ITアーキテクト転職求人

485 件

当社法人分野で市場価値の高い人材になりませんか？お客様と一緒にビジネスを変革し、多様なキャリアを形成出来る環境が有ります。
お客様のビジネスパートナーとして企画、要件定義などの上流工程からシステムの安定運用まで一気通貫で支援をしております。
多種多様な経験を積むことで、ビジネススピードに合った市場価値の高い人財へ成長していくことが出来ます。

・あらゆる業界の国内トップレベル企業をお客様に持ち、企業・業界そのもののビジネス変革を加速するビジネスパートナーである当社法人分野。
法人分野が抱える幅広い業界（流通・小売、自動車、製造業（食品・飲料等）、機械・電機・建設、メディア・エンタメ・交通・観光、情報サービス等）におけるシステム開発を担当することが出来ます。
企画、要件定義などの上流工程から試験、リリースなどの下流工程まで一連の開発工程を経験出来る環境があります。

・お客様事業の根幹を担うシステムにおける開発業務が主たる配属となりますが、クラウドやアジャイルをベースに、各種SaaS、AI、IoT等のデジタル技術を活用した次世代サービスの開発プロジェクトなどをご担当いただく場合もあります。

・社員1人ひとりが自らキャリアを選択して実現出来る環境がございます。特定の業界・業務領域（SCM、EC、ToC、データ分析関連等）でのスキルを強めていくことも可能ですし、幅広い業界・業務領域の案件を担当してPMやITアーキテクトなど職種の専門性を高めていくことも可能です。

＜法人分野における主なプロジェクト事例＞
以下は一例です。その他にも多様なプロジェクトがございます。
●流通・小売
　・大手流通小売業向け開発案件（ECやスマホアプリの活用、配送の最適化、顧客管理(CRM)、店舗運営の省力化、POS/決済のデジタル化プロジェクトなど）
●自動車
　・大手自動車メーカー向け開発案件（カスタマーエクスペリエンス領域におけるデジタル化、ソフトウェアファーストなクルマ作り、EV化に伴うモビリティサービス開発等のお客様の変革領域におけるプロジェクトなど）
●製造業（食品・飲料等）
　・大手飲料会社向け開発案件（SCM・会計・営業領域システムにおける開発、AI、RPAなどの新技術活用プロジェクトなど）
●機械・電機・建設
　・大手重工業向け開発案件（基幹システムを中心としたインフラ構築、先端テクノロジーを活用したプロジェクトなど）
●メディア・エンタメ・交通・観光
　・エンタメ業界向け開発案件（公営競技（BOATRACE、競馬）、パチンコなどエンタメ業界のCXデジタル変革により、新たなファン体験をサービスする開発プロジェクトなど）
●情報サービス
　・先進的なインターネットサービス企業向け案件（toC/toB向けWebサービス開発プロジェクトなど）


【アピールポイント（職務の魅力）】

●職務の魅力/身につくスキル
・充実した実務教育（OJT）を通じて、システム開発の基本スキルはもちろん、高度な専門性と変化する市場の中で対応力を有するプロフェッショナル人財としてのキャリア形成ができます。
・大規模でミッションクリティカルなシステム開発プロジェクトから、小規模・短期なデジタルPoC案件まで、プライムベンダーの立場で多種多様な案件を幅広く経験するチャンスがあります。
・案件によっては、社内の技術開発を専門とするチームとの連携・協業を通じて、お客様に対し最新技術の提供機会や自身も最新技術の知見を得ることができます。

●キャリア形成
・上長との面談を通してアサインする案件の業界や内容希望をすり合わせるなど、社員1人ひとりが自身のキャリアの方向性を自分で決められるよう、上長や組織が支援を行っていく環境があります。
※法人分野では、独自の取り組みとして、法人分野社員の中から独自のキャリアカウンセラーを配置し、外部のプロフェッショナルの協力も得ながら、キャリア形成に向けた相談やメンタリングができる体制も整えております。
・将来的には、ご自身の志向に応じてプロジェクトマネージャ、ITスペシャリスト、ITアーキテクト、ITコンサルタントなど様々なキャリアパスがあり、役割と責任範囲を拡大・向上させていくことが可能です。

●入社後のサポート施策
・入社後の受入制度として、年次の近い先輩社員が日常的なサポート役としてOJTを支援する『伴走者制度』を設けています。
・IT要素技術およびモノ作りの基礎知識・スキル習得を目的とした研修を設けています。
・経験者採用入社者のためのネットワーキング施策として、経験者採用者同士の交流会を実施したり、先輩社員を呼んだQAセッションなどの施策を実施しております。
・法人分野の人事担当との定期面談を入社後1か月、3か月、6か月のタイミングで実施し、業務やキャリア外の悩みに対しても積極的なサポートを行っております。（『1,3,6インタビュー制度』）

●ワークライフバランス
・法人分野では、「責任ある仕事」と「柔軟な働き方」を両立出来る取り組みを進めております。平均労働時間は年間1,996時間。有休取得日数は16.6日/人（2022年度実績）。
社員のワーク・ライフ・バランスを推進するために、リフレ休暇、アニバーサリー休暇等を設けて、有給休暇の積極活用を奨励しています。
・裁量労働制・フレックスタイム制度・テレワーク制度など柔軟な働き方も導入。全社一律ではなく、組織・プロジェクトの状況等に応じて各組織でリアルとリモートのそれぞれ望ましいワークシーンを議論し、業務目的に応じた制度、働き方の選択が可能となっており、2022年度のリモートワーク実施率は71.1%となっております。
・育児休職復帰率は98.4％。男性女性に関わらず、多くの社員が育児休職を取得しております。