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メガベンチャーとは?働くメリットと代表企業一覧

メガベンチャーといえば、一般に新しい技術やビジネスモデルを生み出し大企業へと成長したベンチャー企業を指します。
これら企業は、大企業となった後でも、経営者や従業員のマインドがベンチャー企業と親和性がある場合が多いことや、ベンチャー企業の買収にも積極的な企業が多いという特徴があります。
この記事では、代表的なメガベンチャーで誰もが知っている企業に限らず、まだ一般にはあまり広く知られていないものの今後期待されているメガベンチャーに焦点をあてて、その魅力や選考についてご紹介いたします。

1.メガベンチャーとは

メガベンチャーという言葉に明確な定義はありません。一般的には、メガベンチャーとは、新しい技術やビジネスモデルを生み出し大企業へと成長したベンチャー企業を指し、ベンチャー企業と大企業の双方の性質を兼ね備えているケースが一般的です。まず、メガベンチャーとベンチャー企業の違い、メガベンチャーと大企業の違いを簡単に整理しますが、その前提となるベンチャー企業の定義についてお話させていただきます。

■ベンチャー企業の定義

そもそもベンチャー企業とはどのような企業を指すのでしょうか。第三次ベンチャーブーム*1の背後にあった代表的なベンチャー企業観を示したとされる松田修一は、ベンチャー企業を、「高い志と成功意欲のアントレプレナーを中心とした、新規事業への挑戦を行う中小企業で、商品、サービス、あるいは経営システムに、イノベーションに基づく新規性があり、さらに社会性、独立性、普遍性を持った企業」と定義しています(松田 2000)。

話をややこしくしているのは、ベンチャー企業が和製英語であるという点です。ご案内の通り”venture”という英単語はありますが、”venture”という言葉に先述のベンチャー企業の意味合いは全くありません。
日本語のベンチャー企業に類する言葉には、”startup”ないし”startup company”、という表現が一般的です。”startup”は、「新しいビジネスモデルを開発し、ごく短時間のうちに急激な成長とエクジットを狙う事で一獲千金を狙う人々の一時的な集合体」を指します(Hill 2013)。例えば、2010年に創業したInstagramは、わずか2年後の2012年にFacebookに10億ドルで買収され、今や全世界のユーザー数は10億人超の主要SNSの一つとなっています。短期間で急成長を遂げたInstagramは”startup”の一つと言えるでしょう。
ベンチャー企業という表現は、全員が攻めに徹する“完全ぶっこみ型カミカゼチーム”(Hill 2013)でIPOやバイアウト等のイクジットまで突き進む”startup”には該当しえない、日々の安定した収益と長期成長を目指すスモールビジネスも包含するため、ベンチャー企業と”startup”は決してイコールではありません。一方で、重なる部分もあり、ベンチャー企業と言ったとき、”startup”や”startup”に準ずるような企業全般が想起されることがその証左であると思います。

以上の話を踏まえると、新しい技術やビジネスモデルなど「新規性があること」、「短期間での急成長を目指すこと」の2点に、ベンチャー企業の特徴が集約されると言えるでしょう。

ベンチャーとスタートアップ

■メガベンチャーとベンチャー企業の違い

メガベンチャーとベンチャー企業の違いとして、上場しているかの有無がベンチマークされる場合もありますが、メガベンチャーが上場しているとは限りません。決済プラットフォームのStripeや民泊、旅行関連サービス予約のAirbnbなど、ユニコーン*2と呼ばれる企業価値10億ドル以上の非上場企業もあるように、上場の有無によってベンチャーとメガベンチャーの分岐があるわけではありません。

ユニコーンであれば創業10年以内であることが一般的*3ですが、メガベンチャーであればより広い範囲が想定されます。例えば、メガベンチャーの例として、三菱総合研究所の2019年のレポートでは、Google、Facebook、Amazon、Apple、Yahoo が 挙げられています*4。各企業の創業年については、Google(1998~)、Facebook(2004~)、Amazon(1994~)、Apple(1976~)、Yahoo(1994~)と創業から10年以上である上、はばらつきがあり、必ずしも創業年について厳密は制約はありません。Microsoft(1975~)、Intel(1968~)、IBM(1911~)、Oracle(1977~)、Cisco(1984~)については、上記のメガベンチャーよりも比較的伝統的といえる企業として指摘され、メガベンチャーとしては言及されてはいません。

