コーン・フェリー・ジャパン株式会社の企業研究・転職ガイド

職務給(ジョブ型)制度の世界標準「ヘイ・システム」や「コンピテンシー」「EQ」の概念を確立した名門ヘイグループ(Hay Group)を起源に持ち、世界最大級のエグゼクティブ・サーチ(役員スカウト)機能と組織・人事アドバイザリーを兼ね備えるグローバル最高峰の組織人事コンサルティングファーム、コーン・フェリー・ジャパン株式会社(Korn Ferry Japan)。

マーサー(Mercer)、ウイリス・タワーズワトソン(WTW)と並び世界3大人事コンサルティングファームの一角を占める同社の事業構造、3大強み、組織文化・年収水準、主要な募集職種、選考対策をまとめました。

会社概要とポジショニング

項目詳細
会社名コーン・フェリー・ジャパン株式会社(Korn Ferry Japan)
設立・沿革1969年 米国ロサンゼルスでコーン・フェリー設立。
1979年 日本法人設立。
2015年 組織人事コンサルティング世界大手の米ヘイグループ(Hay Group)を買収・統合。
2019年 エグゼクティブ・サーチ部門、ヘイグループ(アドバイザリー部門)、フューチャーステップ(採用ソリューション部門)を統合し現体制へ一本化
本社所在地東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館14階
日本共同代表滝波 純一(アドバイザリー部門統括 / 元BCG)
五十嵐 正樹(エグゼクティブ・サーチ部門統括)
グローバル規模ニューヨーク証券取引所上場(NYSE: KFY)。世界50カ国以上・100超のオフィスに約10,000名のプロフェッショナルが在籍
主要事業分野1. コンサルティング(アドバイザリー):組織構造設計、職務評価(ヘイ・システム)、報酬・インセンティブ設計、グローバル人事制度、役員ガバナンス
2. リーダーシップ&タレント開発:サクセッションプラン(後継者育成)、役員アセスメント、エグゼクティブ・コーチング
3. エグゼクティブ・サーチ:上場企業・多国籍企業のCEO、取締役、CxO、上級管理職のスカウト・招聘
4. RPO / デジタルソリューション:採用代行(RPO)、エンゲージメント調査、職務評価クラウドプラットフォーム
主要顧客層日系グローバル大手企業(Fortune 500・TOPIX Core30構成銘柄等)、外資系多国籍企業、大手プライベートエクイティ(PEファンド投資先)

総合コンサル(アクセンチュア等)や監査法人系ファーム(Big4)の人事部門が「大規模人事ERP(Workday/SAP)の導入や人事業務BPO」を主力としがちなのに対し、コーン・フェリーは「経営戦略と人材マネジメントの直結」に特化したピュアな組織人事アドバイザリーです。

最大の特徴は、「最高意思決定層(取締役・CEO)のサーチ・選定」と「全社の組織設計・報酬制度改革」を同一ファーム内で一体提供できる点にあります。コーポレートガバナンス・コード改訂に伴う指名委員会・報酬委員会の諮問機関として、日系トップ企業の役員室に最も深く入り込んでいるファームです。

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ビジネスモデルと3つの強み

1. 人事マネジメントのデファクトスタンダード「ヘイ・システム」と圧倒的データベース

コーン・フェリーの代名詞であり、世界中の多国籍企業で採用されているのが職務評価手法「ヘイ・システム(Hay Guide Chart)」です。

  • 職務ベース(ジョブ型)の原点: 仕事の大きさ(Know-How、Problem Solving、Accountability)を定量的に測定し、属人的な年功序列を排した客観的な格付・報酬テーブルを構築
  • 世界最大の給与・報酬ベンチマーク: 世界150カ国以上・2,500万人以上の報酬データを保有。日系企業がグローバル採用を行う際や、役員報酬の市場水準(ピアグループ比較)を設計する際の唯一無二の客観的データソースとなっています。

2. 「コンサルティング(組織・制度)」×「サーチ(採用・配置)」の統合シナジー

他社ファームが「制度設計」か「ヘッドハンティング」のどちらか一方に特化するのに対し、コーン・フェリーは両者を統合しています。

  • 「事業戦略を実現するための理想の組織構造・役員要件」をコンサルティング部門が策定
  • その要件に合致する最適なCxO人材を、エグゼクティブ・サーチ部門がグローバルネットワークから発掘・招聘
  • 入社後もアセスメントやコーチングを通じて定着・成果創出まで伴走するため、戦略の絵を描くだけで終わらない確実な実行力を誇ります。

3. CEOサクセッションと「リーダーシップ・アセスメント」の最高峰

日本企業の最大の経営課題の一つである「次世代経営者(CEO・役員)の育成・選抜(サクセッションプランニング)」において、圧倒的な実績を保持しています。

  • PDIやローミンガー等の買収を通じて培った高度な心理学的アセスメント・コンピテンシーモデルを駆使
  • 候補者の「資質(Traits)」「動機(Drivers)」「コンピテンシー(Competencies)」「経験(Experiences)」を科学的に可視化し、客観的な役員選抜と個別育成プランを支援します。

