コトラ（広報チーム） 
事業開発を辞めたいと感じるのは珍しくない
事業開発は、新しい収益源や顧客価値を生み出す重要な仕事です。一方で、不確実な状況で仮説を立て、検証し、社内外を巻き込みながら前に進める必要があります。成果が見えにくい期間も長いため、「このまま続けてよいのか」「もう辞めたい」と感じることは珍しくありません。
厚生労働省の令和6年労働安全衛生調査では、仕事や職業生活で強いストレスを感じる労働者は68.3％でした。ストレスの内容としては、仕事の量が43.2％、仕事の失敗や責任の発生などが36.2％で上位となっています。仕事の量や責任への負担が大きい事業開発担当者が悩むことは、個人の弱さではなく、起こりやすい課題の一つです。
事業開発は成果が出るまで時間がかかりやすい仕事です
既存事業では、売上や利益、受注件数などを比較的短い期間で確認できる場合があります。しかし事業開発では、顧客課題の把握、事業案の作成、検証、社内承認、開発、販売体制の整備といった工程を経る必要があります。
初期段階では、売上よりも「顧客の課題が実在するか」「提供する価値に対価を払ってもらえるか」といった仮説の確認が重要になります。それにもかかわらず、既存事業と同じように短期的な数字だけを求められると、担当者は成果を出せていない感覚に陥りやすくなります。
また、検証の結果として事業案を変更したり、中止したりすることもあります。本来は学びを得た前進であっても、失敗として扱われる環境では、努力が報われないと感じやすいでしょう。
大手企業とスタートアップで抱えやすい悩みの違い
大手企業では、顧客基盤、技術、ブランド、資金などを活用できる一方、意思決定や調整に時間がかかる傾向があります。新しいサービスを出すまでに、経営企画、営業、開発、法務、経理、広報など、多くの関係部署との連携が必要です。
企業内新規事業に携わる人への調査では、他部署と連携する人は78％に上ります。連携先として多い部署は、法務が42％、営業が39％、ソフトウェア開発が37％、ハードウェア開発が35％、財務・経理が31％でした。担当者自身が事業を進めるだけでなく、社内の合意形成に多くの時間を使うことがわかります。
一方、スタートアップでは意思決定が速い反面、人員や予算が限られます。一人が市場調査、営業、採用、提携、顧客対応、数値管理まで担うことも少なくありません。役割の広さや先行きの不透明さが、負担の大きさにつながります。
経験年数によって変わる「辞めたい」の背景
経験が浅い段階では、事業開発の進め方がわからないことや、求められる仕事の幅に戸惑うことが主な理由になりやすいです。正解のない仕事に対して、どこまで調査すればよいのか、どの時点で意思決定すべきかに悩むことがあります。
経験を重ねると、担当範囲や責任が広がり、事業計画や予算、組織横断の調整を担う場面が増えます。この段階では、権限と責任の不一致、評価制度への不満、経営層との認識のずれが辞めたい理由になりやすいでしょう。
管理職や責任者の場合は、チームの成果、人材育成、他部署との関係構築まで抱えるため、孤立感を持つことがあります。経験年数にかかわらず、自分が置かれている状況に合った支援を得られているかを確認することが重要です。
一時的な疲労とキャリアのミスマッチを切り分ける重要性
繁忙期、事業の重要な検証時期、大型案件の交渉中などは、一時的に負荷が高まります。休暇を取った後や繁忙期を過ぎた後に気持ちが回復するなら、事業開発そのものではなく、一時的な疲労が要因かもしれません。
一方で、休んでも意欲が戻らない、異なる案件でも同じ苦痛を感じる、顧客や市場の変化を追うこと自体に関心を持てない場合は、仕事内容との相性を見直す必要があります。
特に、不眠、食欲の変化、頭痛や腹痛、動悸、強い落ち込み、集中力の低下などが続く場合は、キャリアの判断よりも健康を優先してください。医療機関や職場の産業保健スタッフ、公的な相談窓口に相談することが必要です。
事業開発を辞めたいと感じる7つの理由
1. 成果責任が重く、失敗への不安が大きい
