事業会社の企業情報

KOTORA JOURNAL | 事業会社の企業情報
heart - 事業会社の企業情報loading - 事業会社の企業情報お気に入りに追加

事業会社(ベンチャー企業、メガベンチャー他)

  • メルカリ
    フリマアプリ「メルカリ」の企画・開発・運用を行う会社。設立年が2013年と比較的若く、大規模なスタートアップ企業として新しいC to Cプロダクトの普及に邁進している。「新たな価値を生みだす世界的なマーケットプレイスを創る」をミッションに掲げ、地球資源が大切に使われ、個人間で安全にものを売買できる社会の実現を目指している。
  • GMOペイメントゲートウェイ
    総合的な決済関連サービスや金融関連サービスをBtoB向けに提供する会社。ネットショップや月額課金型の事業者、公的機関など10万以上の事業体に向けて、付加価値の高いサービスを提供している。特に加盟店においては、売上向上に直結するWeb広告サービス、融資などを積極的に行う。サービス内容は、E-COMMERCE、FinTech、CASHLESS、IoT、GLOBALの5領域。事業者と消費者が金銭的に関わる重要な部分を陰から支えている。
  • IQVIAソリューションズジャパン
    ヘルスケア企業に対して、的確で創造的なソリューションを提供する会社。自信をもってクライアントの課題を解決し、最終的には関わる人すべての健康に貢献することを目指している。「事業領域における専門知識」「変革をもたらすテクノロジー」「世界規模で唯一無二の情報・データ」「先進的かつ高度な分析力と機能」の4つを原動力とする「IQVIA CORE」によって、ヘルスケア企業の治験をサポートできるが強み。また、コネクテッドヘルスケアを実現するために、保険者向けソリューションと保険薬局向けソリューションの2つを事業者に向けて展開している。
  • KDDIフィナンシャルサービス(KDDIFS)
    クレジットカード事業や決済代行といった金融・決済関連の事業を行う、KDDIフィナンシャルグループの会社。2014年、従来から存在していた金融取引情報へ、KDDIが持つ多様なデータを追加・解析することで、独自の信用供与モデルを開発しクレジットカード事業へ参入することに成功した。2019年には、開発した信用供与モデルを用いて少額ローン事業を開始するなど、事業規模を着々と拡大させている。展開する事業は、クレジットカード事業、決済代行事業、少額ローン事業、新規事業の4つ。
  • LINE
    コミュニケーションアプリ「LINE」を起点として、ゲームや音楽、決済など多岐に渡るサービスを提供する会社。近年では、法人向けにマーケティングソリューションを展開したり、最新技術を活用したAIアシスタント「Clova」を販売したりしている。
  • 株式会社ファーストリテイリング
    株式会社ファーストリテイリングは、日本を代表するアパレル製造小売業(SPA)ブランド、ユニクロ、ジーユー(GU)やセオリーなど複数のブランドを世界中で展開する持株会社だ。売上はアパレル製造小売業の中では、ZARAを有するスペインのインディテックス、スウェーデンのH&Mに次ぐ世界第3位の規模を誇る。
  • 株式会社メルペイ
    2017年に設立された金融関連の新規事業を行う会社。決済・金融・シェアといったお金にまつわるサービスに取り組んでいる。ミッションに「信用を創造して、なめらかな社会を創る」を掲げ、売買の取引から信用情報を可視化することで、個人が平等にお金を使ったり欲しいものを購買したりできる社会の実現を目指している。
  • 株式会社シーユーシー
    「医療機関経営支援」を目的として、超高齢化社会におけるニーズを満たすためのサービスを提供する会社。「医療という希望を創る」のミッションのもと、医療業界変革のためのシステム構築に勤しむ。
  • 株式会社パン・パシフィックシェアードサービス
    PPIHグループ全体の総務・法務・経理といったバックオフィス業務を担う会社。2019年にグループ会社の名前を、株式会社ドンキホーテホールディングスから株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH)へ名称を変更。日本だけでなく、環太平洋地域においても有力な小売業として発展していくため、再出発の決意を込めて設定した。
  • auフィナンシャルサービス
    クレジットカード事業や決済代行といった金融・決済関連の事業を行う、auフィナンシャルホールディングスのグループ会社。2014年、従来から存在していた金融取引情報へ、KDDIが持つ多様なデータを追加・解析することで、独自の信用供与モデルを開発しクレジットカード事業へ参入することに成功した。2019年には、開発した信用供与モデルを用いて少額ローン事業を開始するなど、事業規模を着々と拡大させている。展開する事業は、クレジットカード事業、決済代行事業、少額ローン事業、新規事業の4つ。
