コトラ（広報チーム） 
サステナビリティ領域は、環境対策だけでなく、人権、働き方、地域社会、企業統治などの課題を、企業経営や事業活動に組み込む仕事です。近年は情報開示の整備、脱炭素への対応、取引先を含む人権配慮の必要性が高まり、企業にとって重要な経営テーマになっています。
未経験から目指す場合は、サステナビリティに関する知識だけで勝負するのではなく、これまでの経験をどの業務に活かせるかを整理することが重要です。本記事では、主な職種、活かせる経験、必要な準備、求人の見極め方を解説します。
未経験からサステナビリティ領域を目指せる理由
サステナビリティ領域が扱う社会課題と企業活動
サステナビリティとは、企業や社会が将来にわたって持続できる状態を目指す考え方です。企業では、利益を生み出すことに加え、環境負荷、人権、労働環境、地域社会、企業統治などへの影響を管理する必要があります。
代表的なテーマは、気候変動への対応、温室効果ガス排出量の削減、再生可能エネルギーの活用、生物多様性、人権への配慮、持続可能な調達、情報開示です。これらは社会貢献活動にとどまらず、事業継続、取引先との関係、資金調達、投資家との対話にも関わります。
そのため、サステナビリティの仕事では、方針を掲げるだけでなく、目標の設定、データの集計、各部門との調整、業務への定着、社外への説明まで担います。経営、事業、現場をつなぐ役割であることが特徴です。
未経験の範囲と転職で評価される実務経験
サステナビリティ転職における未経験には、業界未経験と職種未経験の2種類があります。環境やESGに関する専任業務の経験がなくても、企画、調整、分析、調達、広報、品質管理などの経験があれば、職種によっては十分に活かせます。
たとえば、経営企画やプロジェクト管理の経験は全社推進に、経理や内部監査の経験は非財務情報の管理や開示に、調達や品質管理の経験は取引先管理や人権対応に結びつきます。ITやデータ分析の経験は、排出量や評価項目を管理する仕組みづくりで役立ちます。
採用で見られるのは、サステナビリティという言葉を知っているかではなく、複雑な課題を整理し、関係者を巻き込み、期限内に実行できるかです。自分の経験を仕事内容に置き換えて説明できるようにしておく必要があります。
求人が増えている背景と採用の傾向
企業のサステナビリティ対応が広がっている背景には、開示基準の整備、投資家からの要請、海外規制、顧客や取引先からの要求があります。上場企業を中心に、気候変動や人的資本を含む非財務情報の開示を強化する動きが進んでいます。
日本では、サステナビリティ開示基準の整備が進み、国際的な基準との整合性も重視されています。温室効果ガス排出量、人権、自然資本といったテーマについて、根拠あるデータを集め、説明できる体制を整える必要が高まっています。
採用は、サステナビリティ経験者に限られません。若手層では、関連分野への関心、論理的に考える力、資料作成力、学習意欲を重視する求人もあります。一方、経験者採用では、開示、脱炭素、調達、金融、監査、コンサルティングなど、特定領域の専門性が求められる傾向です。
未経験転職で知っておきたい難しさと注意点
未経験歓迎の求人がある一方で、すべての職種に入りやすいわけではありません。戦略立案、専門的な排出量算定、保証業務、海外規制対応などは、関連実務や高度な専門知識を求める場合があります。
また、求人名にサステナビリティと書かれていても、実務内容は企業によって大きく異なります。社内啓発やレポート作成が中心の求人もあれば、脱炭素戦略、サプライチェーン管理、新規事業開発まで担う求人もあります。
社会に役立ちたいという思いだけでは、選考で十分に評価されません。仕事内容を理解したうえで、自分のどの経験を活かし、どの業務で成果を出せるかを具体的に伝えることが重要です。
サステナビリティ領域の主な仕事と向いている人
社内の取り組みを進めるサステナビリティ推進
サステナビリティ推進は、企業全体の方針や目標をつくり、社内に定着させる仕事です。重要課題の整理、目標設定、各部門の取り組み管理、経営層への報告、社内研修や情報発信などを担当します。
環境だけでなく、人権、働き方、企業統治など幅広いテーマを扱うため、情報を整理する力と、部門間の意見を調整する力が必要です。経営企画、事業企画、プロジェクト管理、総務などの経験者と相性がよい職種です。