事業開発は、将来の売上や成長を期待される仕事です。しかし、新しい市場や顧客を対象にする以上、すべてが計画通りに進むとは限りません。仮説が外れることや、顧客から十分な反応が得られないことは、事業開発では自然に起こります。
それでも「失敗できない」「投資した分を必ず回収しなければならない」といった圧力が強いと、担当者は挑戦よりも失敗回避を優先しやすくなります。判断のたびに不安が強まり、仕事を続けること自体が苦しくなる場合があります。
2. 権限や予算がなく、思うように事業を進められない
責任だけを負わされ、予算、人員、意思決定の権限が十分に与えられない状況は、大きなストレスになります。顧客検証や試作に必要な費用を確保できない、担当者を集められない、承認待ちで市場投入の機会を逃すといった問題が続くと、事業を動かしている実感を持ちにくくなります。
新規事業では、小さく検証して結果に応じて投資を広げる進め方が有効です。しかし、少額の検証にも長い承認手続きが必要な場合、学習の速度が落ちます。自分の能力では変えられない仕組みに阻まれている感覚が強いと、離職を考えやすくなります。
3. 他部署や上司との調整に時間を取られる
事業開発では、営業、開発、法務、経理、広報など、多くの部署の協力が必要です。ただし、各部署には既存事業の目標や優先順位があります。新規事業は相手にとって追加業務になりやすく、協力を得るには目的や依頼内容を丁寧に共有しなければなりません。
たとえば、営業部門に顧客紹介を依頼するなら、求める顧客像、顧客に依頼する内容、営業側の負担、得られるメリットまで整理する必要があります。調整そのものが重要な仕事である一方、「本来やりたかった顧客検証や企画に時間を使えない」と感じる人もいます。
4. 目的や評価基準が曖昧で、何を目指すべきかわからない
事業開発の目的が「新しいことをやる」「将来の柱をつくる」といった抽象的な表現にとどまると、担当者は優先順位を決めにくくなります。売上を目指すのか、顧客課題の検証を優先するのか、技術の活用方法を探るのかによって、取るべき行動は変わります。
また、初期段階の事業を売上や利益だけで評価すると、必要な検証ができません。顧客インタビューの実施数、試作品への反応、継続利用の意向など、フェーズに応じた評価指標が必要です。
評価基準が曖昧なままでは、どれだけ努力しても成果として認められるかわかりません。この不透明さが、長期的な消耗につながります。
5. 業務範囲が広く、人手不足で負担が集中している
事業開発は、市場調査、顧客ヒアリング、事業計画、提携交渉、プロジェクト管理、営業支援、社内説明など、業務の幅が広い仕事です。少人数の組織では、これらを一人または少人数で担うことがあります。
幅広い経験を得られる反面、常に優先順位を決め続けなければならず、業務が終わらない感覚に陥りやすい点が課題です。特に、既存業務と兼務している場合は、新規事業の仕事が後回しになり、進まないことへの焦りも生まれます。
仕事量が限界を超えている場合、個人の努力だけで解決しようとするのは危険です。業務を可視化し、担当範囲や期限を見直す必要があります。
6. 事業が進まず、自分の仕事に意味を見いだせない
何度も検証しても顧客課題が明確にならない、経営判断が進まない、試作品の開発が止まるなど、事業開発では停滞が起こります。長期間にわたって前進が見えないと、「自分の仕事に意味があるのか」と感じることがあります。
ただし、事業が進まない原因は担当者の能力だけとは限りません。市場性、技術的な実現可能性、社内の意思決定、予算、組織の優先順位など、複数の要因が影響します。
重要なのは、停滞の原因を個人の問題として抱え込まず、どの仮説が未検証なのか、誰の判断が必要なのか、何が不足しているのかを整理することです。
7. 成果が評価や年収に反映されず、報われないと感じる
事業開発は成果が出るまで時間がかかるため、短期の評価制度と合わないことがあります。顧客理解を深めた、重要なリスクを早期に見つけた、社内の協力体制を整えたといった成果が評価されず、売上だけで判断される場合、努力が見えにくくなります。
