大手外資系コンサルティングファームでの自動車インダストリアルコンサルタント・アカウントマネージャーの求人

以下のような領域の案件・サービスに係るプロジェクトの獲得および遂行・管理を行います。
・戦略策定・オペレーション改革
例）経営戦略策定、M&A・アライアンス戦略策定、中期経営計画策定、事業ポートフォリオ管理・再構築、外部環境調査(市場調査・競合調査・フィージビリティスタディ)、事業戦略・計画策定、BPR支援、モビリティサービスなどの新規事業検討支援、ディーラー改革支援
・会計領域
例）グローバル経営管理、財務会計/管理会計グローバル標準化策定、グローバル CMS
・SCM領域
例）バリューチェーン最適化、需給管理
・人事・企業変革
例）人事事制度改革、タレントマネージメント、組織風土・意識改革
・IT
例）IT戦略策定、グローバルEPR導入、RAP導入、IoT導入、PLM導入、システムリスク管理、セキュリティ

《役割および責任》
原則マネジャー職以上での採用を想定しております。
-マネージャー；
大規模・難易度の高いプロジェクトのプロジェクトマネジャー、またはチームリードを担当し、将来のアカウント担当として、大規模・難易度の高いいプロジェクトを遂行し、案件の継続受注に貢献することが期待されます。
-シニアマネージャー/ディレクター；
アカウント担当としてビジネス領域全般について、CXO／部門長クラスとコミュニケーションを取り、経営課題を理解し、サービスラインと協業し解決策を提案し案件受注をリードできること、あるいは、大規模・難易度の高いプロジェクトのプロジェクトマネジャーを担当し、案件の継続をリードすることが期待されます。

（戦略サブチーム）；
Automotiveチームでは戦略領域(経営戦略、M&A・アライアンス戦略、事業戦略策定等)のサブチーム立上げ・強化を図っており、戦略サブチームのマネージャーを積極採用しています。
-マネージャー：
自動車業界クライアントの戦略案件獲得に向けた提案活動のリード、戦略案件デリバリーのプロジェクトマネジャーを担当します。また、戦略案件をトリガーとして、社内及びKPMGグループ各社のソリューションチームを巻き込んだ総合的なソリューション案件開拓のハブとして推進することが期待されます。
※原則マネージャーの採用を想定していますが、マネージャー候補となるシニアコンサルタントの採用も検討可能です。

《必須要件》
＜コンサルタントとしての基礎的資質＞
・論理的思考力、コミュニケーション能力を有し、過去の成功体験に縛られず、自己研鑽に努めることができる。
- 問題・課題を検知・分析し、論点を整理した上で解決までのアプローチを構想し、クライアントに説明、共感を得て、実力に移すことができる。
- 単なる会議のファシリテートだけでなく、会議等においてプロジェクト・クライアントにインパクトを与える行動ができる。
- クライアント、およびチームメンバーと適時適切なコミュニケーションが取れ、適切な情報共有と、責任と権限の配分を担うことができる。
- オーナーシップを持ってプロジェクトを推進するマインドセットを有し、他のプロジェクト・メンバーをモティベートできる。

《評価される知識と経験》
＜自動車・製造業ビジネスの知識 ＞
・製造業における、経営企画、生産管理、販売、会計、経営管理等のいずれかの主要業務に関する経験を有している。
- 完成車・サプライヤーにおいて、生産管理あるいは原価に関する経験を有していると尚良し。

＜プロジェクト管理の経験＞
・製造業において、システム構築のプロジェクトをリードした経験を有する（プロジェクトマネージャー、または大規模プロジェクトのPMO)。
・製造業において、業務プロセス改革、統合支援（システム統合、人事・組織統合）の経験を有する。
・製造業におけるシステム導入の経験を有している（特にERP導入経験を有していると尚良し）。

（戦略サブチーム）
＜コンサルティングファーム、リサーチファームにおけるリサーチ、ドキュメンテーションスキル＞
・クライアントマネジメント層向けの品質の高い、洗練された報告書を作成するためのスキルを有する。
・リサーチツールを駆使して説得力のある根拠(統計・将来予測等の客観データ、事例、有識者の知見等)を調査するためのリサーチスキルを有する。
・クライアントの納得感を得られる論理的な仮説構築力を有する。
※戦略サブチームでは、応募時点で自動車・製造業のプロジェクト経験、知見は問いません。
　プロジェクト管理経験よりも、戦略案件遂行に必要なリサーチ、ドキュメンテーション、仮設構築スキルの要件を優先します。
　今後、デリバリーだけではなく、自動車業界クライアントを軸としたコンサルティング案件拡大にも注力したい方を歓迎します。

＜語学＞
・日本語： 母国語またはビジネス以上
・英語：　 母国語またはビジネス以上