特に、複数部署を巻き込んだ施策の立ち上げや、目標管理の経験がある人は強みを活かせます。方針を現場の業務に落とし込む粘り強さも求められます。
環境や社会課題の方針を支援するコンサルタント
サステナビリティコンサルタントは、企業や自治体に対して、脱炭素、人権、資源循環、情報開示、持続可能な事業づくりなどを支援します。課題の調査、方針や目標の策定、実行計画の作成、制度対応、業務改善まで関わる場合があります。
顧客ごとに異なる課題を短期間で理解し、仮説を立て、資料にまとめ、合意形成を進める力が必要です。コンサルティング、経営企画、事業開発、営業企画、官公庁向け業務などの経験が活きます。
未経験から目指す場合は、社会課題への関心だけでなく、課題解決やプロジェクト推進の実績を示すことが重要です。データ分析、資料作成、顧客との折衝などの経験も評価されやすい要素です。
情報開示や報告書を担う広報・企画担当
情報開示や報告書を担う担当者は、統合報告書、サステナビリティレポート、有価証券報告書などに掲載する非財務情報を取りまとめます。温室効果ガス排出量、人材に関する指標、人権への取り組み、目標と進捗などを、根拠とともに社外へ説明する役割です。
実務では、各部門やグループ会社からデータを集め、数値の定義をそろえ、内容を確認し、文章や資料として整理します。正確性、文章力、期限管理、関係者調整が欠かせません。
広報、IR、経理、内部監査、経営管理、編集・制作などの経験が活かせます。数字と文章の両方を扱い、細部まで確認する仕事が得意な人に向いています。
調達先や取引先と連携する持続可能な調達担当
持続可能な調達担当は、原材料や製品の取引先を含めて、環境・人権・労働安全などのリスクを管理する仕事です。調達基準の策定、取引先への質問票配布、監査、改善支援、社内ルールの整備などを行います。
自社だけが対策しても、取引先で人権侵害や環境問題が起きれば、企業の信頼や事業継続に影響する可能性があります。そのため、取引先と対話しながら、実現可能な基準や改善策をつくることが求められます。
調達、購買、品質管理、生産管理、法務、コンプライアンス、監査の経験がある人に向いています。現場の制約を理解し、相手に協力を求める交渉力も重要です。
脱炭素や資源循環を進める事業・技術職
脱炭素や資源循環に関わる仕事には、省エネルギー、再生可能エネルギー、製品の環境負荷低減、廃棄物削減、再利用の仕組みづくり、新規事業開発などがあります。企業によっては、技術開発、生産設備、工場運営、製品設計、事業企画と密接に関わります。
温室効果ガス排出量を減らすには、電力の調達、設備投資、物流、原材料、製品の使われ方など、多くの要素を見直す必要があります。技術面の知識に加え、投資効果や実行可能性を考える視点も欠かせません。
メーカー、エネルギー、建設、IT、物流などでの技術職、生産技術、研究開発、設備管理、事業開発の経験がある人は、専門性を活かしやすい分野です。
これまでの経験を活かせる仕事の選び方
営業・顧客対応の経験を活かす仕事
営業や顧客対応の経験者は、顧客課題の聞き取り、提案、関係構築、社内外の調整といった力を活かせます。サステナビリティ領域では、顧客の脱炭素化を支援する営業、環境関連サービスの提案、コンサルタント、取引先との調達対応などが候補になります。
重要なのは、単に人と話せることではなく、相手の課題を把握し、関係者を動かした経験を示すことです。顧客の業務改善や課題解決につながった事例を整理しておくと、転職後の再現性を伝えやすくなります。
特に法人営業の経験者は、企業の意思決定者との折衝、提案資料の作成、複数部門との連携といった経験を、コンサルティングや推進業務に結び付けられます。
経営企画・事業企画・プロジェクト管理の経験を活かす仕事
経営企画、事業企画、プロジェクト管理の経験は、サステナビリティ推進と親和性が高い経験です。全社方針の検討、目標設定、進捗管理、会議体の運営、経営層への報告などは、サステナビリティの推進業務でも求められます。
たとえば、新規施策の立ち上げ、部門横断プロジェクトの推進、KPIの設計、課題の可視化と改善を行った経験は、具体的な強みになります。サステナビリティの専門用語を知らなくても、仕組みをつくり、組織を動かした実績は評価されます。
