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日系大手電機・通信機器メーカーにおける技術開発推進リーダー(海洋関連センサシステム事業の事業形成・事業化推進)の求人

求人ID:1271010

募集継続中

転職求人情報

職種

技術開発推進リーダー(海洋関連センサシステム事業の事業形成・事業化推進)

ポジション

主任〜課長レベルを想定

おすすめ年齢

年収イメージ

主任:年収680万円〜800万円程度 マネージャー:年収900万円〜1100万円程度 ※前職年収を考慮、当社規定による

仕事内容

【職務内容】
主に海上自衛隊向けソーナー技術を用いた各種システムの提案、事業形成、事業化推進の遂行
※ソーナー技術とは水中音波センサを用いたセンシング技術

・事業戦略の策定、提案、役務、試作、開発業務の遂行
・受注及び契約に関わる諸事項の遂行
・顧客要求分析、搭載するセンサの仕様、システム要望の調整
・各種システムの基本設計(H/W又はS/W基本設計を含む場合有)及び各種製造会社のコントロールによる製品化管理

【具体的なプロジェクト想定】
・チームとしては5名程度、その中の事業形成・事業化推進リーダーまたはメンバー
・艦艇、航空機、潜水艦、水上、水中無人機向けソーナーシステム開発プロジェクト
・水中通信関連プロジェクト
・水中音波伝搬のモデル化、シミュレーション関連プロジェクト等

【ポジションのアピールポイント】
・当社は海上自衛隊向け各種ソーナーシステムで高いシェアを有し安定的な事業を行っています。
・システムにおける水中のセンサー部をキーに、お客様への提案から設計・開発・製造・維持まで一気通貫で実施、また、関連技術の研究開発を並行して行う事で強みを維持、世界トップレベルの製品開発に挑戦しています。
・本ポジションは強みとなる技術を背景に、事業形成を遂行していくポジションとなります。
・製品は社内水槽設備や実海域での試験を経て装備化されていきますので、メンバと共に造船所や海の上で過ごす事もあります。また、海外への事業拡大に伴い、欧米を中心とした国外の機関、人々と一緒に仕事を進めることもあり、欧米への出張も多くあります。
・長期で大規模なプロジェクトに関わる経験ができます。また、業務を通じてのみならず、会社の内外で自主的にスキルアップを図る機会を通じて自己成長を図っていく事が可能です。
・担当領域が広がる事で、上位管理職への登用の可能性があります。
・国家安全保障に貢献する業務を担っています。皆、誇りを持ち、熱意とやりがいをもって活躍しています。

必要スキル

<課長の場合>
【MUST】
・技術リーダーまたはプロジェクトリーダーの経験
・お客様への提案/技術説明/要件定義/アーキテクチャ設計等の上流工程対応経験
・技術領域として得意領域を有すること
(例えば 各種S/Wを用いたシミュレーション、アルゴリズム開発、構築、検証スキル、パワーアンプ、AD/DA、フィルタ回路等のアナログ回路の設計スキル、機能仕様の検討、論理回路の設計、タイミング検証、実機検証スキル、等)

【WANT】
・新規技術/事業開発に関する提案、契約、及びPJの実施の経験があるのが望ましい
・SI、インフラ構築経験があるのが望ましい
・プロジェクトマネジメント、リーダーシップ、ファシリテーション力
・モデル構築及び各種プログラミング言語/MATLAB/Femtet/ANSYS/流体解析などの解析ツールなどを使ったCAE(Computer Aided Engineering)技術または相当技術でのシミュレーション実施、分析スキル
・自ら考えて行動を起こし、積極的なコミュニケーションを取り、業務を主導、タイムリーな行動力ができる方
・課題を自ら明らかにして、課題解決に向けた施策・方針を関係者と共有、協働できる方
・海上自衛隊の事業に興味があり当該領域の装置開発に携わりたい、という「意欲」と「熱意」を持っている方

<主任の場合>
【MUST】
・技術リーダーの経験
・お客様への提案、技術説明などを直接行った経験。
・技術領域として得意領域を有すること

【WANT】
・リーダーシップ、ファシリテーション力
・各種プログラミング言語/MATLAB等でのシミュレーション実施、分析スキル
・自らコミュニケーションを取り、タイムリーに行動力ができること
・自ら考えて行動を起こして、関係者と共に協働出来ること
・海上自衛隊の事業に興味があり当該領域の装置開発に携わりたい、という「意欲」と「熱意」を持っている方

就業場所

就業形態

正社員

企業名

日本を代表する電機・通信機器メーカー

企業概要

通信インフラ設備で国内首位。ITサービスを強化。

企業PR

メーカーからシステムインテグレーターへ大規模変革を実現した企業。現在は、コンサルティングフェーズから顧客の課題解決に取り組む企業への変革に挑戦している。意欲的な環境で、定年退職年齢の撤廃によるハイスキル人材の継続登用、ハイパフォーマンス人材に対するインセンティブ制度の導入など、次々にチャレンジを進めている。

業務カテゴリ

組織カテゴリ

備考

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