  • ソフトバンク株式会社
    携帯端末の販売、固定通信サービスの提供、インターネット接続サービスの提供、移動通信端末の提供などを行う総合的なIT企業。特に大きな収益を上げている通信事業においては、「ソフトバンク」「ワイモバイル」「LINEモバイル」事業を柱として、「1億総スマホ」の実現に向けて大きな成長を目指している。グループ全体では5G、IoT、AIの3つのテクノロジーを中心に、新しいビジネスモデルの創出と社会課題解決に向けて取り組む。
  • 楽天株式会社
    eコマース、インターネットサービス、フィンテックサービス、プロスポーツなど70以上のサービスを提供する会社。同社が提供するサービスと、共通のIDを利用する楽天会員のメンバーシップ情報を結びつけることで、独自の「楽天エコシステム」を形成しているのが特筆すべき点だ。楽天エコシステムによって顧客のライフタイムバリューを最大化し、競争力を年々高めている。
  • アライドアーキテクツ株式会社
    ソーシャルテクノロジーを活用したマーケティング支援事業を行う会社。「アライド(Allied)」には、「結び付いている」という意味、「アーキテクツ(Architect)」には「企画者」や「創造者」という意味がある。ソーシャルメディアを駆使したマーケティング活動を行い、大企業だけでなく中小企業においても世界中の顧客を創造できるような環境を提供する。
  • 株式会社gumi
    モバイルオンラインゲーム事業、XR事業、ブロックチェーン事業を展開するエンターテイメント分野のテクノロジー会社。同社は2007年の設立以後、モバイル端末向けSNSの開発からスタートし、フィーチャーフォン向けアプリ開発、さらに現在ではモバイルオンラインゲームをはじめ、VR・AR・MRといったXR領域、ブロックチェーン領域への多角化を進めている。市場の移り変わりが早いエンターテイメント業界において、新しいコンテンツやサービスを次々と生み出し、日本だけでなくグローバル市場においても積極的にチャレンジする。
  • 株式会社Origami
    ソーシャルテクノロジーを活用したマーケティング支援事業を行う会社。「アライド(Allied)」には、「結び付いている」という意味、「アーキテクツ(Architect)」には「企画者」や「創造者」という意味がある。ソーシャルメディアを駆使したマーケティング活動を行い、大企業だけでなく中小企業においても世界中の顧客を創造できるような環境を提供する。
  • 株式会社SHIFT
    ソフトウェアの品質保証やテスト事業を行う会社。2008年に、それまで主軸としていた業務改善コンサルティング事業から転換し、現在では、ソフトウェアテスト業として多くの品質保証の専門家集団を抱えるに至った。多くのソフトウェアテストの実績を基に独自の方法論を開発。ECサイトや最新ゲーム、会計システムなどにおける不具合の検証を行う。
  • 株式会社Speee
    マーケティングインテリジェンス事業、デジタルトランスフォーメーション事業を展開する会社。同社は2007年に創業し、急速に事業規模を拡大させてきた。同社のミッションには、「解き尽くす。未来を引きよせる。」を提示。現在・未来を読み解くことで、情報・人・サービスの全てを連結させ、世界を前に進める企業になることを存在価値としている。テクノロジーを活用しながら異なるビジネスを組み合わせることで、新しいサービスを次々と開発し続けることを目指す。
  • 株式会社エムティーアイ
    モバイルを中心としたコンテンツ配信事業を行う会社。「世の中を、一歩先へ」のビジョンを掲げ、時代の流れに合わせたサービスを生み出すことで、生活者に寄り添うパートナーを目指している。事業内容は、モバイルサービス事業における「ヘルスケア」「フィンテック」「音楽・動画・電子書籍」「生活情報」「エンターテイメント」といった領域を展開。ヘルスケア領域においては、健康情報サービス「ルナルナ」、子供・子育て支援サービス「母子モモ」など、ヘルスケアサポート全般のサービスを提供している。
  • 株式会社ミクシィ
    エンターテイメント事業やライフスタイル事業を運営する会社。1999年に「有限会社イー・マーキュリー」として会社を設立し、現在に至るまで、多くのコミュニケーションプラットフォームを世の中へ提供している。エンターテイメント事業においては、全世界で5,000万人以上が利用するRPGゲーム「モンスターストライク」をはじめ、競輪やオートレースの車券販売サイト「チャリ・ロト」、野球情報サイト「週刊ベースボールONLINE」の運営などを行う。