また、事業開発では幅広い業務を担うにもかかわらず、役割や責任に見合う待遇になっていないと感じることもあります。昇給、昇格、賞与の基準が不明確で改善の見込みもない場合は、転職を含めて市場価値を確認することが選択肢になります。
辞める判断の前に整理したい現状
辞めたい理由を仕事・職場・自分自身の要因に分ける
「辞めたい」という気持ちを一つの言葉で捉えると、原因が見えにくくなります。まずは、理由を仕事、職場、自分自身の三つに分けて整理してください。
- 仕事の要因：新規事業の不確実性、業務範囲の広さ、顧客開拓、数字への責任
- 職場の要因：権限不足、評価制度、上司との関係、他部署との連携、企業文化
- 自分自身の要因：得意不得意、価値観、体力、生活上の事情、将来の希望
仕事そのものが合わないのか、職場環境に問題があるのかで、取るべき行動は変わります。原因を分けることで、異動で解決する問題なのか、転職が必要なのかを考えやすくなります。
心身の不調や生活への影響を見逃さない
仕事のストレスが続くと、睡眠、食事、集中力、人間関係、家庭生活に影響が出ることがあります。休日も仕事のことが頭から離れない、朝に強い憂うつ感がある、ミスが増えた、好きだったことを楽しめないといった状態が続く場合は注意が必要です。
厚生労働省の「こころの耳」では、職場のストレスや疲労の蓄積を確認するセルフチェックを利用できます。職場のストレスチェック制度を利用できる場合は、結果を確認し、必要に応じて医師による面接指導を申し出ることも検討してください。
「消えてしまいたい」「死にたい」といった気持ちが繰り返し浮かぶ場合は、一人で判断せず、すぐに医療機関や相談窓口、身近な人へ連絡してください。退職や転職よりも、まず安全と健康を確保することが優先です。
自分で変えられることと会社にしか変えられないことを分ける
事業開発の仕事には、自分で改善できることがあります。たとえば、会議の目的を明確にする、提案資料を簡潔にする、顧客との接点を増やす、業務の優先順位を見直すといった行動です。
一方で、予算配分、組織の評価制度、決裁権限、慢性的な人手不足、経営層の姿勢などは、個人だけでは変えにくい要素です。自分で変えられないことに対して努力を重ね続けると、疲弊しやすくなります。
改善案を出しても受け入れられない、相談しても状況が変わらない場合は、環境を変える選択肢を現実的に考える必要があります。
事業開発そのものが合わないのか、現在の環境が合わないのかを考える
事業開発には、仮説検証、幅広い調整、変化への対応、曖昧な状況での意思決定が求められます。こうした働き方に前向きになれない場合、別職種を検討することは自然な選択です。
ただし、事業開発自体に関心があり、顧客課題の発見や新しい仕組みづくりにやりがいを感じるなら、現職の環境が合っていない可能性があります。権限、評価、チーム体制、事業フェーズが変われば、働きやすさも大きく変わります。
「事業開発を辞めたい」のか、「今の会社で事業開発を続けることが難しい」のかを分けて考えることが重要です。
事実と感情を記録して判断材料を集める
感情が強いときは、状況を極端に捉えやすくなります。1週間から1か月程度、辞めたいと感じた出来事を記録すると、原因の傾向を把握しやすくなります。
- いつ、どのような場面で辞めたいと感じたか
- 何が起きたのか
- 自分はどう対応したか
- その後に状況が変わったか
- 睡眠、体調、生活への影響はどうだったか
記録は、上司や人事、医療機関、キャリア相談先に状況を伝える際にも役立ちます。感情を否定するのではなく、判断材料として扱うことが大切です。
現職で状況を改善するためにできること
上司に役割、目標、優先順位を確認する
業務が曖昧なままでは、必要以上の仕事を抱え込みやすくなります。上司との面談では、「今期に最も重視する成果は何か」「やらないことは何か」「自分にある決裁権限はどこまでか」を具体的に確認してください。
相談するときは、「忙しい」「進まない」と伝えるだけでなく、課題と選択肢を整理すると話が進みやすくなります。たとえば、「顧客検証を優先するため、資料作成の頻度を下げたい」「三つの施策のうち、どれを優先するか判断してほしい」と伝える方法があります。
