしたい」「幅広く学びたい」といった理由だけでは不十分です。過去の経験を通じて、課題を見つけて改善策を考えることにやりがいを感じた、事業全体を見ながら成果を出す仕事に挑戦したいと考えたなど、志望に至った背景を具体的に示しましょう。
課題を考え、周囲を巻き込む力があるか
事業戦略の施策は、一人では実行できません。営業、マーケティング、開発、製造、管理部門など、多くの関係者と連携する必要があります。立案した内容を関係者に理解してもらい、実行につなげる力も重要です。
学生であればゼミ、部活動、アルバイトなどで、意見の異なる人と協力して課題を解決した経験を伝えます。転職者であれば、他部署との調整、顧客への提案、プロジェクトの推進などの経験が活用できます。自分の役割、取った行動、周囲に起きた変化を順に説明すると説得力が高まります。
入社後の貢献イメージを具体的に描けているか
採用担当者は、応募者が入社後にどのような業務で力を発揮できるかを確認しています。「成長したい」「学びたい」という思いだけでは、受け身な印象を与える可能性があります。
自分の強みを、応募先の事業や募集職種に求められる役割と結び付けましょう。たとえば、営業経験がある場合は顧客の声を拾う力、分析経験がある場合は数値から課題を見つける力、プロジェクト経験がある場合は関係者をまとめて進める力として整理できます。
事業戦略・経営企画・事業開発の仕事内容と違い
事業戦略で担う役割
事業戦略は、特定の事業を成長させるための方向性を考え、実行につなげる役割です。既存事業の売上拡大、収益性の改善、新商品の展開、新市場への参入などが対象になります。
具体的には、市場調査、競合分析、顧客分析、売上や利益の確認、目標設定、施策の立案、進捗管理などを行います。計画を作るだけでなく、実行後の数値を確認し、必要に応じて施策を見直すことも重要です。
経営企画との違い
経営企画は、企業全体を対象に中長期的な経営戦略を考える役割です。中期経営計画の策定、全社予算の管理、経営指標の確認、経営会議の運営、事業の優先順位付けなどを担うことがあります。
一方で事業戦略は、個別の事業や事業部により近い立場で、具体的な成長施策を考え、実行を支援する役割です。経営企画が企業全体の方向性を描く仕事だとすれば、事業戦略はその方向性を担当事業の施策へ落とし込む仕事といえます。
ただし、企業規模や組織体制によって役割の範囲は異なります。小規模な企業では、経営企画、事業戦略、事業開発を一つの部署や担当者が担う場合もあります。
事業開発との違い
事業開発は、新しい事業を立ち上げたり、新規市場を開拓したりする役割です。市場機会を見つけ、顧客ニーズを調べ、事業の仕組みや収益モデルを考え、必要に応じて外部企業との提携も進めます。
事業戦略が既存事業の成長や改善も含めて取り組むのに対し、事業開発は新しい収益源をつくることに重点を置く傾向があります。ただし、求人によっては「事業戦略」「事業企画」「事業開発」が近い意味で使われるため、募集要項の仕事内容を確認することが欠かせません。
求められるスキルと適性
事業戦略では、次のような力が求められます。
- 市場、顧客、競合、自社の状況を整理する分析力
- 数字や事実をもとに仮説を立てる論理的な思考力
- 売上、利益、費用、予算などを理解する数字への強さ
- 複雑な内容を相手に伝える資料作成力と説明力
- 部門をまたいで協力を得るコミュニケーション力
- 計画を実行し、改善を続ける推進力
向いているのは、変化を前向きに捉え、課題に対して自ら考えて動ける人です。また、自分の担当業務だけでなく、事業全体や顧客への価値まで視野を広げられる人も活躍しやすいでしょう。
志望動機の土台になる企業研究の進め方
企業の事業内容と収益の仕組みを調べる
まずは、企業が誰に何を提供し、どのように売上や利益を得ているかを調べます。商品やサービスの特徴だけでなく、顧客層、販売方法、主要な事業、収益の柱を確認しましょう。
上場企業であれば、決算資料や有価証券報告書などから、事業別の売上や利益を確認できる場合があります。非上場企業でも、公式サイト、採用サイト、サービス資料、ニュースリリースなどから事業の重点領域を把握できます。
中期計画や公開資料から今後の方向性を読む
事業戦略職を志望する場合は、企業が今後どこに投資し、何を成長の柱にしようとしているかを理解することが重要です。中期経営計画、経営方針、代表メッセージ、決算説明資料、採用広報などを確認しましょう。
