インターネットビジネスの最先端企業でのDXエンジニアの求人
求人ID:1303722
募集終了
転職求人情報
職種
DXエンジニア
ポジション
担当者〜
おすすめ年齢
20代
30代
40代
50代以上
年収イメージ
500万円〜1200万円 経験・能力を考慮の上、当社規定により決定します
仕事内容
ご経験、ご希望で下記のいずれかの業務を予定しています。
(1)全社IT共通管理
・各事業部門が実施するIT施策の管理/可視化
・IT予算管理/施策審議スキーム策定およびプロセス推進
(2)プロジェクトマネージャ
・全社横断プロジェクトの企画・コーディネート・実行・サポート
・各事業部門が実施するプロジェクトの支援
(3)ITアーキテクト
・ITアーキテクチャ指針の策定・管理
・各事業部におけるシステム企画時のアーキテクチャレビュー
(4)DXエンジニア
・DXスキル可視化・育成企画・推進
・DXツール/ITルール企画・導入・支援
・DXツール利活用促進
●本ポジションについて
将来的に会社の定める業務(出向含む)へ変更となる場合があります
(1)全社IT共通管理
・各事業部門が実施するIT施策の管理/可視化
・IT予算管理/施策審議スキーム策定およびプロセス推進
(2)プロジェクトマネージャ
・全社横断プロジェクトの企画・コーディネート・実行・サポート
・各事業部門が実施するプロジェクトの支援
(3)ITアーキテクト
・ITアーキテクチャ指針の策定・管理
・各事業部におけるシステム企画時のアーキテクチャレビュー
(4)DXエンジニア
・DXスキル可視化・育成企画・推進
・DXツール/ITルール企画・導入・支援
・DXツール利活用促進
●本ポジションについて
将来的に会社の定める業務(出向含む)へ変更となる場合があります
必要スキル
●必須
(共通)※以下のいずれかまたは両方を経験していること
・基幹系業務システムのソフトウェア開発ライフサイクル(SDLC)を実行/推進した経験 3年以上
・基幹系業務システムのインフラ構築/運用を実行/推進した経験 3年以上
(1)全社IT共通管理
・IT施策管理・IT予算管理・ITガバナンスを実行/推進した経験 2年以上
(2)プロジェクトマネージャ
・業務システム開発におけるプロジェクトマネジメント経験 3年以上
(3)ITアーキテクト ※以下のいずれかまたは両方を経験していること
・業務システム開発におけるアプリケーションアーキテクチャ検討または上流工程経験 3年以上
・業務システムのインフラアーキテクチャ検討または上流工程経験 3年以上
(4)DXエンジニア経験
・DXツール導入企画・導入支援経験 2年以上
●歓迎
下記のいずれか、または複数経験があれば尚よい
・通信事業会社における業務部門経験/IT部門経験
・パブリッククラウド(AWS/GC/Azure等)の企画/設計/導入/運用経験
・モダンアーキテクチャを採用したシステムの企画/要件定義/開発/運用経験
・データ基盤に関する企画/要件定義/開発/運用経験
・システム開発/運用における英語コミュニケーション経験(読み・書き・会話)
(共通)※以下のいずれかまたは両方を経験していること
・基幹系業務システムのソフトウェア開発ライフサイクル(SDLC)を実行/推進した経験 3年以上
・基幹系業務システムのインフラ構築/運用を実行/推進した経験 3年以上
(1)全社IT共通管理
・IT施策管理・IT予算管理・ITガバナンスを実行/推進した経験 2年以上
(2)プロジェクトマネージャ
・業務システム開発におけるプロジェクトマネジメント経験 3年以上
(3)ITアーキテクト ※以下のいずれかまたは両方を経験していること
・業務システム開発におけるアプリケーションアーキテクチャ検討または上流工程経験 3年以上
・業務システムのインフラアーキテクチャ検討または上流工程経験 3年以上
(4)DXエンジニア経験
・DXツール導入企画・導入支援経験 2年以上
●歓迎
下記のいずれか、または複数経験があれば尚よい
・通信事業会社における業務部門経験/IT部門経験
・パブリッククラウド(AWS/GC/Azure等)の企画/設計/導入/運用経験
・モダンアーキテクチャを採用したシステムの企画/要件定義/開発/運用経験
・データ基盤に関する企画/要件定義/開発/運用経験
・システム開発/運用における英語コミュニケーション経験(読み・書き・会話)
就業場所
就業形態
正社員
企業名
インターネットビジネスの最先端企業
企業概要
●ISP事業
企業PR
業務カテゴリ
組織カテゴリ
備考
<勤務地>
東京都港区
※その他、国内・海外の事業所各地および労働者の自宅
将来的に会社の定める場所(出向、在宅勤務実施場所含む)へ変更となる場合があります。
東京都港区
※その他、国内・海外の事業所各地および労働者の自宅
将来的に会社の定める場所(出向、在宅勤務実施場所含む)へ変更となる場合があります。