Appleがメガベンチャーとして挙げられている企業の中で、1976年の創業と群を抜いて歴史があるのは、2007年に今やAppleの屋台骨となっているiPhoneが発売され、その後、急速な企業価値の増大を遂げたことによります*5。今やAppleは世界スマホ市場全体の売上高の32%、利益の66%を獲得しています*6

以上の点からも、メガベンチャーについては、創業からの期間が比較的短い企業が多いとはいえ、創業から何年経っているかは必要条件でなく、「一定期間内で急成長を果たしたベンチャー企業」が該当すると考えられます。急成長することで、企業価値や、従業員数、資本金*7などが一定規模以上となった企業です。

■メガベンチャーと大企業の違い

大企業は、中小企業基本法等で定められている「資本金の額又は出資の総額」、および「常時使用する従業員の数」による中小企業の定義に該当しない企業を指します*8。言い換えれば、一定以上の規模のある企業が大企業と言えるため、成長を遂げて大きくなったメガベンチャーと大企業の間には、大企業の定義という観点からは違いはなく、大企業はメガベンチャーを包含する形となります。
ベンチャーから一定の期間で急成長を果たし、大企業となった企業はメガベンチャーと呼ばれることがあります。すなわち、メガベンチャーは、大企業とベンチャーの両方の性質を持ち、企業によってグラデーションがあります。

上場を果たしている企業であれば、不特定多数の株主に対して責任を追うこととなります。それゆえに、上場の過程では、内部監査制度の構築が求められ、身近なところでは社内規定整備等が進みますし、上場後も四半期報告書など開示資料の作成が義務付けられるなど、相対的に社外からの目にさらされやすい環境となります。したがって、上場を果たしている場合には、メガベンチャーとはいえ上場企業として遵守しなければならない制約・ルールが追加で生じます。

メガベンチャーはベンチャー企業から急成長を遂げて大企業となった後でも、経営者や従業員がベンチャーマインドを持ち果敢に挑戦を続けることも多い一方で、まだ小規模の会社から急成長をともに歩んで来られた社員の方だと、「規模が大きくなった分、保守的な会社になってしまった」と感じる方もいらっしゃいます。

急成長を果たして規模が拡大したり、上場した結果、どうしても制約は生まれてしまうため、スタートアップをイメージしてメガベンチャーに入社すると、想像よりも伝統的な大企業に近いと感じる場合もあるため、留意が必要です。

2. メガベンチャーの魅力

メガベンチャーは、大手企業の経営基盤とベンチャー企業の柔軟性を持つ企業です。若いうちから責任のある経験を積みやすいことや、今後の成長が期待できるビジネスに関われることなど、多くの魅力があります。

■裁量、成長機会が豊富

「スポーツ選手には4月生まれが多い」こんな言説を耳にしたことがある方は多いと思います。4月生まれは極論ですが、これは「相対年齢効果(Relative Age Effect: RAE)」と言われる現象で、プロのスポーツ選手には誕生日が早い人が多いことが統計的にも裏付けられています*9。同学年であっても最大で1年分の発育差があり、身体的成熟が進んでいる子供ほど身体能力も高くなる傾向があるために成功体験を積みやすく親やコーチからの期待が増すこととなり、結果としてより多くの機会を得られるようになります。機会を得て、経験を積んでいくことで、更に活躍の機会が広がっていきます。
前置きが長くなりましたが、メガベンチャーの魅力としてはやはり、裁量や成長機会があることでしょう。メガベンチャーでは、新たな事業を立ち上げたり、M&Aによる事業拡大なども多く、自分のやりたいと思う仕事に挑戦できるような雰囲気と環境があります。

■フラットな組織

一般的な企業であれば、執行役員、本部長、部長、次長、課長、係長、主任、銀行であれば、本部長、部長、副部長、次長、課長、調査役、主任といったように厳格なピラミッド型組織で、入社年次や入行年次も人間関係の上で極めて重要な要素となります。

それに対して、メガベンチャーはフラットな組織であることが多い傾向にあります。当然、成長に伴って社員数が増えて規模も大きくなり、階層化が必要となる部分もあり、完全なフラットというのはあまり現実的ではありませんが、伝統的な大企業との比較においては非常にフラットで風通しが良い場合が多いといえます。