確認したい主な項目は以下の通りです。
- 成長させたい事業や市場
- 新商品、新サービス、海外展開、デジタル化などの重点施策
- 市場環境の変化による機会とリスク
- 売上、利益、顧客数などの目標
- 人材採用や組織づくりに関する方針
公開資料に書かれた言葉を引用するだけではなく、自分が興味を持った理由や、そこに貢献できると考える根拠まで整理しましょう。
競合他社との比較で強みと課題を整理する
競合と比較すると、応募企業の独自性が見えやすくなります。同じ業界の企業について、扱う商品やサービス、顧客層、価格帯、販売方法、技術、事業展開などを比べてみましょう。
比較を通じて、自社の強みだけでなく、今後の課題も考えられます。たとえば、ブランド力は高いが新規顧客の獲得が課題になりやすい、既存顧客基盤は強いが新しい市場への展開が求められるといった視点です。ただし、外部から断定できない内容もあるため、志望動機では「課題だ」と言い切るのではなく、「さらなる成長の余地があると考えた」と表現すると適切です。
応募職種に期待される役割を求人情報から確認する
同じ事業戦略でも、企業ごとに担当範囲は大きく異なります。市場分析が中心の求人もあれば、予算管理、経営会議資料の作成、新規事業の立ち上げ、提携先との交渉、プロジェクト推進などが含まれる求人もあります。
求人情報では、次の点を確認しましょう。
- 担当する事業やプロジェクト
- 入社後に求められる成果
- 必須条件と歓迎条件
- 連携する部署や関係者
- 事業フェーズや組織の課題
- 配属先の役割と組織体制
志望動機は、企業研究だけでなく、求人情報に書かれた期待役割に合わせて調整する必要があります。
自分の経験や価値観との接点を見つける
企業研究を終えたら、自分の経験と接点を探します。重要なのは、企業の魅力を並べることではなく、自分がなぜその事業や課題に関心を持ち、どう貢献できるかを見つけることです。
たとえば、顧客の声から改善案を提案した経験があるなら、顧客起点での事業改善に関心があると伝えられます。学園祭やプロジェクトで収支管理を行ったなら、限られた資源で成果を出す難しさと面白さを事業戦略への関心につなげられます。
事業戦略の志望動機を組み立てる4つの要素
結論として事業戦略を志望する理由を伝える
冒頭では、なぜ事業戦略に携わりたいのかを簡潔に伝えます。結論を先に示すと、その後の内容を読み手が理解しやすくなります。
「顧客や市場の変化を捉え、事業の成長につながる仕組みを考え、実行する仕事に携わりたいと考え、事業戦略職を志望します」のように、仕事内容への理解が伝わる表現を使いましょう。
原体験や実務経験から志望理由に根拠を持たせる
次に、なぜ事業戦略に関心を持つようになったのかを、自身の経験で説明します。新卒であればゼミ、研究、部活動、学生団体、アルバイトなどが対象です。転職者であれば、営業、マーケティング、事業企画、管理部門、プロジェクト経験などが活用できます。
経験は、次の流れで整理すると伝わりやすくなります。
- どのような課題があったか
- 自分がどのように考え、行動したか
- 周囲や数字にどのような変化があったか
- その経験から何を学び、なぜ事業戦略を志望するのか
なぜその企業なのかを事業課題や方向性と結び付ける
志望動機で特に重要なのが、「なぜこの企業なのか」という部分です。理念や成長性への共感だけで終わらせず、企業の事業方針、強み、今後の取り組みと自分の志向を結び付けましょう。
たとえば、「既存事業の基盤を活かしながら新領域へ展開する方針に共感した」「顧客課題を起点にサービスを改善し続ける姿勢に魅力を感じた」など、具体的な企業研究の内容を盛り込みます。
自分の強みを入社後の貢献内容へつなげる
最後に、自分の強みをどのように活かし、どんな形で貢献したいかを示します。ここでは、強みを抽象的に終わらせないことが大切です。
「分析力があります」ではなく、「営業活動で蓄積した顧客の声と受注データを整理し、課題の傾向を見つけて施策に落とし込む力を活かしたい」のように、業務場面と結び付けます。
経験別に見る事業戦略の志望動機の伝え方
新卒は学業・課外活動から課題解決力を示す
新卒の場合、実務経験の代わりに、学業や課外活動での行動を根拠にします。成果の大きさよりも、どのように課題を捉え、周囲と協力し、改善に取り組んだかが重要です。
