日本電気株式会社（NEC）/日系大手電機・通信機器メーカーにおけるグローバルITプロジェクト推進（リーダー）の求人

私たちの組織は、民需マーケット（金融、製造、商社・流通、交通・物流など）向けのデジタル技術（クラウド、セキュリティー、生体認証など）を活用したソリューション実装の支援やサービスの企画・開発・顧客提供を実施しております。
またそれらプロジェクトにおいて、インドや中国などのグローバルリソース活用（国内PJはオフショア・ニアショア活用／海外PJは現地法人活用）の推進を行っております。

【職務内容】
民需マーケットのPJにおいて、チームメンバをリードし、プロジェクトを成功を導くため、以下のような業務を担っていただきます。
・多国籍なお客様、プロジェクトメンバーとの英語での密なコミュニケーションの推進・支援
・グルーバル案件に対する提案支援・要件整理・システム化検討・計画策定・プロジェクト推進
・国内プロジェクトにおいて海外リソースを活用するための支援、プロジェクト推進
・プロジェクト推進にあたり、お客様他、社内外、国内外のステークホルダーとの調整

【具体的なPJの例】
・ハワイの小売業向け基幹システムのクラウド化を、日本、米国、インドの3か国で対応
・当社の生体認証技術を活用したソリューションをインドと開発

【ポジションのアピールポイント】
・グローバリゼーションが進み、日本企業が海外でビジネスを行うのが当たり前の時代となっています。
・また日本の人口減少が進む中、国内向けシステム開発で海外リソースを活用することも増加しています。
・言語の壁だけでなく、人種・文化も異なる中でお客様がDX推進、システム開発・展開を進めることへの困りごとを一緒に解決していくために、クラウド、ネットワーク、セキュリティー等の技術・製品・サービスを取り入れながらアーキテクトまたはプロジェクトリーダーとして活動していけるメンバーを募集しています。
意欲があれば、生体認証（顔認証）やAIなどの新技術領域にも取り組んでいただきます。
・海外実務が未経験の方でも、学習意欲が高い方をぜひ募集しています。
・クラウド、ネットワークやセキュリティーなどの資格取得への支援（研修や受験料の会社負担など）も行っております。
　　＜例＞
　　- 中級（AWSアソシエイト、Azureアソシエイト、情報処理安全確保支援士等）
　　- 上級（AWSプロフェッショナル、AzureExpert、LinuC Level-3 等）
・アサインする業務は、本人の希望と、スキル・経験を考慮した育成計画をもとに決定します。
・1ヶ月当たりの平均残業時間20～30Ｈ程度なので、ワークライフバランスを取っていただきやすい環境です！

【想定キャリアパス】
スペシャリストとして「上級アーキテクト」または「マネージャー」いずれかを目指していただけますが、本人の希望（やりたいこと、スキルアップしたい技術など）を毎月の面談（1on1）で確認しながら、上司と一緒に考えていきます。（マネージャーは組織運営だけでなく、プロジェクトの参画及びアーキテクト育成も行います）
もし、業務内容が本人の希望に合致しない場合、社内の異動制度を活用することができます。

【MUST】
・クラウド／インフラ／ネットワーク／セキュリティ／アプリケーション等のシステムの提案/設計/構築/運用（いずれかのフェーズ）を対応できるスキル
・5名以上のプロジェクトにおけるアーキテクト、またはリーダーの経験
・英語に抵抗がない方

【WANT】
・IPA 高度情報技術者試験の資格保持、あるいはそれに準ずる業務経験
・TOEIC 600点以上

【求める人物像・ソフトスキル】
・自らアィディアを出し、メンバーをリードしてプロジェクト推進できる方
・前向きかつ他者と建設的にコミュニケーションが取れる人
・常に向上心を持ち、必要な知識・技術を自ら学んでいける方
・自ら目標を立てられ、セルフマネジメントを行いながらゴール達成ができる方

通信インフラ設備で国内首位。ＩＴサービスを強化。

有給休暇
特別休暇
年末年始休暇
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■休暇
年次有給休暇、結婚休暇、家族の看護・予防接種・ボランティア等で利用できる目的休暇（ファミリーフレンドリー休暇）など。

※年次有給休暇やファミリーフレンドリー休暇は半日単位（午前・午後休暇）だけでなく、時間単位での取得が可能です。

社会保険制度あり
持株会制度
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■福利厚生
・各種家賃補助制度
・カフェテリアプラン
・財形貯蓄制度、従業員持株会
・運動施設、厚生施設、保養施設あり

メーカーからシステムインテグレーターへ大規模変革を実現した企業。現在は、コンサルティングフェーズから顧客の課題解決に取り組む企業への変革に挑戦している。意欲的な環境で、定年退職年齢の撤廃によるハイスキル人材の継続登用、ハイパフォーマンス人材に対するインセンティブ制度の導入など、次々にチャレンジを進めている。

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