例えば、後述するエムスリーは、「誰が言うか」ではなく「何を提案して実行するか」を重視する組織です。組織の階層としては、執行役員を含めても基本的には4階層のみとなっており、役員のすぐ下にグループのリーダー、その下に各チームのリーダー、その下にメンバーという構造となっています。場合によっては、役員兼グループリーダーといったケースもあり、上との距離が近いため、抜擢人事の可能性も高まり、先程述べた裁量、成長機会にも繋がります。

■市場価値を上げやすい

メガベンチャーには、人材輩出企業と言われるケースが多くあります。主体性を重んじ、スピード感を持って業務を遂行してきた経験は、社外からの評価も高いという傾向があります。リクルートが事例*10として有名ですが、これは他のメガベンチャーにも当てはまります。例えば、ワークスアプリケーションズ出身者でBIG4含むITコンサル、人事コンサルへ転職されている方は多く、ヘルスケア関連のベンチャー企業ではエムスリー出身者の採用ニーズが高くあります。また、ある新興のメガベンチャーは、楽天の方を高待遇で引き抜いていたという噂もあります。メガベンチャーは基本的に伸びている業界で事業を行っているため、業界・企業の成長の波に乗りつつ、貴重な経験を積むことができます。大変なこともありますが、多くの成長機会を乗り越えることで、その先の選択肢も広がります。

■経営基盤の安定と福利厚生の充実

メガベンチャーは、大手企業と比較しても遜色ない事業基盤を持っていることも多く、福利厚生にも力を入れている場合が多くあります。例えば楽天では、社内託児所、授乳室、カフェテリア(朝食・昼食・夕食無料)、ライブラリ(個人学習スペース)などがありますし、有料ではありますが、オフィス内にフィットネスジム「Rakuten Fitness Club &Spa」、ヘアサロン「Rakuten Hair Salon」、ランドリーサービス「Rakuten Cleaning」、マッサージ&鍼「HARI-UP」があります。とはいえ、大企業であっても同じことではありますが、企業によって異なりますので注意が必要です。

■年収はイメージほど低くはない

デメリットとして、歴史ある大企業と比べるとメガベンチャーは給与水準が低い傾向にあると指摘されることがあります。これは事実でしょうか。
必ずしも実態に則さないというのが正確なところです。例えば、東証一部上場企業の中の1860社*11のうち、平均年収が最も高いM&Aキャピタルパートナーズ(3109万円)から、最も平均年収が低い田谷(295万円)まで10倍以上の差があります。中央値にあたる930番目の企業は、サカタのタネ(633万円)。591番目のアルフレッサ ホールディングス(699万円)から、1620番目のベクトル(500万円)や1621番目のエスライン(500万円)までの1031社が500~600万円台となります。東証一部上場の大企業であっても、その過半数が500~600万円台ということです。

エムスリー(790万円)、GMOペイメントゲートウェイ(785万円)、RPAホールディングス(762万円)、楽天(755万円)、デジタルホールディングス(692万円)、デジタルアーツ(651万円)、LIFULL(630万円)、ワークスアプリケーションズ(800万円程度、新卒入社初年度で500万円)など、平均年齢も比較的若い点を考慮にいれなくとも、メガベンチャーの給与水準は決して悪いとは限りません。(とはいえ、事業会社ですので、メガバンクや上位の生損保、Big4クラス以上のコンサルティングファーム等には劣後します。)

3. 抑えておきたいメガベンチャー

特筆すべきポイントのあるメガベンチャーをピックアップいたしました。

■エムスリー

設立:2000年
上場:2004年東証マザーズ、2007年に東証一部に市場変更
従業員数:単独421人 連結6,024人
平均年齢:35.3歳
平均年収:790万円
説明:医療従事者向け情報サイトで製薬会社の情報提供支援。治験など周辺分野開拓。日経225銘柄。この前まで時価総額3兆円の大企業ですとご紹介をしていましたが、コロナ禍で更に株価急進、2020年8月21日現在、4.3兆円超で、村田製作所と三井住友フィナンシャルグループに挟まれて国内23番目の時価総額となっています。驚異的な成長率を誇る企業です。
https://corporate.m3.com/

■GMOペイメントゲートウェイ

設立:1995年
上場:2005年東証マザーズ、2008年に東証一部に市場変更
従業員数:単独418人 連結819人
平均年齢:33.6歳
平均年収:785万円
説明:消費者向けEC業者に決済処理サービス提供。GMO子会社。「後払い」を強化。様々な電子決済手段が乱立する現在、新規で決済サービスを導入する企業や店舗は、QRコードの規格や端末がそれぞれで違ったり、導入時の煩雑な手続きに悩まされますが、GMOPGはゲートウェイ(決済代行)事業者として、各種決済サービスをまとめて扱ってくれるので重宝されています。
https://www.gmo-pg.com/