未経験者は、推進担当や企画担当から入ることで、幅広いテーマに触れながら専門性を深める方法があります。
広報・IR・資料作成の経験を活かす仕事
広報、IR、編集、資料作成の経験がある人は、情報開示や社内外への発信を担う仕事を目指しやすいです。企業が取り組む内容を正しく理解し、読み手に伝わる形に整理する力は、統合報告書やサステナビリティレポートの作成で役立ちます。
特に、経営情報や業績資料を扱った経験、関係部署への取材、原稿確認、校正、外部制作会社との調整などを行った経験は、開示業務に活かせます。非財務情報は数値の正確性も問われるため、数字の確認を丁寧に行う姿勢も重要です。
企業の公開資料を読み、どのような情報が掲載されているかを確認することは、応募前の学習にもなります。
調達・品質管理・生産管理の経験を活かす仕事
調達、品質管理、生産管理の経験者は、持続可能な調達やサプライチェーン管理を目指す選択肢があります。取引先の選定、品質基準の運用、監査、改善依頼、現場との調整などの経験は、環境・人権への配慮を取引先に広げる仕事と共通します。
たとえば、取引先に基準を周知した経験、不具合の原因を分析して改善した経験、監査に対応した経験、工場や物流の効率化を進めた経験は、具体的なアピール材料になります。
持続可能な調達では、理想だけを掲げるのではなく、コスト、品質、納期、取引先との関係を踏まえて実行する力が必要です。現場感覚のある人材は大きな強みになります。
IT・データ分析・業務改善の経験を活かす仕事
IT、データ分析、業務改善の経験は、サステナビリティの実務で需要が高い分野です。排出量や人材に関するデータを集めるには、表計算ソフトだけでなく、データベース、業務システム、集計ルール、内部統制の整備が必要になるためです。
たとえば、システム導入、データ基盤の整備、集計作業の自動化、業務フローの見直し、プロジェクト管理などの経験は、サステナビリティ情報の管理や開示業務に活かせます。
技術そのものに加えて、現場の要望を整理し、利用者が使える仕組みに落とし込む力が重要です。ITと業務の両方を理解できる人は、推進担当やコンサルタントでも活躍の幅を広げやすいでしょう。
未経験者が身に付けるべき知識とスキル
環境・人権・地域社会に関する基礎知識
未経験者は、まずサステナビリティが扱う範囲を広く理解することから始めます。環境分野では気候変動、資源循環、水、生物多様性など、社会分野では人権、労働安全、健康、多様性、地域社会との関係などが主なテーマです。
すべてを専門的に学ぶ必要はありませんが、企業がなぜ対応を求められるのか、どの部門が関わるのかを理解しておくと、求人票や企業の取り組みを読み解きやすくなります。
関心のあるテーマを一つ決め、企業のサステナビリティレポートや行政機関、国際機関の公開資料を読む方法が有効です。学んだ内容を、自分の前職業務と結び付けて考えることも大切です。
脱炭素と温室効果ガス排出量の基本
脱炭素は、温室効果ガスの排出を減らし、残る排出分を吸収・除去などで差し引き、実質的にゼロへ近づける取り組みです。多くの企業で重要テーマになっているため、基本用語を理解しておくと応募先の選択肢が広がります。
排出量は一般に、直接排出、購入した電力などに伴う間接排出、取引先や製品利用を含むその他の間接排出に分けて考えます。自社だけでなく、原材料、物流、製品利用、廃棄まで含めて管理する必要があるため、調達や生産、営業など多くの部門が関わります。
未経験者は、排出量算定の専門家になる前に、排出量がなぜ経営課題になるのか、データ収集にどのような苦労があるのかを理解することが重要です。
情報収集・数値管理・資料作成の力
サステナビリティ業務では、社内外の情報を集め、根拠を確認し、意思決定しやすい資料に整理する力が求められます。理念的なテーマであっても、実務では数値、基準、期限、担当者を明確にしなければ進みません。
表計算ソフトを使った集計、グラフ作成、データの突合、文書作成、発表資料の作成といった基本スキルは、多くの職種で共通して必要です。作業の速さだけでなく、数値の意味を確認し、誤りを防ぐ姿勢が重要です。
転職準備では、これまで扱ったデータの種類、作成した資料、改善した業務、成果につながった分析を具体的に書き出しておくとよいでしょう。