たとえば、ゼミで調査方法を見直した経験、部活動で参加率の低下を改善した経験、アルバイトで業務手順を工夫した経験などが活用できます。経験を事業戦略の仕事に無理に結び付けるのではなく、課題整理、仮説立案、実行、振り返りという共通点を示しましょう。
未経験転職は営業・マーケティングなどの経験を変換する
未経験から事業戦略を目指す場合、現在の仕事で培った力を事業戦略で活かせる言葉に変換する必要があります。
営業経験者であれば、顧客の課題把握、提案、受注データの分析、関係者との調整などが強みになります。マーケティング経験者であれば、市場調査、顧客分析、施策設計、効果測定などが活かせます。管理部門の経験者であれば、数字の管理、業務改善、関係部署との調整などをアピールできます。
未経験であることを必要以上に強調するのではなく、すでに持つ経験と、入社後に学ぶ意欲を組み合わせて伝えましょう。
事業企画・経営企画経験者は成果と再現性を伝える
事業企画や経営企画の経験者は、担当した業務を並べるだけでなく、課題、行動、成果、再現性を伝えることが重要です。
たとえば、予実管理の仕組みを整えた、新規施策の検証を進めた、部門間の調整を行った、中期計画の策定を支援したといった経験について、どのような課題に対して何を工夫し、どのような成果につながったかを説明します。
応募先でも同じ成果を出せると考える根拠として、分析方法、意思決定の進め方、関係者との合意形成の方法などを具体化するとよいでしょう。
数字で示しにくい経験を行動と変化で具体化する
事業戦略に関わる経験は、必ずしも売上や利益のような数値で示せるとは限りません。数値がない場合は、行動の内容と周囲の変化を具体的に伝えます。
たとえば、会議の進め方を見直して意思決定までの時間を短縮した、関係者への聞き取りを通じて認識のずれを解消した、業務手順を整理してミスを減らしたといった内容です。定量的な成果がなくても、課題への働きかけと変化を明確にすれば、強みは伝えられます。
将来やりたいことと応募企業での役割を一致させる
将来の目標を伝える際は、抽象的な夢だけを語らないようにします。「将来は経営者になりたい」「新規事業を立ち上げたい」だけでは、応募先で働く理由が伝わりません。
まずは応募職種で担うべき役割を理解し、その経験を通じてどのような力を身に付け、将来的にどのような価値を出したいかを伝えます。短期的な貢献と中長期的な目標がつながっていることが大切です。
事業戦略の志望動機の例文と調整方法
新卒で事業戦略を志望する場合の例文
私は、顧客や市場の変化を捉え、事業の成長につながる施策を考え、実行まで支える仕事に携わりたいと考え、貴社の事業戦略職を志望します。
大学のゼミでは、地域事業者の集客課題を調査する活動に取り組みました。当初は認知度向上が課題だと考えていましたが、利用者への聞き取りを行うと、サービス内容が十分に理解されていないことが分かりました。そこで、利用場面が伝わる発信内容を提案し、情報発信の方法を見直しました。この経験から、表面的な課題だけでなく、利用者の声をもとに原因を捉え直し、施策を考えることにやりがいを感じました。
既存の強みを活かしながら新たな顧客層への価値提供を目指す貴社で、調査を通じて課題を整理する力と、関係者と協力して施策を進める力を活かしたいと考えています。入社後は現場や顧客への理解を深め、事業の成長に貢献できる人材を目指します。
未経験から事業戦略を志望する場合の例文
私は、顧客の声と現場の状況をもとに事業の課題を整理し、成長につながる仕組みをつくる仕事に携わりたいと考え、貴社の事業戦略職を志望します。
現職では法人営業として、お客様への提案から導入後の支援まで担当しています。営業活動を通じて、個別の要望に対応するだけではなく、複数のお客様に共通する課題を整理し、提案方法や資料を改善する必要性を感じました。そこで、商談記録を分類して失注理由を整理し、関係部署と共有したところ、提案資料の見直しにつながりました。
顧客の課題を事業の改善につなげる役割により深く携わりたいと考えるようになり、事業戦略職を志望しています。貴社が顧客の利用状況をもとにサービスを改善し続けている点に魅力を感じました。営業で培った顧客理解と関係者との調整力を活かし、事業の成長に貢献したいと考えています。
事業企画・経営企画経験者が転職する場合の例文
私は、事業の収益性向上と成長施策の実行を通じて、より大きな事業変革に取り組みたいと考え、貴社の事業戦略職を志望します。
