日系大手電機・通信機器メーカーにおける宇宙開発事業での生産技術エンジニアの求人
求人ID:153376
募集終了
転職求人情報
職種
宇宙開発事業モノづくり技術(宇宙システム事業)
ポジション
担当者
おすすめ年齢
20代
30代
40代
50代以上
年収イメージ
445万円〜800万円※経験、スキルを考慮の上、当社規定により優遇します
仕事内容
人工衛星に搭載する装置のモノづくり技術の分野で、ご自身のスキルを発揮できます。
装置の組立、プリント基板の実装技術に関するリーダーとして、工程改善や設備の導入・評価、新技術開発などを推進するポジションに就くことを予定しています。宇宙空間という特殊な環境で使用される装置を、「早く、安く、確かなもの」につくりあげるため、モノづくり技術の改善に取り組みます。
国内外の衛星・ロケットのモノづくり技術に関して、下記の業務を横断的に担当してもらいます。
・生産のデザイン(設備投資を含む)、生産レイアウト
・生産工程の改善(生産の自動化、省力化、効率化の推進)
・新技術開発(要素技術開発、検証試験)など
【ポジションのアピールポイント・想定キャリアパス等】
ニュースなどで報道される人工衛星やロケットのモノづくりに直接携わる仕事です。
会社は、フラットな組織体制で経営トップとの距離感が近く、ご自身のモノづくりの経験を活かして工程改善のアイデアを積極的に発信できる風通しのよい環境です。
将来は、本人の希望を鑑みたうえで生産技術部門のリーダーとなって、生産技術や開発に関わる人たちのまとめ役になって欲しいと考えています。
装置の組立、プリント基板の実装技術に関するリーダーとして、工程改善や設備の導入・評価、新技術開発などを推進するポジションに就くことを予定しています。宇宙空間という特殊な環境で使用される装置を、「早く、安く、確かなもの」につくりあげるため、モノづくり技術の改善に取り組みます。
国内外の衛星・ロケットのモノづくり技術に関して、下記の業務を横断的に担当してもらいます。
・生産のデザイン(設備投資を含む)、生産レイアウト
・生産工程の改善(生産の自動化、省力化、効率化の推進)
・新技術開発(要素技術開発、検証試験)など
【ポジションのアピールポイント・想定キャリアパス等】
ニュースなどで報道される人工衛星やロケットのモノづくりに直接携わる仕事です。
会社は、フラットな組織体制で経営トップとの距離感が近く、ご自身のモノづくりの経験を活かして工程改善のアイデアを積極的に発信できる風通しのよい環境です。
将来は、本人の希望を鑑みたうえで生産技術部門のリーダーとなって、生産技術や開発に関わる人たちのまとめ役になって欲しいと考えています。
必要スキル
【MUST スキル・経験・資格】
下記のいずれかのスキル、または経験を有していることを望みます。
・プリント基板実装に関する工程改善、設備保全、工程評価などの経験
・半導体部品の生産ラインデザイン、工程評価などの経験
・ハンダ接合、表面実装部品、プリント板製造プロセスの知識
【WANT スキル・経験・資格】
下記のスキルまたは経験は、業務をすすめる上で役立ちます。
・自動化ラインの制御(PLC、機械学習 など)
・3D-CADの操作、機械製図の知識
・英語でのコミュニケーション
【求める人物像(ソフトスキル)】
・社内外の利害関係者の間をwin-winの関係に保つ調整力
・過去の実績や慣習にとらわれず、真実を追求するロジカル シンキング力
・タフなネゴシエーション能力
・自分のメッセージを確実に相手へ届けるプレゼンテーション力
下記のいずれかのスキル、または経験を有していることを望みます。
・プリント基板実装に関する工程改善、設備保全、工程評価などの経験
・半導体部品の生産ラインデザイン、工程評価などの経験
・ハンダ接合、表面実装部品、プリント板製造プロセスの知識
【WANT スキル・経験・資格】
下記のスキルまたは経験は、業務をすすめる上で役立ちます。
・自動化ラインの制御(PLC、機械学習 など)
・3D-CADの操作、機械製図の知識
・英語でのコミュニケーション
【求める人物像(ソフトスキル)】
・社内外の利害関係者の間をwin-winの関係に保つ調整力
・過去の実績や慣習にとらわれず、真実を追求するロジカル シンキング力
・タフなネゴシエーション能力
・自分のメッセージを確実に相手へ届けるプレゼンテーション力
就業場所
就業形態
正社員
企業名
日本を代表する電機・通信機器メーカー
企業概要
通信インフラ設備で国内首位。ITサービスを強化。
企業PR
メーカーからシステムインテグレーターへ大規模変革を実現した企業。現在は、コンサルティングフェーズから顧客の課題解決に取り組む企業への変革に挑戦している。意欲的な環境で、定年退職年齢の撤廃によるハイスキル人材の継続登用、ハイパフォーマンス人材に対するインセンティブ制度の導入など、次々にチャレンジを進めている。