■RPAホールディングス

設立:2000年
上場:2018年東証マザーズ、2019年に東証一部に市場変更
従業員数:単独13人 連結130人
平均年齢:37.5歳
平均年収:762万円
説明:事務作業代行ソフト「BizRobo!」の提供や医療系求人など人材関連の成果報酬型広告サービスなどを展開。
https://rpa-holdings.com/

■楽天

設立:1997年
上場:2000年に現・東証ジャスダック上場、2013年に東証一部に市場変更
従業員数:単独7,288人 連結20,053人
平均年齢:34.4歳
平均年収:755万円
説明:ネット通販で国内双璧。金融、旅行など総合路線。社内英語公用化。19年に携帯電話事業参入。
https://corp.rakuten.co.jp/

■デジタルホールディングス

設立:1993年
上場:2004年ジャスダック上場、2013年に東証一部に市場変更
従業員数:単独99人 連結1,508人
平均年齢:39.1歳
平均年収:692万円
説明:インターネット広告専業代理店。業界2位。不動産、金融分野など得意。2020年7月より商号を「オプトホールディング」から「デジタルホールディングス」に変更。
https://digital-holdings.co.jp/

■デジタルアーツ

設立:1995年
上場:2002年大証ナスダックジャパン(現・東証ジャスダック)、2013年に東証一部指定
従業員数:単独214人 連結236人
平均年齢:35.4歳平均年収:651万円
説明:フィルタリングソフトやネット上での情報漏洩対策などセキュリティソリューションを提供。URLフィルタリング市場売上金額シェア53.3%*12
https://www.daj.jp/

■LIFULL

設立:1997年
上場:2006年東証マザーズ、2010年に東証一部に市場変更
従業員数:単独683人 連結1,263人
平均年齢:34.3歳
平均年収:630万円
説明:不動産情報検索サイト「ホームズ」を運営、掲載物件数で首位。2014年に住宅・不動産などで世界最大のアグリゲーションサイト(複数のポータルサイトの情報を一元的に集約したウェブサイト)を運営するトロビット・サーチ(スペイン)を買収し、国際展開加速。2018年12月には、同業で2番目の規模を持つミチュラ・グループ(スペイン)を買収し、2019年1月に完全子会社化。 https://lifull.com/

■ワークスアプリケーションズ

設立:1996年
上場:現・東証ジャスダック上場、2011年にMBOによる非上場化。
従業員数:連結3,202人
平均年齢:30代前半
平均年収:800万円程度、新卒入社初年度500万円
説明: 大手企業向けERPパッケージソフトとして人工知能型ビジネスアプリケーション「HUE(海外名称:AI WORKS)」等の、開発・販売・コンサルティングサポートを行う。「COMPANY」はベインキャピタルへのHR領域事業売却に伴い、Works Human Intelligence の商標又は登録商標となったものの、一定期間使用が可能。
https://www.worksap.co.jp/

■Works Human Intelligence

設立:2019年。ワークスアプリケーションズのHR領域事業を会社分割(吸収分割)により継承し設立。
上場:非上場。
従業員数:連結1,727人
平均年齢:30代前半
平均年収:800万円程度、新卒入社初年度500万円
説明: 大手企業向けERPパッケージソフト「COMPANY」(HR領域)等のの開発・販売・サポート、HR関連サービスの提供。HR市場シェアNo.1(2002年~2017年 大手企業向け(年商1,000億円以上)人事給与管理ソリューションのライセンス売上高シェア(エンドユーザ渡し価格ベース))。
https://www.works-hi.co.jp/

4. メガベンチャーの選考と求める人材

■求める人材

・20代から30前後の若手
メガベンチャーの多くが、20代から30前後の若手を中心に採用しています。平均年齢が30代であることが多く、場合によっては20代後半であることもあります。そのため、企業やご経験、応募職種にもよりますが、30代半ばになるとシニアという反応になることがあります。日本国民の年齢の中央値が48.6歳*13であることを考えると、ある種特殊な環境ではあります。

・高学歴または尖ったスキルを持っている
企業によりますが、高学歴の方、または尖ったスキルを持っている方が好まれる傾向にあります。ここでいう高学歴は、旧帝大早慶、あるいは、経験や企業との相性、タイミングによってはGMARCH、地方国公立大学も含むイメージです。企業によっては、学歴ではなく、経験・専門性を特に重視する場合もあります。