現職では、担当事業の予実管理、販売施策の企画、関係部署との進捗調整を担当してきました。計画と実績の差が継続していた際には、商品別、顧客別、販売経路別に数値を整理し、課題が集中する領域を特定しました。そのうえで営業部門と施策を見直し、定例会で進捗を確認する仕組みを整えました。
貴社が注力する事業領域は、市場環境の変化に応じて顧客への提供価値を見直し続けることが重要だと考えています。これまで培った数値分析、施策立案、部門横断の推進経験を活かし、戦略を実行可能な計画へ落とし込み、継続的な改善に貢献したいと考えています。
企業研究の内容を自分の言葉に置き換える方法
企業の公式サイトや公開資料に書かれた表現を、そのまま使うことは避けましょう。自分の経験や価値観と結び付けて、なぜ魅力を感じたのかを言葉にすることが重要です。
たとえば、「顧客第一の姿勢に共感しました」だけでは抽象的です。「顧客への聞き取りを起点にサービスを改善する取り組みから、現場の声を事業の成長につなげる姿勢に魅力を感じました」のように、具体的な行動に置き換えます。
さらに、「私自身も営業活動で顧客の要望を整理し、提案方法の改善につなげた経験があるため、その姿勢に共感しました」と、自分の経験に接続すると独自性が生まれます。
書類と面接で一貫性を持たせる伝え方
書類と面接では、志望動機の軸を変えないことが原則です。書類では限られた文字数で、結論、根拠、企業との接点、貢献内容を簡潔に伝えます。面接では、書類に書ききれなかった背景や具体的な行動を補足します。
面接では、次の質問にも一貫して答えられるように準備しましょう。
- なぜ事業戦略を志望するのか
- なぜ現職や現在の専攻ではなく、この職種なのか
- なぜ他社ではなく応募先なのか
- 入社後にどのような業務に取り組みたいか
- 自分の強みをどのように活かせるか
書類の内容を暗記して読み上げるのではなく、要点を自分の言葉で説明できる状態を目指しましょう。
志望動機で避けたい表現と提出前の確認項目
どの企業にも当てはまる内容になっている
「成長性がある」「幅広い事業を展開している」「社会に貢献している」といった表現は、多くの企業に当てはまります。これだけでは、企業研究が不足している印象を与えます。
応募先の事業、顧客、強み、今後の方向性、職種の役割など、固有の情報を盛り込みましょう。そのうえで、自分の価値観や経験との接点を示すことが大切です。
企業の理念や成長性への共感だけで終わっている
理念やビジョンへの共感は、志望動機のきっかけとして有効です。ただし、「理念に共感しました」だけでは、採用後にどのような行動を取る人なのかが分かりません。
理念のどの部分に共感したのか、その考え方に至った経験は何か、入社後にどう体現したいかまで伝えましょう。
自分が学びたいことだけを伝えている
「事業戦略を学びたい」「経営の知識を身に付けたい」という表現だけでは、企業側のメリットが伝わりません。未経験の場合も、学ぶ意欲に加えて、現在持っている強みをどう活かすかを示す必要があります。
「顧客理解を深めながら事業戦略の知識を身に付け、営業経験を活かして顧客起点の施策づくりに貢献したい」のように、成長と貢献をセットで伝えましょう。
実績や強みの根拠が不足している
「分析力があります」「巻き込む力があります」といった自己評価だけでは、根拠が不足しています。どのような状況で、何を考え、どのように行動したのかを伝えることが必要です。
成果を数字で示せる場合は、改善率、参加者数、期間、件数などを活用します。数字がない場合も、業務の流れが変わった、関係者の認識がそろった、作業ミスが減ったなど、具体的な変化を示しましょう。
応募書類と面接で内容が食い違っている
書類では「顧客に近い仕事がしたい」と伝えているのに、面接では「経営に近い仕事がしたい」とだけ話すと、志望の軸が不明確に見えます。複数の動機がある場合も、中心となる軸を決めておきましょう。
提出前には、次の項目を確認してください。
- 事業戦略を志望する理由が明確になっているか
- 志望理由に過去の経験という根拠があるか
- 応募先の事業内容、強み、方向性に触れているか
- なぜ他社ではなく応募先なのかを説明できるか
- 自分の強みと入社後の貢献内容がつながっているか
- 抽象的な表現だけで終わっていないか
- 書類と面接で同じ軸を説明できるか
事業戦略の志望動機では、企業研究の深さと、自分の経験を事業への貢献に変換する力が問われます。企業の課題や成長方針を理解したうえで、自分がどのような行動で価値を出せるかを具体的に伝えましょう。



