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日系大手電機・通信機器メーカーにおけるシステム開発(海洋関連事業)の求人

求人ID:1418316

更新日:2025/06/18

転職求人情報

職種

海洋関連事業におけるシステム開発

ポジション

担当者〜

おすすめ年齢

年収イメージ

応相談(経験・能力を考慮の上当社規定により決定)

仕事内容

海上自衛隊や海洋ビジネス事業者(洋上風力事業者、建設事業者など)をターゲットに、当社が保有する基盤技術(水中通信技術や次世代水中センシング技術など)をお客様の価値に変え、事業化を行う以下の業務を担当していただきます。
・システムおよびソリューションの開発(要求分析、要件定義、システム設計、設計検証・評価、プロジェクトマネジメント)
・実証実験や試作などを顧客へ提案し実行
・外部パートナーとの協業ビジネスの創出
・受注及び契約に関わる諸事項の遂行
・客先折衝や、社内外の関係者との調整

【具体的なプロジェクト想定】
・水中通信技術を活用した、システムの企画・開発・提案・プロジェクト推進(3年程度)
・次世代の水中センシング技術を活用したシステムの企画・開発・提案・プロジェクト推進(3年程度)
・海洋関連事業拡大に向けた事業探索活動

◆ポジションのアピールポイント
・当社は海洋ビジネスでの長い経験と、競争力のある強い技術を保有しており、海上自衛隊向け各種ソーナーシステムでは国内No1シェアを有し安定的な事業を行っています。
・システムにおける水中音響センサや水中通信を中心に、お客様への提案から設計・開発・製造・維持まで一気通貫で実施しています。また、関連技術の研究開発を並行して行う事で強みを維持、世界トップレベルの製品開発に挑戦しています。
・今後、海洋ビジネス市場は、水中ドローンやAUVなどのイノベーションの進展、オーシャントランスフォーメーションや洋上風力の推進などで、今後大きく飛躍していくことが期待されています。
・当社が強みとしている水中センサや水中通信技術は、海上自衛隊や海洋関連の事業者(洋上風力発電や建設事業者など)が海中で活動するために不可欠な技術です。
・本ポジションは強みとなる技術を背景に、今後伸びていく領域で事業形成を遂行していくポジションとなります。
・長期で大規模なプロジェクトに関わる経験ができます。また、業務を通じてのみならず、会社の内外で自主的にスキルアップを図る機会を通じて自己成長を図っていく事が可能です。
・担当領域が広がる事で、上位管理職への登用の可能性があります。

必要スキル

●担当の場合
【MUST】
<経験>
・システム・ソリューション開発の経験
・お客様への提案/技術説明/要件定義/アーキテクチャ設計等の上流工程対応経験
・技術領域として得意領域を有すること
<スキル>
・リーダーシップ

【WANT】
<経験>
・海洋に関連する開発プロジェクト経験
・ソフトウェアやハードウェアの開発実務経験
・新規技術/事業開発に関する提案、契約、及びプロジェクトの実施の経験
・SI、インフラ構築経験があるのが望ましい
<人物>
・受け身ではなく、積極的・自律的に行動できる方、関係者と共に協働出来る方
・海洋事業に興味があり当該領域のシステム・ソリューション開発に携わりたい、という「意欲」と「熱意」を持っている方

●主任の場合
【MUST】
<経験>
・システムやソリューション開発の技術リーダーの経験
・お客様への提案、技術説明などを直接行った経験
・技術領域として得意領域を有すること
<スキル>
・リーダーシップ、ファシリテーション力

【WANT】
<経験>
・海洋ビジネスに関連する開発プロジェクト経験
・ソフトウェアやハードウェアの開発実務経験
・新規技術/事業開発に関する提案、契約、及びPJの実施の経験
・SI、インフラ構築経験があるのが望ましい
<人物>
・受け身ではなく、積極的・自律的に行動できる方、関係者と共に協働出来る方
・海洋事業に興味があり当該領域のシステム・ソリューション開発に携わりたい、という「意欲」と「熱意」を持っている方
<スキル>
・事業形成検討のための基本的なフレームワーク知識(3C/SWOT分析等)

【求める人物像・ソフトスキル】
・周りとコミニュケーションをとり、前向きに、熱意をもって自律的に行動ができる方
・向上心のある方

就業場所

就業形態

正社員

企業名

日本を代表する電機・通信機器メーカー

企業概要

通信インフラ設備で国内首位。ITサービスを強化。

企業PR

メーカーからシステムインテグレーターへ大規模変革を実現した企業。現在は、コンサルティングフェーズから顧客の課題解決に取り組む企業への変革に挑戦している。意欲的な環境で、定年退職年齢の撤廃によるハイスキル人材の継続登用、ハイパフォーマンス人材に対するインセンティブ制度の導入など、次々にチャレンジを進めている。

業務カテゴリ

組織カテゴリ

備考

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