部門横断で調整しプロジェクトを進める力
サステナビリティは、担当部署だけで完結する仕事ではありません。開示では経理、IR、法務、人事、事業部門などと連携し、脱炭素では調達、生産、設備、物流、営業などと協力します。
そのため、相手ごとの事情を理解し、依頼内容を具体化し、期限を管理し、意見の違いを調整する力が必要です。プロジェクト管理の経験がある人は、進捗表、会議運営、論点整理、課題管理といった経験を強みとして示せます。
未経験者も、現職で部門横断の業務改善や新施策に参加することで、近い経験を積むことができます。
資格・講座を選ぶ際の考え方
サステナビリティ領域では、特定の資格がなければ転職できないわけではありません。資格は基礎知識や用語を体系的に学ぶ手段として役立ちますが、選考では実務に活かせる経験や、仕事内容への理解が重視されます。
講座や資格を選ぶ場合は、目指す職種との関係を確認することが大切です。情報開示を目指すなら開示基準や非財務情報、脱炭素を目指すなら温室効果ガス算定やエネルギー、調達を目指すなら人権や取引先管理に関する内容が適しています。
資格取得だけに時間を使いすぎず、求人研究、企業研究、応募書類の作成も並行しましょう。学習中であっても、何を学び、仕事でどう活かしたいかを説明できれば、意欲の裏付けになります。
自分に合う企業と求人を見極める方法
事業内容とサステナビリティのつながり
企業選びでは、企業理念だけでなく、事業内容とサステナビリティがどのようにつながっているかを確認します。製造業であれば原材料や工場の排出量、金融業であれば投融資方針、IT企業であればデータセンターの電力や顧客支援など、重点テーマは異なります。
自分が関心を持つ社会課題と、企業が実際に取り組む課題が一致しているかを見極めることが重要です。たとえば、資源循環に関心があるなら、製品回収や再利用、廃棄物削減に取り組む企業を調べる方法があります。
事業とのつながりが明確な企業ほど、サステナビリティが一過性の活動ではなく、経営や事業に組み込まれている可能性があります。
専任部署の有無と担当業務の範囲
求人票では、配属先が専任部署か、経営企画や広報などの部署内の兼務かを確認します。専任部署であれば専門性を深めやすい一方、業務範囲が細分化されている場合があります。
少人数の組織や兼務体制では、幅広い業務に関われる可能性がありますが、教育体制が十分でない場合もあります。どちらがよいかは、専門分野を深めたいのか、幅広い経験を積みたいのかによって異なります。
担当業務については、方針策定、データ集計、開示、社内浸透、取引先対応、海外拠点対応など、どこまで含まれるかを確認しましょう。
未経験者の育成体制と求める経験
未経験から転職する場合は、入社後にどのように学べるかを確認する必要があります。OJT、研修、担当者の人数、業務の引き継ぎ、外部研修の利用などは重要な確認項目です。
求人票に未経験歓迎と書かれていても、実際には関連業務の経験や高い英語力を求めていることがあります。必須条件と歓迎条件を分けて読み、自分が満たす要件と不足している要件を整理しましょう。
また、未経験者は、最初から戦略設計を担うよりも、データ集計、資料作成、調査、プロジェクト運営などから始める場合があります。初期の業務内容が、自分の中長期的な目標につながるかを考えることが大切です。
大企業・中小企業・支援会社の働き方の違い
大企業では、専門部署や分業体制が整っている傾向があり、大規模なデータ管理、海外拠点との連携、投資家向け開示などに関わる機会があります。一方で、担当範囲が限定される場合もあります。
中小企業では、少人数で幅広い業務を担うことが多く、経営層に近い立場で企画や実行に関われる可能性があります。ただし、専任担当が少なく、仕組みづくりを自ら進める必要がある場合もあります。
支援会社では、複数の企業や業界の課題に触れられることが魅力です。調査、提案、資料作成、顧客対応を短いサイクルで行うため、学習量と業務量が多くなる傾向があります。自分が重視する働き方と成長環境を比較して選びましょう。
求人票と企業の公開情報で確認する項目
求人票だけでは、実際の業務や企業の優先課題を十分に把握できないことがあります。企業の公式サイト、統合報告書、サステナビリティレポート、採用情報などを併せて確認しましょう。
