上場不動産会社での役員秘書兼アシスタント職の求人
求人ID:1289663
募集終了
転職求人情報
職種
役員秘書兼アシスタント職
ポジション
担当者〜
おすすめ年齢
20代
30代
40代
50代以上
年収イメージ
500万円〜600万円(経験・能力を考慮の上、当社規定により決定します)
仕事内容
不動産売買に関連する各種業務と役員秘書業務をご担当いただきます。
●お任せする業務詳細
1)役員の来客対応・スケジュール調整等の業務
2)役員宛その他電話、メール等の問合せ対応
3)役員担当本部における総務庶務業務
4)不動産領域のマーケティングに関わるデータ化、各種資料作成等
●製品・サービスの特徴(主力商品、ターゲット顧客、マーケット状況、市場シェア、競争優位性、競合他社等)
当社グループの収益不動産ビジネスは、取得した収益不動産をバリューアップして、個人富裕層のお客様に販売し、その後のプロパティ・マネジメントや修繕工事、さらには手厚いフォロー体制など、一連のサービスをバリューチェーンとして提供しているユニージネスモデルが特徴です。
●事業・業界の特徴(中長期的な自社・業界展望・将来性等)
今後、不動産に留まらない多様な商品・サービスの開発に繋げ、個人富裕層だけでなく事業法人や機関投資家に対してより多くの択肢を提供する新たなビジネスへと展開していきます。
●お任せする業務詳細
1)役員の来客対応・スケジュール調整等の業務
2)役員宛その他電話、メール等の問合せ対応
3)役員担当本部における総務庶務業務
4)不動産領域のマーケティングに関わるデータ化、各種資料作成等
●製品・サービスの特徴(主力商品、ターゲット顧客、マーケット状況、市場シェア、競争優位性、競合他社等)
当社グループの収益不動産ビジネスは、取得した収益不動産をバリューアップして、個人富裕層のお客様に販売し、その後のプロパティ・マネジメントや修繕工事、さらには手厚いフォロー体制など、一連のサービスをバリューチェーンとして提供しているユニージネスモデルが特徴です。
●事業・業界の特徴(中長期的な自社・業界展望・将来性等)
今後、不動産に留まらない多様な商品・サービスの開発に繋げ、個人富裕層だけでなく事業法人や機関投資家に対してより多くの択肢を提供する新たなビジネスへと展開していきます。
必要スキル
●必須スキル・経験
・基本的なPCスキルをお持ちの方(Word/Excel)
・バックオフィス(営業事務・事務・総務など)での実務経験がある方
●歓迎スキル・経験
・不動産業界の経験
・営業アシスタント経験、若しくは一般事務の経験(不動産であれば尚可)
●求める人物像
・協調性があり、コミュニケーション能力の高い方
・先回りをして行動ができる方
・コツコツと細かな作業をすることが好きな方
・バックオフィスから会社の成長を支えたい方
・上場企業で腰を据えて働きたい方
・将来役に立つスキルを身につけたい方
●必要資格・ライセンス
・宅地建物取引士
・情報収集・情報処理スキル
・ファイリングスキル
・基本的なPCスキルをお持ちの方(Word/Excel)
・バックオフィス(営業事務・事務・総務など)での実務経験がある方
●歓迎スキル・経験
・不動産業界の経験
・営業アシスタント経験、若しくは一般事務の経験(不動産であれば尚可)
●求める人物像
・協調性があり、コミュニケーション能力の高い方
・先回りをして行動ができる方
・コツコツと細かな作業をすることが好きな方
・バックオフィスから会社の成長を支えたい方
・上場企業で腰を据えて働きたい方
・将来役に立つスキルを身につけたい方
●必要資格・ライセンス
・宅地建物取引士
・情報収集・情報処理スキル
・ファイリングスキル
就業場所
就業形態
正社員
企業名
東証プライム上場の不動産会社
企業概要
不動産の再生・創造をテーマに、収益不動産事業、ストック型フィービジネスを展開する東証プライム上場企業。
増資の際にいち早くライツオファーリングを採用したり、不動産特定共同事業法改正に伴い新しい小口化によるビジネスモデル開発にチャレンジ。
新しいものに取り組む「ベンチャー気質」と、手堅い事業運営などの「老舗気質」が混じる、「しっかりとした企業で面白いことをやりたい方」には、人気の企業。
増資の際にいち早くライツオファーリングを採用したり、不動産特定共同事業法改正に伴い新しい小口化によるビジネスモデル開発にチャレンジ。
新しいものに取り組む「ベンチャー気質」と、手堅い事業運営などの「老舗気質」が混じる、「しっかりとした企業で面白いことをやりたい方」には、人気の企業。
企業PR
個人富裕層の不動産投資に特化。お客様の生涯にわたって、実益にコミットするソリューションを提供している企業です。2020年には持株会社制へ移行。事業投資にも積極的で、売上における非不動産領域の事業割合で3割を目標に掲げるなど新しいことにも挑戦する社風です。