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組織カルチャーと働く環境

  • 「プロフェッショナリズム」と「丸の内トラストタワーの洗練された知性」

クライアントは東証プライム上場企業の会長、社長、CHRO(人事最高責任者)が中心。若手であってもトップマネジメントと対等に渡り合える知性、高い倫理観、洗練されたプレゼンスが求められます。

  • グローバル・ワンファームの風通しの良さ

外資系ファームならではのフラットで知的なカルチャー。シニアクライアントパートナーから若手コンサルタントまでオープンに意見を交わし、海外拠点(米国、欧州、アジア各拠点)のプラクティスリーダーとも日常的にナレッジを共有しながらディールやプロジェクトを推進します。

  • 高水準な報酬テーブルとワークライフバランス
    • 年収水準: 外資トップティアにふさわしい報酬体系。
      • アソシエイト・コンサルタント:600万〜900万円
      • コンサルタント:900万〜1,300万円
      • シニア・コンサルタント:1,300万〜1,800万円前後
      • クライアントパートナー / シニアクライアントパートナー:2,000万〜4,000万円超+インセンティブ
    • 就業環境: フレックスタイム制や在宅勤務(ハイブリッドワーク)が定着。システム導入ファームのような徹夜続きの突発的な炎上トラブルは少なく、自己管理のもとでスケジュールをコントロールしやすい落ち着いた環境です。

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主な募集ポジションと求められる人物像

中途採用では、組織人事コンサル経験者に加え、事業会社の人事企画・経営企画出身者、総合ファーム出身者、リサーチ・アナリティクス経験者が対象となります。

1. 組織・人事コンサルタント(アドバイザリー部門)

  • 業務内容:
  • 大手企業に対するジョブ型人事制度の設計(職務定義・等級・報酬・評価)、グローバル人事ガバナンス体制の構築、役員報酬・コーポレートガバナンス改革、M&Aに伴う人事デューデリジェンスおよび人事統合(PMI)。
  • 求められるスキル・経験:
    • コンサルティングファームでの人事・組織コンサルティング経験
    • 大手事業会社(人事企画、経営企画、グローバル人事)での制度改定実務経験
    • 英語での情報収集やグローバル案件推進に対応できる語学力(TOEIC 850点以上目安)

2. リーダーシップ&タレント開発コンサルタント

  • 業務内容:
  • CEOサクセッションプランの策定、役員・幹部候補向けアセスメントの実施・フィードバック、エグゼクティブ・コーチング、次世代リーダー育成プログラムの企画・ファシリテーション。
  • 求められるスキル・経験:
    • 人材開発・組織開発コンサルティング経験、または事業会社での幹部育成・タレントマネジメント実務経験
    • 経営陣の心理や行動特性を深く洞察できる対話力・アセスメント能力

3. エンゲージメント調査 / リサーチ・アソシエイト

  • 業務内容:
  • グローバル従業員エンゲージメントサーベイの設計・実施、集計データの統計分析、クライアント向けレポーティング、組織課題の抽出。
  • 求められるスキル・経験:
    • 統計解析、リサーチ、アンケート設計実務経験、またはデータ分析に強いコンサルタント経験

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選考対策と転職成功のポイント

  1. 「なぜ総合ファーム(Big4)や他社人事ファーム(マーサー等)ではなく、コーン・フェリーなのか」の言語化

面接で最も問われるのは、コーン・フェリー固有の強みへの解像度です。

  • 「システム導入ありきの人事変革ではなく、経営戦略そのものを動かす役員ガバナンスやジョブ型制度の本丸(ヘイ・システム)に携わりたい」
  • 「制度設計だけでなく、エグゼクティブ・サーチやリーダーシップ開発と掛け合わせた総合力で、企業の『経営チームの変革』に本質的にコミットしたい」 といった志望動機を、自身のこれまでの実務経験や問題意識と結びつけて論理的に語れる準備が必要です。
  1. 「経営戦略(ビジネス)」と「人間心理(エモーション)」を接続する思考力

単に労務管理の知識や就業規則の改定ノウハウを語るだけでは通用しません。「企業の事業戦略(例:海外展開、新規事業創出、DX)を達成するために、どのような組織構造が必要で、どのような人材をどう動機付けるべきか」という経営視点(CEO/CHRO視点)での構造化思考が求められます。

  1. 対人知性(EQ)と洗練されたコミュニケーション力

選考プロセスでは、ケーススタディやディスカッションを通じて論理的思考力が確認されると同時に、役員クラスのクライアントから信頼を獲得できる人間的成熟度が厳格に見られます。知的でありながら謙虚で、傾聴力と説得力を併せ持つプロフェッショナルとしての立ち振る舞いが内定獲得の決め手となります。

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この記事を書いた人

コトラ(広報チーム)

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