確認したい主な項目は以下の通りです。
- 企業が重点課題として掲げるテーマ
- 温室効果ガス削減や人権対応などの目標と進捗
- 担当部署の役割と組織体制
- 配属予定の業務内容と期待される成果
- 必須条件、歓迎条件、英語力の必要性
- 育成制度、異動の可能性、働き方
- 取引先や海外拠点との連携の有無
公開情報と求人票を比較し、企業が掲げる目標に対して、募集ポジションがどのような役割を担うのかを考えると、志望動機も作りやすくなります。
未経験から転職を成功させる準備と選考対策
目指す仕事と転職条件の整理
転職活動を始める前に、どのテーマと職種を目指すかを整理します。サステナビリティ全般に興味があるだけでは、求人選びも応募書類も曖昧になりやすいためです。
まずは、関心のあるテーマを考えます。気候変動、資源循環、人権、情報開示、地域社会、持続可能な金融などから、特に関わりたい領域を絞ります。次に、自分が得意な仕事の進め方を整理し、推進、開示、調達、コンサルティング、技術職などの職種と結び付けます。
あわせて、勤務地、年収、働き方、転職時期、将来のキャリアなどの条件も整理しましょう。希望条件を増やしすぎると選択肢が狭まるため、譲れない条件と調整可能な条件を分けることが重要です。
経験の棚卸しと強みの言語化
未経験転職では、これまでの経験を仕事内容に合わせて言い換えることが重要です。担当業務を時系列で並べるだけではなく、どの課題に対して、どのように行動し、どのような成果を出したかを整理します。
たとえば、営業経験は顧客課題の把握と提案力、経営企画経験は目標設計と全社推進力、調達経験は取引先管理と基準運用力、IT経験はデータ管理と仕組み化の力として伝えられます。
実績は可能な限り数字で示します。売上、コスト削減、業務時間、担当社数、プロジェクト期間、関係部署数などを使うと、成果の大きさと再現性を伝えやすくなります。
志望動機で社会貢献だけに偏らない伝え方
サステナビリティ領域を志望する理由として、社会課題の解決に関わりたいという思いは大切です。しかし、それだけでは仕事内容への理解や入社後の貢献が見えにくくなります。
志望動機は、関心を持った背景、応募先を選ぶ理由、自分の経験を活かして実現したいことの順に組み立てると伝わりやすくなります。企業の重点テーマや事業との関係を調べ、自分の経験との接点を明確にしましょう。
たとえば、全社プロジェクトを進めた経験がある場合は、部門横断の調整力を活かして、目標の進捗管理や社内定着に貢献したいと伝えられます。社会貢献への思いを、具体的な業務への意欲と行動力で裏付けることが重要です。
職務経歴書と面接で伝える実績の組み立て方
職務経歴書では、応募職種に近い経験を優先して記載します。未経験領域への応募であっても、関係者調整、数値管理、課題解決、提案、業務改善など、共通する経験を具体的に示すことが大切です。
自己PRは、強み、具体的な行動、成果、転職後に活かせる点の順で組み立てます。たとえば、強みを「部門横断で業務を前に進める力」と定めたうえで、実際にどの部署と連携し、どのような課題を解決したのかを説明します。
面接では、職務経歴書に書いた内容を深掘りされます。なぜその行動を取ったのか、困難をどう乗り越えたのか、成果に再現性があるのかを説明できるように準備しましょう。サステナビリティに関しては、応募先企業の重点課題と、自分が貢献できる業務を結び付けて話すことが重要です。
学習・情報収集・応募を並行する転職活動の進め方
未経験者は、学習が十分に終わってから応募しようと考えがちですが、学習、情報収集、応募は並行して進める方法が現実的です。求人を読むことで企業が求める知識や経験が分かり、学ぶべき内容も明確になります。
情報収集では、企業の公開資料、業界ニュース、制度変更、専門家の解説などを継続的に確認します。興味を持った企業については、重点テーマ、目標、組織体制、最近の取り組みを記録しておくと、応募書類や面接対策に役立ちます。
応募先は、一つの職種に絞り込みすぎず、自分の強みと近い複数の職種を検討するとよいでしょう。ただし、志望動機が一貫しないほど応募先を広げるのではなく、推進、開示、調達、データ管理など、共通する軸を持って進めることが大切です。
