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日本を代表する電機・通信機器メーカーでのサプライチェーンIT基盤のDX推進リーダーの求人

求人ID:1238166

募集終了

転職求人情報

職種

サプライチェーンIT基盤のDX推進リーダー

ポジション

マネージャー(課長相当)〜シニアエキスパート(部長相当)

おすすめ年齢

20代
30代
40代
50代以上

年収イメージ

900万円〜1400万円程度 ※但し前職年収など考慮する

仕事内容

現在、サプライチェーン領域のDXに着手しており、サプライチェーンにおける生産管理システム、製造実行システムやデリバリ管理システム、PLMシステムなどをトータルに刷新をすすめていくプロジェクトを推進する。

・サプライチェーンのDXプロジェクトのマネージメントチームに加わり、その中心人物としてプロジェクト管理とともに活動をゴールに向けてけん引する。
・サプライチェーンの各領域機能のプロセス・ITについて全体デザインをする。
・サプライチェーンの各領域のプロセス変革を提起し推進する。

《職務内容の背景》
10年前に一段目の標準化を実行しており、今回は2段目の活動となる。当社ではTransformation Officeという変革プログラムを全社的にすすめており、そのアンダーでのプロジェクトとなる。単にさらなる標準化ではなく、経営に響く改革として、サプライチェーン領域の生産性向上と全体マネージメント強化が狙いとなる。
サプライチェーンのDXプロジェクトは、サプライチェーン統括本部のコアメンバ(10〜15人程度へ増強予定)にNECグループの製造系ビジネスユニット、生産関係会社からメンバが加わり、さらにITシステム構築部隊が加わる大プロジェクトになる予定。本システムの最初の適用は2025年を予定しており、その後2〜3年かけて全体へ展開する長期プロジェクトでもある。


【ポジションのアピールポイント】
・グループのサプライチェーンおけるDX(プロセス・IT改革)をけん引する役割に携わることにより、プロジェクトのマネージメント・実行力が身につきます。
・他社に誇るサプライチェーンや生産革新に基づくプロセスを学べ、それを一段上に発展させる活動を実践することにより、この業界でもトップレベルの変革ナレッジ・スキルを身に着けることができます。
・想定キャリアパスとして、本活動の中での役割の一段上のクラスへレベルアップを想定しており、ITシステム刷新後もサプライチェーンのプロセス・ITガバナンスを担うチームリーダーとして従事いただきます。キャリアパスとして、将来的にサプライチェーン統括部門の責任者としての活躍や、サプライチェーン関係の実務部門、外販でのコンサル活動への異動も可能です。

必要スキル

シニアエキスパートの場合
【MUST】
サプライチェーン領域(開発・SCM・生産管理・製造実行の部分領域含む)における下記経験を複合的に保持しており、合わせて10年以上の経験を保有されている方
・ITシステム構築プロジェクトのプロジェクトマネージメントあるいはリーダとして推進経験
・大規模なプロセス・ITシステムの全体もしくは個々のデザインに携わった経験
・サプライチェーン領域の実業務のマネージャー経験
・業務改革活動などにより、現場との調整業務を担うプロジェクト経験 例:チェンジマネジメントの経験
・コンサルティングの経験

【WANT】
・Microsoft365等のアプリケーションやツールの活用が得意なこと
・英語による基本的なコミュニケーション能力(話す・読み・書き)
・セルフスターター


マネージャーの場合
【MUST】
サプライチェーン領域(開発・SCM・生産管理・製造実行の部分領域含む)における下記経験を合わせて7年以上の経験を保有されている方(複合的に保有している方はなお良い)
・ITシステム構築プロジェクトのプロジェクトマネージメントあるいはリーダとして推進経験
・大規模なプロセス・ITシステムの全体もしくは個々のデザインに携わった経験
・サプライチェーン領域の実業務のマネージャー経験
・業務改革活動などにより、現場との調整業務を担うプロジェクト経験 例:チェンジマネジメントの経験
・コンサルティングの経験

【WANT】
・Microsoft365等のアプリケーションやツールの活用が得意なこと
・英語による基本的なコミュニケーション能力(話す・読み・書き)
・セルフスターター

就業場所

就業形態

正社員

企業名

日本を代表する電機・通信機器メーカー

企業概要

通信インフラ設備で国内首位。ITサービスを強化。

企業PR

メーカーからシステムインテグレーターへ大規模変革を実現した企業。現在は、コンサルティングフェーズから顧客の課題解決に取り組む企業への変革に挑戦している。意欲的な環境で、定年退職年齢の撤廃によるハイスキル人材の継続登用、ハイパフォーマンス人材に対するインセンティブ制度の導入など、次々にチャレンジを進めている。

業務カテゴリ

組織カテゴリ

備考

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