・現職が古き良き日系大企業だが物足りなさを感じている
誰もが知る有名企業、人気企業に就職したものの、ホワイト過ぎて物足りなさ感じている方、メガベンチャーで思いっきりビジネスやってみませんか。メガベンチャーであれば、大企業の規模感とベンチャー企業のやりがいの両方を経験することができます。

・Big4やAccentureでのコンサル経験を生かして事業会社に行きたい
変更の動きこそありますが、伝統的な大企業の場合は硬直的な給与テーブルであることが通常です。そのため、コンサル出身者が事業会社へ行く際には多くの場合、大幅に年収を下げる必要がある上、成果を上げてもなかなか昇進・昇給しないというケースもあったり、年収の目線を合わせるために、正社員ではなく契約社員の採用という形を取る場合もあります。また、こちらも同様に変更の流れはありますが、伝統的な企業の場合は新卒入社の比率が多く、特有のやりにくさがあるという話を聞くこともあります。
その点、相対的にフラットな組織であり、比較的新しい企業であるメガベンチャーであれば、年収が下がる可能性は伝統的な大企業同様に否めませんが、より柔軟性が高く、成果を上げれば反映されやすい環境であることが多いと言えます。

・Web系事業会社/ベンチャー企業に在籍しているが、他の企業も気になっている
Web系事業会社/ベンチャー企業に新卒で入社したものの、より大きな事業規模/アセットのある企業でよりエキサイティングな仕事をしたいという方や年収を上げたい方など、ぜひ上記企業に挑戦されてはいかがでしょうか。

■選考

メガベンチャーでは、自己成長に貪欲で、結果にこだわって主体的に行動できる人材を求める傾向にあります。また、急速に成長してきた背景から、社内で前例がないことへの取り組みなど非定型的で自らゴールと到達方法を設定して進めていく必要のある業務が多くあります。それゆえ、柔軟な考え方ができるだけでなく、ストレス耐性も必要です。

また、企業によっては、しっかりと地頭を見られることもあります。例えば、ある企業では、通常書類選考後、場合によっては一次面接後にSPIがあり、面接の中でケース面接的な質問や、過去の経験についても定量的な側面をしっかりと聞かれます。

基本的には即戦力となる方を求めますので、募集職種の経験が必須となります。一方で、未経験でも応募可能なポジションがでる場合もあります。例えば、ある企業のマーケティング支援のポジションでは、メイン事業であるサイト運営に携わる人材を募集しています。ほとんどの職種では関連する業種での3年以上の実務経験が求められますが、一部ポジションで未経験でも応募が可能となっています。

募集している職種例:
・事業責任者候補
・アカウントマネジメント
・ソリューションセールス
・マーケティング企画・運用
・メディアディレクター

ご経験にもよりますが、タイミングによって募集状況が変わりますので、メガベンチャーへ興味のある方は、定期的な情報収集をおすすめします。

5. まとめ

タイミングによってご経験の職種で募集をしている場合と募集がストップしている場合があります。加えて、急成長を遂げている企業なので、今は未経験の応募に一部門戸を開いていたとしても、今後は機会が減っていく可能性もございます。
コトラでは、2002年の創業以来、ハイクラス層の転職のご支援に携わってきました。若手ハイクラス層においても実績を残しており、以下のようなお声を頂戴しています。

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【転職体験記】未経験での応募、次世代型マーケティングプラットフォーム開発企業へ
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さらなる高みを目指す若手の皆様、上記のような企業にご関心ありましたら、ぜひコトラのコンサルタントにご相談してみてください。