  • 株式会社ワコム
    デジタルペン技術を中核として、「デジタルで描く・書く」体験を提供する会社。同社のペンタブレットは、一般の顧客のみならず、制作スタジオ、プロ漫画作家、教育現場、病院・クリニック、認証サインなど、あらゆる組織やシーンで活用されているのが特徴。
  • 株式会社光通信
    法人や個人に向けて、取次サービスを提供する会社。同社は創業以来、数多くの商品やサービスを販売・普及させることによって、顧客の利便性向上、パートナー・取引先への貢献、従業員の生活水準の向上、株主価値の向上など、あらゆるステークホルダーの発展を実現させてきた。
  • 株式会社イグニス
    エンターテック、マッチング、求人サービス、医療機関向けSaaS、VR医療といった事業を展開する会社。社名のイグニスはラテン語で「火」を意味し、生きる上で必要不可欠なサービスを創りたい、また仕事に燃える集合体でありたいという思いが込められている。
  • 株式会社グロービス
    MBAの取得を中心とした講座の提供、書籍出版、コンテンツ配信を行う会社。創業以来、「経営に関するヒト・カネ・チエの生態系を創り、社会に創造と変革を行う」のビジョンを変わらずに持ち続け、実現のために取り組んできた。「ヒト」の面においては、「グロービス経営大学院(MBA)」「グロービス・マネジメント・スクール」「グロービス・エグゼクティブ・スクール」や「法人向け人材育成サービス」を提供。組織や個人に向けて、創造・変革を起こすビジネスリーダーを育成・輩出している。
  • 株式会社スクウェア・エニックス
    株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングスの100%子会社として、デジタルエンタテイメント事業やアミューズメント事業などを行う会社。1975年に設立した株式会社エニックスと、1986年に設立した株式会社スクウェアが2003年に合併、そして2008年の新設分割によって同社が設立された。
  • 株式会社ドーム
    株式会社ドームは、スポーツ関連事業を展開する輸入製造販売会社。「社会価値の創造」を企業理念に掲げており、「スポーツを通じて社会を豊かにする」ことをミッションにしている。その実現のための4つの事業として、「スポーツプロダクト事業」「スポーツサプリメント事業」「スポーツメディカル事業」「パフォーマンスディレクション事業」を展開。
  • 双日株式会社
    日本の七大商社のひとつ。物品の売買及び貿易業をはじめ、国内及び海外における各種製品の製造・販売やサービスの提供、各種プロジェクトの企画・調整、各種事業分野への投資、並びに金融活動などグローバルに多角的な事業を展開。「双日グループは、誠実な心で世界を結び、新たな価値と豊かな未来を創造します。」をグループ企業理念とし、グループの事業基盤拡充や持続的成長などの「双日が得る価値」と、国、地域経済の発展や人権・環境配慮などの「社会が得る価値」の2つの価値の実現と最大化を経営方針としている。
  • 日清食品ホールディングス株式会社
    即席めんを主とするインスタント食品の製造及び販売を中核とした日清食品を中心とする食品グループの持株会社。創業者であり、インスタントラーメンの開発者としても知られる安藤百福が掲げたた「食足世平」「食創為世」「美健賢食」「食為聖職」の4つの精神をもとに、世の中のために食を創造することを追求し、日々、CreativeでUniqueな仕事に取り組み、Globalな領域で、「食」を通じて世界の人々にHappyを提供することで、グループ理念である「EARTHFOODCREATOR」の体現を目指している。
  • 大正製薬株式会社
    大正製薬ホールディングス株式会社の中核をなす製薬会社。「健康と美を願う生活者に納得していただける優れた医薬品・健康関連商品、情報及びサービスを、社会から支持される方法で創造・提供することにより、社会へ貢献する」ことを使命に掲げ、セルフメディケーション事業(OTC医薬品及び健康関連商品事業)と医薬事業(医薬用医薬品及び同関連事業)を展開する大正製薬HDの両事業における中心的役割を担い、特にOTC医薬品においては国内首位の売上を誇っている。
  • エムスリー株式会社
    国内における医師会員27万人以上が利用する医療従事者専門サイト「m3.com」、米国の「MDLinx」や英国の「Doctors.net.uk」等の当社グループが世界中で運営する医療従事者のインターネット上のプラットフォームを中心 にサービスを提供している。
  • シミックホールディングス株式会社