業務量と担当範囲を見直し、支援を求める
仕事をすべて自分で抱える必要はありません。現在の業務を洗い出し、重要度と緊急度で分けたうえで、停止、延期、分担できる仕事を明確にします。
特に、定例資料の作成、会議調整、情報収集などは、方法の見直しや支援によって負担を減らせる場合があります。人手が足りない状況では、追加の人員だけでなく、外部の専門家や既存部門との役割分担も検討対象になります。
関係部署を巻き込むための進め方を整える
他部署との連携では、相手の負担とメリットを明確にすることが重要です。依頼前に、目的、依頼内容、必要な期限、相手にとっての利点を整理しましょう。
たとえば営業部門に協力を求める場合、顧客紹介だけを依頼するのではなく、既存顧客との関係強化につながる可能性や、営業現場で得られる情報を共有します。法務や経理には、事業案が固まり切る前から早めに相談し、必要な手続きやリスクを把握することで、後工程の手戻りを減らせます。
小さな成果を設定して、事業の前進を実感できるようにする
大きな売上目標だけを追うと、初期の事業開発では前進を感じにくくなります。短期間で確認できる小さな成果を設定してください。
- 顧客へのヒアリングを一定数実施する
- 課題仮説を一つ検証する
- 試作品に対する反応を集める
- 協力部署との役割分担を決める
- 次の意思決定に必要な資料をそろえる
小さな成果は、単なる気休めではありません。事業の不確実性を減らし、次の判断を可能にする重要な進捗です。
社内外に相談できる相手をつくる
事業開発担当者は、社内で相談相手が少なくなりがちです。直属の上司だけでなく、他部署の経験者、過去に新規事業を担当した人、社外の同業者など、複数の相談先を持つことが有効です。
社内の利害関係から離れた相手に話すことで、自分では見えなかった選択肢に気づくことがあります。心身の不調がある場合は、キャリア相談だけでなく、医療機関や公的な相談窓口も活用してください。
異動・転職・事業開発を離れる選択肢
異動が向いているケースと相談時の伝え方
事業開発への関心はあるものの、現在の上司、チーム、人間関係、事業テーマ、権限設計が合わない場合は、異動が有効な選択肢です。特に、問題が特定の部署や担当業務に限られている場合は、退職よりも低いリスクで環境を変えられます。
異動を相談する際は、不満だけを伝えるのではなく、自分が今後発揮したい価値を軸に説明します。「顧客の声を生かす仕事に強みがあるため、営業企画や事業企画で経験を生かしたい」「より実行フェーズに近い部署で貢献したい」といった伝え方が考えられます。
事業開発経験を生かせる職種
事業開発で得た経験は、幅広い職種で生かせます。市場調査、顧客理解、事業計画、関係者調整、プロジェクト推進の経験は、特定の職種だけに限られるものではありません。
- 事業企画：既存事業の成長戦略、収益改善、サービス改善を担う仕事
- 経営企画：全社戦略、投資判断、事業ポートフォリオの検討を担う仕事
- プロダクト企画：顧客課題をもとに、製品やサービスの方向性を決める仕事
- マーケティング：市場分析、顧客理解、販売戦略、認知拡大を担う仕事
- 営業企画：営業戦略、販売プロセス、営業支援の仕組みを整える仕事
- アライアンス：他社との提携、共同事業、販売連携を推進する仕事
- プロジェクトマネジメント：複数の関係者をまとめ、計画を実行する仕事
転職で事業開発を続ける場合に確認したい点
転職先で再び同じ悩みを抱えないためには、職種名だけで判断しないことが重要です。事業開発という名称でも、実際の業務は企業によって大きく異なります。
確認したい主な点は、担当する事業フェーズ、決裁権限、チーム体制、予算、評価指標、既存事業との関係です。立ち上げ前の探索段階なのか、すでに売上がある事業の拡大段階なのかによって、求められる仕事は変わります。
また、経営層が新規事業にどの程度関与するか、失敗から学ぶ文化があるか、関係部署との連携が機能しているかも確認しましょう。