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メガベンチャーのポジション

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注釈
*1 1990年代後半にアメリカでのベンチャーブームの勢いや日本国内の産業構造の転換などを背景として始まったベンチャー企業の設立の潮流を指し、現在も継続しているとされる。
*2 「10億ドル以上の価値をもつVC出資先の非上場企業(private, venture-backed companies valued at a billion dollars or more)」How Unicorns Grow, Harvard Business Review, From the January–February 2016 Issue. https://hbr.org/2016/01/how-unicorns-grow
*3 「企業価値が10億ドル以上と評価される未上場のベンチャー企業。創業10年以内の企業を指すことが多い。朝日新聞掲載「キーワード」」(2015-08-21 朝日新聞 朝刊 1経済) 。
*4 https://www.meti.go.jp/meti_lib/report/H30FY/000123.pdf
*5 単なるバブルではなく、2007年のiPhoneの発売が製品とサービスの提供機会を開いただけでなくAppleやAndroid app storeを通じた急速なソフトウェアの拡散をもたらしたことなど企業の基礎的な力の増大も成長に寄与していることが指摘されています。(How Unicorns Grow, Harvard Business Review, From the January–February 2016 Issue. https://hbr.org/2016/01/how-unicorns-grow )
*6 https://www.counterpointresearch.com/apple-continues-lead-global-handset-industry-profit-share/
*7 中小企業基本法第二条の中小企業の定義において、「資本金の額又は出資の総額」、および「常時使用する従業員の数」をその基準として定めていることから、その反対解釈として、大企業は一定以上の資本金や従業員数をもつ企業を指すと考えられます。便宜的に、従業員数が1000名以上の企業と定義しているケースもあります(Toda, Akihito. DSOC Data Science Report, IT ベンチャー企業のつながりを比較, DSOC, Sansan, Inc, 2018-05.https://sansan-dsoc.com/pdf/DSOC_DSR-02.pdf)。
*8 https://www.chusho.meti.go.jp/koukai/hourei/kihonhou/
https://www.chusho.meti.go.jp/koukai/hourei/kihonhou/
中小企業の事業活動の機会の確保のための大企業者の事業活動の調整に関する法律(昭和52年法律第74号)
(定義)
第2条 この法律において「中小企業者」とは、次の各号のいずれかに該当する者(次項第2号に掲げる者を除く。)をいう。
一 資本金の額又は出資の総額が3億円以下の会社並びに常時使用する従業員の数が300人以下の会社及び個人であつて、製造業、建設業、運輸業その他の業種(次号から第4号までに掲げる業種を除く。)に属する事業を主たる事業として営むもの
二 資本金の額又は出資の総額が1億円以下の会社並びに常時使用する従業員の数が100人以下の会社及び個人であつて、卸売業に属する事業を主たる事業として営むもの
三 資本金の額又は出資の総額が5000万円以下の会社並びに常時使用する従業員の数が100人以下の会社及び個人であつて、サービス業に属する事業を主たる事業として営むもの
四 資本金の額又は出資の総額が5000万円以下の会社並びに常時使用する従業員の数が50人以下の会社及び個人であつて、小売業に属する事業を主たる事業として営むもの
2 この法律において「大企業者」とは、次の各号の一に該当する者をいう。
一 前項各号のいずれかに該当する者以外の者(会社及び個人に限る。)であつて事業を営むもの
*9 https://www.jaaf.or.jp/pdf/about/publish/2017/2017-029-40.pdf
https://www.nodai.ac.jp/research/teacher-column/24204/ https://style.nikkei.com/article/DGXBZO26261010W1A400C1000000/
https://note.com/keisukeee/n/nbe4b3780cc7d
*10 20年以上前から、リクルートは「人材輩出企業」として取り上げられている。http://www.econ.kyoto-u.ac.jp/~wakaba/s-group/kyoto/NB2000828Recruit.pdf
*11 2020/08/20現在、東京証券取引所第一部上場企業数は2,173社ですが、便宜上、Yahoo!ファイナンス掲載企業1860社を参照しています。
*12 出典: ITR「ITR Market View:サイバー・セキュリティ対策市場2020」URLフィルタリング市場:ベンダー売上金額シェア(2018年度)(2020年2月発行)
*13 https://www.cia.gov/library/publications/the-world-factbook/fields/343rank.html

■参考文献

里見 泰啓「ベンチャー企業とは何か」事業創造大学院大学 第9巻(第1号)、31-46、2018年。 https://core.ac.uk/download/pdf/159354122.pdf

松田修一『ベンチャー企業の経営と支援(新版)』、早稲田大学アントレプレヌール研究会編、日本経済新聞社。

Brandon K. Hill「ベンチャー企業とスタートアップの違い」 『freshtrax』 btrax、2013年4月22日。

ベンチャー企業とスタートアップの違い

株式会社三菱総合研究所「大企業とベンチャー企業の経営統合の在り方に係る調査研究」、平成30年度産業経済研究委託事業(経済産業政策・第四次産業革命関係調査事業費)、2019年3月。
https://www.meti.go.jp/meti_lib/report/H30FY/000123.pdf