    23社の連結子会社、2社の関連会社と計26社から構成されているシミックグループの中核をなす持株会社。同グループは、1992年に日本で最初にCRO(医療品開発支援)としてビジネスを開始。医療品開発のグローバル化が急速に進展している中、積極的に国際共同臨床試験に取り組み、現在では開発支援にとどまらず、CDMO(医薬品製剤開発・製造支援)事業、CSO(医薬品営業支援)事業、ヘルスケア事業、IPM事業にまでビジネスを拡大させ、同社の独自モデルであるPVSを標榜し、製薬企業の開発、製造、営業・マーケティングのバリューチェーンを広範に支援している。
  • 株式会社EPファーマライン
    医療品開発に関係するサービスを総合的に提供するEPSホールディングス株式会社のグループ企業で、同グループの中のCSO事業をになっている。「CSO事業サービス」「DIサービス」、「BPOサービス」、「医療機器サポートサービス」の4つの基軸事業を展開している。
  • 株式会社クボタ
    農業機械及び農業関連商品、エンジン、建設機械の製造及び販売をするメーカーだ。「食料・水・環境」のトータルソリューションの提供を掲げ、農業ソリューション事業、水環境ソリューション事業、エンジン事業、建設機械事業、精密機械事業、素形材・鋼管事業を展開している。農業機械メーカーとしては国内首位、世界3位の売上を上げている。
  • 株式会社レノバ
    日本・アジア地域で、再生可能エネルギー発電所の新規開発や運営管理を行う会社。同社は創業以来、「環境とエネルギーの問題を解決する」という使命を果たすため、新しい課題へ常に向き合い続けてきた。現在では、太陽光、風力、地熱、木質バイオマスといった種類の再生可能エネルギーを扱っている。
  • 自然電力株式会社
    発電所の開発・運営・管理、電力の販売などを行う会社。同社は創業以来、全国に70か所以上の発電所を作り、約461.3MWの電力を作り出してきた。「自然エネルギー100%の世界」を作り出すため、短期的な利益だけを追い求めず、次世代のために資本循環の仕組みを構築していく。
  • ウェルスナビ株式会社
    全自動の資産運用サービスを中心に提供する会社。「世界水準の資産運用とリスク管理をすべての人に」というミッションのもとに、次世代型の金融インフラを提供するため、革新的なプロダクトを開発・デザインしていく。
  • コインチェック株式会社
    仮想通貨関連の各種サービスを提供する会社。同社は2012年に設立され、2018年には経営体制の刷新のため、マネックスグループ株式会社の子会社となった。同社のビジョンには「テクノロジーでイノベーションを起こし、世界中をワクワクさせる。」を掲げる。
  • 三菱UFJリース株式会社
    各種物件のリース・割賦販売、各種ファイナンス業務、国際業務を行う会社。同社はステークホルダーからの信頼と期待に応えるため、リース・ファイナンス事業を基盤としながら、国内外でさまざまな取り組みを展開してきた。同社の事業は、「国内カスタマービジネス」「海外カスタマービジネス」「設備・サービス」「不動産」「ヘルスケア」「環境・エネルギー」「インフラ・企業投資」「航空・ロジスティクス」と幅広く展開しているのが特徴だ。
  • トーセイ株式会社
    不動産流動化、不動産開発、不動産賃貸、不動産ファンド・コンサルティング、ホテル、不動産管理といった事業を展開する会社。同社は、人々のニーズや市場環境が目まぐるしく移り変わっていく中で、10年後、さらには20年後を見据えた不動産開発や中古不動産再生などを行うことにより、企業価値を向上させ、社会の発展に貢献してきた。
  • 株式会社LIFULL
    不動産情報サービス事業を中心として展開する、一部上場企業の会社。不動産・住宅情報総合サービスの「LIFULL HOME’S」をはじめ、地方創生、ソーシャルファンディング、トランクルーム、またフラワーギフトなど、幅広いサービスを提供している。
  • 東急リバブル株式会社
    不動産仲介業、新築販売受託業、不動産販売業を営む東急不動産ホールディングスグループの会社。同社は1972年の創業以来、新規事業や独自サービスの創出を通して、不動産流通業界の発展・信頼性向上に貢献してきた。
  • 株式会社エー・ディー・ワークス
    収益不動産賃貸・販売、不動産小口化投資商品販売、不動産コンサルティング、不動産テックといった事業を展開する会社。同社は1886年に立ち上げた染色業から始まり、1970年には、工場跡地の一部を宅地分譲したことを契機に、不動産事業へ本格的に乗り出した。最近では、2020年に持株会社の「株式会社ADワークスグループ」を新設し、グループ会社の一員として新しい運営体制でスタートした。

この記事を書いた人

KOTORA JOURNAL | 事業会社の企業情報

コトラ(広報チーム)