事業開発から別職種へ移る場合のキャリアの考え方
事業開発を離れることは、キャリアの後退ではありません。幅広い経験を得たうえで、自分が強みを発揮しやすい領域に専門性を深める選択です。
たとえば、顧客ヒアリングや市場分析が得意ならマーケティングやプロダクト企画、社内調整や計画づくりが得意なら経営企画や事業企画、提携交渉にやりがいを感じるならアライアンスや営業へ進むことが考えられます。
「何を辞めたいか」だけではなく、「何を続けたいか」「どのような働き方なら力を発揮できるか」を言語化してください。
退職を急ぐべき状況と、退職前に準備したいこと
ハラスメントが続いて改善されない、違法な長時間労働が常態化している、医師から休養が必要と判断されている、心身の不調が深刻化している場合は、退職や休職を急ぐ必要があります。自分だけで対応せず、医療機関、人事、労働相談窓口などに相談してください。
退職を決める場合は、体調が許す範囲で以下を確認します。
- 就業規則と退職手続き
- 有給休暇の残日数
- 健康保険、年金、雇用保険の手続き
- 退職後の生活費と貯蓄
- 転職活動を始める時期
- 担当業務の引き継ぎ方法
- 会社から受け取る書類
健康保険の傷病手当金や雇用保険の給付には条件があります。個別の状況で扱いが異なるため、加入している健康保険やハローワークなどの公的窓口で確認することが大切です。
後悔しないための判断基準
現職で改善できる見込みがあるか
まず確認したいのは、現職で問題が改善する可能性です。上司が話を聞く姿勢を持っている、役割や優先順位を見直せる、異動の余地がある、支援人員を確保できるといった条件があれば、一定期間の改善を試す価値があります。
一方で、相談しても状況が変わらない、約束が繰り返し守られない、組織文化そのものが合わない場合は、改善を待ち続けることが負担になる可能性があります。
事業開発で得られる経験に納得できているか
今の仕事が大変でも、将来につながる経験を得られていると感じられるなら、続ける意味を見いだせることがあります。顧客開発、事業計画、提携、プロダクト開発、組織づくりなど、自分が積み上げたい経験を明確にしてください。
反対に、単なる調整業務に偏っている、学びが止まっている、任される範囲が広がらないと感じる場合は、次の環境を探す理由になります。重要なのは、つらさだけでなく、得られるものと失うものを比較することです。
次の職場で実現したい条件が明確になっているか
退職後に後悔しないためには、次の職場に求める条件を具体化する必要があります。「今より良い会社」といった曖昧な基準では、同じ問題を繰り返す可能性があります。
- どのような事業フェーズに関わりたいか
- どの程度の裁量や決裁権限が必要か
- 年収、勤務時間、働く場所にどの条件を求めるか
- チームで働きたいか、一人で裁量を持ちたいか
- 新規事業を続けたいか、専門職に軸足を移したいか
- 自分が許容できない職場環境は何か
条件に優先順位をつけることで、転職活動の判断がぶれにくくなります。
感情だけでなく、期限と行動計画を決められているか
辞めたい気持ちが強いときほど、衝動的な判断を避けるために期限を決めることが有効です。たとえば、「3か月間は上司との役割調整と業務量の見直しを試す」「その間に転職市場を調べる」「改善がなければ異動または転職活動を本格化する」といった計画を立てます。
ただし、心身の安全が脅かされている場合は、期限を待つ必要はありません。休職、受診、退職を含めて、早急に自分を守る行動を取ってください。
辞めることを目的にせず、自分に合う働き方を選ぶ
事業開発を辞めること自体が、最終的な目的ではありません。重要なのは、自分の価値観、強み、健康、生活を踏まえて、長く働ける環境を選ぶことです。
事業開発を続ける、社内で異動する、別の会社で挑戦する、専門性を深める職種へ移る、いったん休養する。どの選択にも価値があります。
今の苦しさを我慢し続ける必要はありません。一方で、焦って答えを出す必要もありません。現状を整理し、必要な支援を受けながら、自分にとって納得できる次の一歩を選んでください。
