シニアプロダクトマネージャー/HR Tech カンパニーの求人

本ポジションは、単なる「プロダクトの機能開発責任者」ではなく、事業成果にコミットをし、社会インフラの設計者です。「事業の売上・利益創出の責任者」として、1プロダクトを1人のプロダクトマネージャーが担当し、事業戦略の側面からのプロダクト戦略・ロードマップの策定はもちろん、売上目標の達成まで、事業成果に対して全力投球できる環境です。いわゆる「BizDev(事業開発)」×「プロダクト企画」を掛け合わせた、極めて希少なポジションです。また、独自アセットを武器に、採用・定着・活躍という人事領域全体の本質的課題を統合的に解決するプロダクト戦略を描き、実行していただきます。それは、企業の人事部門だけでなく、世界中で働く方々の「自己実現」という欲求に、テクノロジーで応える仕事です。

業務内容:
「自社サービス」などの既存プロダクトや新規プロダクトにおいて、プロダクト戦略と事業戦略を統合的に推進するプロダクトマネージャー業務を担当いただきます。事業の売上や利益創出など、事業成果に直接責任を持ち、プロダクト戦略、ロードマップの策定を行い、事業成長をリードいただきます。
具体的には
1. 売上目標などの理想から逆算をしたプロダクト戦略・ロードマップ立案
2. 顧客ヒアリングからのサービスや機能仕様の検討
3. プロダクトバックログ作成
4. 開発内容要件定義
5. プロダクト利用状況分析
6. 新規プロダクトの事業性検証・収益モデル設計
7. リリース後の売上・利益のトラッキングと改善
8. 各事業部門連携
9. 全社プロダクト戦略・ロードマップの策定支援

ポジションの魅力:
● 事業の売上や利益創出など、事業成果にフルコミットできる
多くのPdMポジションでは、「機能を作ること」がゴールになりがちです。しかし当社では、事業の売上・利益目標に対して責任を持ちます。担当プロダクトの売上目標を自ら設定し、達成に向けたロードマップを策定。リリース後の収益インパクトを検証し、事業成長への貢献を可視化。営業・CS・マーケと密に連携し、「売れるプロダクト」を作る。「自分が企画した機能が、どれだけ売上に貢献したか」その結果が明確に見える環境です。
● BizDev×PdM 一般的なPdMの枠を超えた裁量
当ポジションは、一般的なPdMの業務領域を大きく超えます。新規プロダクトの事業性検証・収益モデル設計(BizDev領域)、プロダクトマーケティング戦略の立案(PMM領域)、全社プロダクト戦略・ロードマップの策定支援(CPO直下)など、「プロダクトを作る」だけでなく、「事業を作る」そんな経営視点を持ったPdMを目指せます。
● 社会的意義のある新規プロダクトの開発に挑戦可能
今後も新規プロダクト開発を行う方針であるため、様々な人事課題を解決するプロダクトの企画開発に挑戦することが可能です。
● 人の性格の可視化技術
HR Tech業界内でも圧倒的に独自性の高いコア技術をベースとしており、日本一のHRTechカンパニーをリアルに目指せる立ち位置にいる。その技術の裏付けとなる心理学の学術的スペシャリストが、部署に正社員として在籍しており、このようなスペシャリストとともにプロダクトの企画開発ができる。
● 上場準備中の会社のフェーズ
成長中べンチャー（上場準備中）のフェーズで業務に携わることができる。

キャリアイメージ:
半年後: 担当プロダクトの売上目標を達成するためのプロダクト戦略、プロダクトロードマップの策定をする。また新規プロダクトの立ち上げに関与する。
1年後: 担当領域のプロダクトの責任者として、担当プロダクトの売上目標を達成するためのプロダクト戦略、プロダクトロードマップの策定をする。また新規プロダクトの立ち上げに関与し、市場調査・MVP設計を主導する。

一緒に働くメンバーについて:
取締役 執行役員CPO / プロダクト本部 本部長 山田
当社に入社。サービス企画、運営等の各業務を通じて自社サービスの基盤作りに従事。新規事業立ち上げの責任者として自社サービスの立ち上げを行い、取締役に就任。

【必須要件】
* 当社のミッション・バリューへの共感
* ベンチャー企業の環境に対応可能な柔軟性や能動性
* プロダクト企画で止まらず、事業成果まで一気通貫でコミットしたい方
* to B向けの自社プロダクトでのプロダクトマネジメント経験

【歓迎要件】
* 人事/HR領域での業務経験

【求める人物像】
* 事業家目線で、「全部自分ごと」としてコミットできる方
* 理想から逆算し、盤面を変えられる方
* スピード感を持って行動し、経営を巻き込める方
* 期待を超え、チームと共に勝てる方
* 正しさへのこだわりを持ち、誠実に向き合える方

「働く人の幸福」実現を目指すべくHR領域で急成長。5000社導入のミキワメで適性検査は150万人の性格データを保有し、組織心理研究所の研究基盤を強みに、「ミスマッチ減少」「離職防止」のプロダクトを開発。社員数・売上においても5年で約4倍、30億円の資金調達を行い「AI時代のNo.1
HRTechカンパニー」を目指す。